IT企業において人材育成ができる人とは？研修会社を活用する企業が勝者になる
山崎講師IT企業の人材育成担当者の方は、
「IT企業において人材育成ができる人とは、どのような人なのだろうか」
「人材育成ができる企業にはどのような特徴があるのだろうか」
と気になりませんか。
結論から言えば、人材育成ができる企業には、人材育成ができる人が自然と育つような仕組みや、外部研修機関との友好的な関係性があります。
この記事を読めば、人材育成が出来る人や企業に共通している点や、企業がこれから人材育成のためにするべきことについて理解することができます。
人材育成について悩んでいる方は、ぜひ、最後まで読んでいって下さいね。
人材育成に苦戦する企業の特徴3つ
人材育成に苦戦する企業の特徴として、以下の3つがあります。
- 自社に合った人材育成会社を見つけられていない
- 研修会社をうまく活用できていない
- 人材育成を自分の仕事と捉えられていない管理職がいる
それぞれについて解説します。
自社に合った人材育成会社を見つけられていない
人材育成に苦戦する企業の特徴として、自社に合った人材育成会社を見つけられていないという特徴があります。人材育成に協力をしてくれる人材育成会社がなければ、自社だけではリソースが足りないためです。たとえば、人材育成にかかる工数に関して、その全てを人材育成担当者が受ける形では、担当者の体力や気力に限界があります。仮に人材育成担当者の専任がいたとしても、従業員規模の大きな企業では、全てをカバーすることはできません。そこで、自社にマッチした人材育成会社が必要となります。企業のニーズに柔軟な研修を提供するセイコンサルティンググループへ、ご依頼を検討してください。
研修会社をうまく活用できていない
研修会社をうまく活用できていない企業は、人材育成に苦戦する傾向にあります。なぜなら、本来、外部研修会社へ依頼することで相乗効果を生む必要性があるためです。たとえば、IT関係でも専門知識の深い研修会社は、企業の組織構図や人材構成などからベストな研修企画を行います。しかし、外部研修会社を単なる「外注さん」としか考えていないと、必要最低限の情報しか伝えず、人材育成会社が持っているノウハウなどを100％活かしきれません。外部研修会社と良好な関係を築き、時には助け合える体制を持つことが重要です。
人材育成を自分の仕事と捉えられていない管理職がいる
管理職の中には、人材育成を自分の仕事だと捉えられていない人がいます。そういった場合には、人材育成に苦戦することになります。なぜなら、人材育成は管理職の仕事の中でも重要なウェイトを占めるためです。たとえば、管理職は部下の評価を決定する役割を担いますが、そもそも論として管理職に対して人事部が評価という重要業務の一部を権限移譲して任せるのは、評価をすることを通して、部下を成長させて欲しいという思惑があるためです。一方的に評価を行い、人材育成に無関心では管理職に任命した意味がなくなってしまいます。人事サイドから管理職に対して人材育成を積極的に行うように伝える必要性があります。
人材育成に成功する企業の特徴3つ
「人材育成に成功する企業の特徴とは、どのようなものなのだろうか」と気になりませんか。
人材育成に成功する企業の特徴として、以下の特徴があります。
- 管理職が人材育成に前向きに取り組んでいる
- 会社全体で助け合いの雰囲気がある
- 外部研修会社と助け合える関係性を持っている
それぞれについて解説します。
管理職が人材育成に前向きに取り組んでいる
人材育成に成功する企業の特徴として、管理職が前向きに人材育成に取り組んでいるという特徴があります。なぜなら、人材育成の要は管理職だからです。たとえば、管理職は普段から部下の仕事の進捗報告や、ミスの責任を取ることなど、部下のお世話を積極的に焼く必要性があります。部下の仕事をいちばん見ているのはその会社の管理職であり、部下の良いところや悪いところを一番見ているのも管理職なのです。つまり、管理職が人材育成を視野に入れて仕事をしているケースでは、人材育成が効率的に行われる傾向にあるということです。
会社全体で助け合いの雰囲気がある
人材育成が成功している企業には、会社全体で助け合いの雰囲気があります。なぜなら、社員同士の交流が希薄で、お互いが無関心な職場では、新人や業務で悩んでいる社員が孤立しがちなためです。人材育成を成功に導くためには、社員同士が気軽にコミュニケーションを取れて、お互いを認め合えるような職場であることが大切です。そのような職場風土を作るためにも、積極的に社員が交流し合える風土を作りましょう。
外部研修会社と助け合える関係性を持っている
人材育成を成功させている企業では、外部研修会社と助け合える関係性を保持しています。なぜなら、人材育成を担当者だけで行うと、出来ることが限られますし、発想も小さくなりがちだからです。たとえば、リソースが足りないときだけではなく「こんな研修が実施できたらいいな」というようなアイデアが浮かんだ時、外部研修会社と関係性を持っておくと、実現できる可能性が高まります。セイ・コンサルティング・グループでは、企業に合わせて柔軟な人材育成研修を実施しています。ぜひ、こちらのリンクから詳細をご確認くださいね！
人材育成ができる人を社内で育てる方法
人材育成ができる人を社内で育てる方法として、以下の方法があります。
- 面倒見の良いお手本となる先輩を人材育成担当に任命する
- 会社全体で助け合いの雰囲気を作る
- 外部研修会社と助け合える関係性を持つ
それぞれについて解説します。
面倒見の良いお手本となる先輩を人材育成担当に任命する
人材育成の担当者には、他の社員のお手本となるような明るく人柄の良い先輩を任命すると良いでしょう。なぜなら、人材育成担当者は相談しやすい雰囲気を持っており、安定した性格の方が向いているためです。仮に実務レベルで優秀だったとしても、話しやすい雰囲気がなければ人材育成がうまくいく可能性は低いです。社員のお世話をすることが苦ではないという面倒見の良い社員を人材育成担当者に任命しましょう。
会社全体で助け合いの雰囲気を作る
人材育成が出来る人を社内で育てる方法として、会社全体で助け合いの雰囲気を作る方法があります。なぜなら、人材育成担当者だけでは、なかなか人材育成はうまくいかないためです。たとえば、人材育成を行う人事部門は、本社部門に在籍しており、地方在籍の人材の育成も担うことになりがちです。他部署が「人材育成は人事部門の仕事だろう。余計な仕事を増やすな」というような雰囲気を出していると、人材育成担当者は仕事をしにくくなります。そのため、経営者や各営業所のトップなどがメッセージを発信し「人材育成は全社で取り組むべき重要な業務だ」という認識を持ってもらう必要性があります。また、人材育成担当者自身も様々なトライ＆エラーを繰り返しながら人材育成を行うことになるため、協力的な雰囲気を作ることが重要です。
外部研修会社と助け合える関係性を持つ
人材育成ができる人を育てるためには、外部研修会社と助け合える関係性を構築することが重要となります。なぜなら、外部研修会社は、企業内部では得られないような専門知識や経験を持っており、従業員のスキルアップやキャリアアップのための有益な情報やトレーニングを提供することができるからです。しかしながら、外部研修会社との友好関係を構築していなければ、有益な研修や、研修の効果を測ることが難しくなります。研修の効果を最大化し、費用対効果を高めるためにも、人材育成会社に仕事を依頼する際に、会社の状況やこれから実施したい教育計画などを話して、外部研修会社にいつでも相談に乗ってもらえるような関係性を構築することが重要です。
人が育つ会社が意識してやっていること
人が育つ会社が意識してやっていることとして、以下の2つがあります。
- 社員に挑戦させる風土の形成
- 経営戦略と人材育成内容が同じ方向性の中にある
それぞれについて解説します。
社員に挑戦させる風土の形成
人が育つ会社は、社員に挑戦を積極的にさせます。なぜなら、企業は難しい仕事に積極的に挑戦しないと、業績が悪くなってしまうためです。変化を恐れない社員を育てるために、積極的に様々な仕事に挑戦させる企業が生き残ります。 また、そのための人材育成費用に関しては投資と捉え、社員の難しい仕事へのチャレンジを後押しするためにも、人材育成のための予算をしっかりと確保します。
経営戦略と人材育成内容が同じ方向性の中にある
経営戦略と人材育成が同じ方向性の中にある場合、人材育成の成功率は高くなります。なぜなら、経営戦略と人材育成の方向性が異なれば、成果を測定できないためです。たとえば、新しい技術が必要な仕事があるけれど、社員に技術がないために獲得できない仕事がある場合、人材育成が必要となります。単純ですが、これならば人材育成の効果が出やすく、積極的に経営陣も人材育成に積極的になります。一方で、漠然とした理由でなんとなく毎年予算を組み、人材育成を実施しても、費用対効果が出せず早晩に予算縮小などが起こります。このように経営戦略と人材育成の方向性を合致させることは、とても重要なことです。
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まとめ
今回は、IT企業において人材育成ができる人や、人材育成が成功している企業の特徴について解説しました。特に本文中でも解説した、外部研修機関との良好な関係性構築について注目してください。人材育成担当者1人ではできることに限界があり、発想も小さくなりがちです。外部研修機関との良好な関係性を作ることによって、良い研修を行うことができ、担当者のリソースも確保されます。人材育成の頼れるパートナーを探している方は、ぜひ、セイ・コンサルティング・グループまでご連絡ください。
