5.5 セキュリティ管理の仕組み

ISO/IEC 27001（ISMS規格）では、情報セキュリティを「情報の機密性，完全性及び可用性を維持すること。
さらに，真正性，責任追跡性，否認防止及び信頼性のような特性を維持することを含めてもよい」と定義しています。

なお、情報の機密性を「Confidentiality」，完全性を「Integrity」、可用性を「Availability」といいますので、情報セキュリティの3大要素をCIAと略したりします。

情報セキュリティには、攻撃からの情報システムの保護、情報の盗難や改ざんからの保護、不正なアクセスからの保護などが含まれます。

情報が漏れないように情報の公開範囲に制限をかけることです。

• 権限を持たないユーザーが情報にアクセスできないようにすること
• 情報が漏洩しないようにすること
• 暗号化やトークン化などの技術を活用すること

などが含まれます。

このような保証がされていることで、情報のプライバシーやビジネス上の機密性が保たれ、情報の不正な流出や改ざんから保護されます。

情報が間違っていないようにすることです。

情報が正確かつ完全な状態で保存・伝送されることを保証することです。

• 情報が改ざんされないようにすること
• 不正なアクセスや攻撃から情報を保護すること
• 情報のバックアップと復元を行うこと

などが含まれます。

完全性は情報システムの正確な動作やデータベースの確実性にも関連しています。情報システムやデータベースが不正確な場合、これらの情報に基づいて行われる作業も正確でなくなってしまいます。

情報が使いたいときにアクセスできることです。

情報システムやサービスが正常に機能し、ユーザーが必要とする情報にアクセスできることを保証することです。

• 情報システムやサービスが常に正常な状態で運用されていること
• ユーザーが必要とする情報に迅速かつ容易にアクセスできること
• 情報システムやサービスのダウンタイムや障害から保護すること

などが含まれます。

情報システムやサービスが常に正常に機能していない場合、これらの情報に基づいて行われる作業も正確でなくなります。また、ユーザーが必要とする情報にアクセスできない場合、生産性や効率が低下してしまいます。

情報セキュリティリスク　＝　情報資産の価値　×　脅威　×　脆弱性

と数式化することができます。

情報資産とは、企業や組織が持つ情報に関連する財産、資産、財務などのことを指します。

• データベース
• 紙文書
• 顧客リスト
• 技術情報
• 商業秘密

などが含まれます。

情報資産は、ビジネスにとって非常に重要なものであり、企業の成長や競争力に直接関連しています。情報資産は、新しい商機を開発するための情報源となり、顧客リストや技術情報などを活用することで、新しい商品やサービスを開発することができます。また、情報資産は、企業の信用や評判にも影響を与えます。このため、情報資産の保護と管理は情報セキュリティの重要なテーマです。

情報システムやネットワーク、データなどを攻撃するために使われる技術的な手法や手段のことです。

• ハッキング
• ウイルス感染
• スパイウェア
• トロイの木馬
• 不正アクセス
• データ改ざん

などが含まれます。

情報セキュリティの脅威は、時代とともに技術的に高度化しています。これに伴い、企業や組織は、これらの脅威から情報システムやデータを保護するための最新のセキュリティ技術や対策を適用することが必要不可欠となっています。

情報システムやソフトウェア、ハードウェアなどに存在する欠陥、または不正な操作などを利用して、情報システムやデータを攻撃するためのポイントのことを意味します。

• 脆弱なパスワードポリシー
• 漏洩した情報
• 欠陥のあるソフトウェア
• 不正な入力に不適切に対処してしまうソフトウェア

などが含まれます。

情報セキュリティの脆弱性は、情報セキュリティの脅威からシステムやデータを保護する上で重要な要素です。

セキュリティパッチを適用する際に留意すべきポイントは以下の通りです。

• パッチの適用前にシステムをバックアップします。そうすれば、パッチが問題を引き起こす場合には、システムを以前の状態に戻すことができます。
• パッチの適用後にテストを実施します。パッチをインストールした後は、システム全体をテストして、問題がないことを確認します。これにより、パッチが問題を引き起こす場合には早期に対処できます。
• パッチの適用を継続的に行います。 セキュリティパッチは、新しい脆弱性が見つかるたびにリリースされます。そのため、1回の適用で油断せずパッチを継続的に適用し、システムを最新の状態に保つことが重要です。

ゼロデイ攻撃（Zero-day attack）とは、ソフトウェアやハードウェア、システムに存在する未知の脆弱性（セキュリティの弱点）を悪用するサイバー攻撃の一種です。ゼロデイとは、脆弱性が公になる前やベンダーがその脆弱性に対する修正パッチをリリースする前に攻撃が行われることを指します。

ゼロデイ攻撃は、通常以下の手順で行われます。

• 攻撃者が未知の脆弱性を発見または入手します。
• 攻撃者がその脆弱性を悪用する方法（エクスプロイト）を開発します。
• 攻撃者が脆弱性を悪用して、システムに侵入し、データを盗んだり、システムを破壊したりします。

ゼロデイ攻撃は非常に危険な攻撃方法であり、以下の理由から対策が難しいとされています。

未知の脆弱性: ゼロデイ攻撃では、開発者やベンダーがまだ認識していない脆弱性が悪用されるため、対策が難しいです。
予防対策の不足: セキュリティ対策が未知の脆弱性に対応していないため、攻撃が発見されるまで検出や防御が困難です。
ゼロデイ攻撃に対抗するためには、以下のような対策が有効です。

• 定期的なパッチ適用: セキュリティアップデートやパッチを迅速に適用することで、既知の脆弱性に対する防御を強化します。
• セキュリティソフトウェアの使用: アンチウイルスソフトウェアや侵入検出システム（IDS）を使用して、未知の攻撃を検出・防御します。
• 最小権限の原則: システムやアプリケーションで最小権限の原則を適用し、不要な機能やサービスを無効にすることで、攻撃対象を減らします。
• セキュリティ意識の向上: 社内の従業員に対して、セキュリティに関する教育やトレーニングを実施し、セキュリティ意識を向上させます。これにより、フィッシング攻撃などの社会工学的手法によるゼロデイ攻撃のリスクを軽減できます。
• ネットワークのセグメンテーション: ネットワークをセグメント化し、異なるセキュリティレベルの領域を作成することで、攻撃が他の部分に拡大するのを防ぐことができます。
• バックアップとリカバリ計画: 定期的なデータバックアップを行い、万が一の場合でも迅速にシステムを復旧できるようにリカバリ計画を立てます。これにより、ゼロデイ攻撃による被害を最小限に抑えることができます。
• セキュリティ情報の収集と共有: セキュリティコミュニティやベンダーから提供される情報を収集し、新たな脆弱性や攻撃手法について学び、対策を講じます。また、自社で発見した脆弱性や攻撃に関する情報を共有し、他の組織やベンダーと連携して防御力を高めます。

CVSS（Common Vulnerability Scoring System）は、脆弱性の深刻度を評価するための標準的なフレームワークです。CVSSは、情報セキュリティ業界で広く使用されており、セキュリティ専門家や組織が脆弱性を評価するための共通の言語を提供します。

CVSSは、脆弱性の深刻度を0から10までのスケールで評価します。このスコアは、以下の3つのメトリクスに基づいて計算されます。

1. 基本メトリクス: 脆弱性の影響の大きさや機密性の重要性などを評価します。
2. 前提条件メトリクス: 脆弱性を悪用するために必要な条件や前提条件を評価します。
3. 環境メトリクス: 脆弱性が存在する環境の重要性や脆弱性を悪用するための攻撃の難易度を評価します。

CVSSスコアは、脆弱性の深刻度を示すために使用されます。スコアが高いほど、脆弱性の深刻度が高いことを示します。CVE（Common Vulnerabilities and Exposures）という別の標準的なフレームワークと組み合わせて使用されることが多く、CVE IDとCVSSスコアの両方を含む形式で報告されます。

CVSSは、脆弱性の深刻度を評価する際に役立ちます。セキュリティ専門家や組織は、CVSSスコアを使用して、脆弱性がどの程度深刻であるかを判断し、優先順位を付けて対応することができます。

CVSSの基本値は、脆弱性の影響、攻撃の複雑さ、攻撃範囲の3つの要素からなります。それぞれの要素には、さらに複数のサブ要素が含まれます。

1. 脆弱性の影響度: 脆弱性が引き起こす被害の程度を評価します。以下の3つのサブ要素から構成されます。

• 周波数（F）: 攻撃が成功することが期待される回数を評価します。
• 影響度（I）: 攻撃が成功した場合の被害の程度を評価します。
• 機密性、完全性、可用性（CIA）: 攻撃が脆弱性によってどの程度のCIA属性を狙っているかを評価します。

2. 攻撃の複雑さ: 攻撃者が脆弱性を悪用するために必要な技術的スキルやリソースの程度を評価します。以下の2つのサブ要素から構成されます。

• 攻撃元の複雑さ（AC）: 攻撃者がどの程度技術的スキルを持っている必要があるかを評価します。
• 攻撃対象の複雑さ（AV）: 攻撃者がどの程度攻撃対象に近づく必要があるかを評価します。

3. 攻撃範囲: 脆弱性を悪用するために必要な前提条件の程度を評価します。以下の1つのサブ要素から構成されます。

• 攻撃範囲（PR）: 攻撃者が脆弱性を悪用するためにどの程度の前提条件が必要かを評価します。

これらの要素とサブ要素から、脆弱性の深刻度を示すCVSSスコアが計算されます。CVSSスコアは0から10の範囲で評価され、スコアが高いほど脆弱性の深刻度が高いことを示します。

CVSSの現状値は、現在の状況に応じてスコアを更新するためのもので、以下の3つのタイプがあります。

1. 基本値 (Base Score)：CVSSの基本的な評価指標であり、脆弱性の影響度、攻撃の複雑さ、攻撃範囲に関する情報から算出されるスコアです。
2. 基本値の修正値 (Temporal Score)：脆弱性の攻撃に対する現在の状況に基づいて、基本値を修正したスコアです。修正値には以下の3つの要素が含まれます。

• Exploitability (E)：攻撃に利用可能なツールの有無や攻撃者の技能レベルなどを評価したスコアです。
• Remediation level (RL)：修正プログラムやワークアラウンドの存在、また適用の容易さなどを評価したスコアです。
• Report confidence (RC)：脆弱性情報の信頼性や確実性などを評価したスコアです。

CVSSの環境値は、脆弱性が影響を与えるシステムの環境に関する情報を基に、脆弱性の評価を修正するための値です。環境値は以下の3つの要素から構成されます。

1. Confidentiality requirement (CR)：システムにおける機密性の要求レベルを表します。例えば、金融機関や政府機関のような極めて機密性の高い情報を扱うシステムでは、この要求レベルが高くなります。
2. Integrity requirement (IR)：システムにおける完全性の要求レベルを表します。例えば、電子投票システムや医療機器のようなシステムでは、完全性が重要であるため、この要求レベルが高くなります。
3. Availability requirement (AR)：システムにおける可用性の要求レベルを表します。例えば、インターネットサービスプロバイダーや公共交通機関のようなシステムでは、可用性が重要であるため、この要求レベルが高くなります。

環境値を考慮することで、同じ脆弱性であっても、異なる環境下では影響度が異なることが反映されます。ユーザが脆弱性への対応を決めるために評価する基準が環境値です。

情報セキュリティの保護を実現するために、企業や組織が遵守すべきルールや手順、指針などをまとめたものです。

• 情報セキュリティポリシーの作成や運用
• 情報セキュリティの評価や監査
• セキュリティ対策の計画や実施

などが含まれます。

具体的には以下の様なことが書かれており、バランスの取れたリスク対策をすることを推奨しています。

• セキュリティポリシー（経営者のコミットメント）
• セキュリティ組織（構築・運用体制の確立）
• 資産の分類とコントロール（リスクアセスメント）
• スタッフのセキュリティ（人的対策）
• 通信・運用管理（技術的対策）
• 物理的・環境的管理（物理的対策）
• アスセスコントロール（技術的対策）
• システムの開発・メンテナンス（技術的対策）

情報セキュリティ管理基準は、情報セキュリティの保護を実現するための効果的な方法を示すことで、企業や組織が情報セキュリティの課題に対処するためのガイドラインとなります。

国内の情報セキュリティ管理基準としては経済産業省が平成28年に出したものがあります。

また、国際的に普遍的な情報セキュリティ管理基準として、ISO 27001などがあります。

CWE（Common Weakness Enumeration）は、ソフトウェアやシステムにおける一般的なセキュリティ脆弱性（弱点）を識別し、分類するための共通のリファレンスおよび用語集です。CWEは、セキュリティ専門家や開発者が、脆弱性を特定し、解決策を見つけることを支援する目的で作成されました。

CWEプロジェクトは、米国のMITRE Corporationが主導し、セキュリティコミュニティの協力を得て運営されています。CWEは、脆弱性を構造化されたリストにまとめ、各脆弱性に固有のID、名前、説明、影響、軽減策、関連するCWEやCVE（Common Vulnerabilities and Exposures）などの情報を提供します。

情報システムやデータを保護するための技術的な手法を意味します。

• 暗号化
• ファイアウォール
• デジタル署名
• アクセス制御
• バックアップ

などの技術的な手段が含まれます。

情報セキュリティの技術的対策は、情報セキュリティの脅威から情報システムやデータを保護するために採用されます。

例えば、暗号化技術を使用することで、情報の漏洩や盗難を防ぐことができます。また、ファイアウォール技術を使用することで、不正なアクセスから情報システムを保護することができます。

これらの技術的な対策は、単独では完全に情報セキュリティを保護することはできませんが、情報セキュリティ管理体制を整備し、さらに物理的対策や組織的・人的対策と適切に組み合わせることで、情報セキュリティを保護することができます。

情報システムやデータを物理的に保護するための対策です。

• 入退室管理
• 防犯対策
• 盗難防止策
• 火災対策
• 水害対策
• 地震対策

などの措置が含まれます。

例えば、データセンターには防火システムや煙探知システムなどが設置されています。また、サーバーなどの重要な機器は、防振や防震などの物理的な耐久性を備えた物理的な環境に置かれています。

情報セキュリティを確保するために組織内のユーザーや従業員、組織自体によって実施される措置を指します。

• 情報セキュリティポリシーの策定・実施
• 従業員教育・セキュリティ意識の醸成
• 情報セキュリティ管理体制の整備

などが含まれます。

例えば、情報セキュリティポリシーの策定・実施は、組織内のユーザーや従業員が情報セキュリティに関連する措置を正確に理解し、遵守することを促進するために必要な措置です。また、従業員教育は、ユーザーや従業員が情報セキュリティに関連する知識を向上させることを目的としたものです。

これらの人的・組織的対策は、情報セキュリティの脅威から情報システムやデータを保護するために不可欠なものです。技術的な対策や物理的な対策とも組み合わせることで、より完全な情報セキュリティを確保することができます。

そもそも情報セキュリティインシデントが発生しないようにすることです。

• 情報セキュリティのリスク評価やリスク管理
• 情報セキュリティポリシーの策定・実施
• セキュリティトレーニング
• 技術的な対策（ファイアウォール、暗号化など）
• 物理的な対策（カメラなど）

などが含まれます。

予防対策は、情報セキュリティ上の脅威から情報システムやデータを保護するために重要な役割を果たします。脅威が発生する前に対策を実施することで、情報システムやデータの損傷や漏洩のリスクを最小限に抑えることができます。

ただし、予防対策コストはリスク発生の有無にかかわらず発生します。そのためリスクの優先順位付けをして、発生確率が高くかつ組織にインパクトのあるリスクから予防対策することが重要です。

情報セキュリティインシデントが発生したことやその兆候を素早く見つけることです。

• インシデントレスポンスの計画作成
• 検知システム（IDS、IPS、SIEMなど）の導入
• 監査ログの収集・分析

などが含まれます。

例えば、インシデントレスポンスの計画作成では、情報セキュリティ上の脅威が発生した場合にそれを迅速に対応するための計画を作成します。

また、検知システム（ID、IPS、SIEMなど）は、ネットワークやシステム上に発生する異常なトラフィックやアクティビティを監視し、脅威が発生した場合にそれを検知することができます。

検出対策は、情報セキュリティ上の脅威が発生した場合に早期にそれを検知し、脅威を最小限に抑えることができるようにするために重要な役割を果たします。

情報セキュリティ上の脅威を早期に検知することで、情報システムやデータの損傷や漏洩のリスクを最小限に抑えることができます。

発生してしまった情報セキュリティインシデントの被害や影響を少なくすることです。

• 連絡・報告体制
• 復旧作業手順

などがあります。

情報セキュリティ管理者は、予防対策に加えて、発生時対策の計画を準備しておくことが重要です。

CSIRTは、Computer Security Incident Response Team（コンピュータセキュリティインシデント対応チーム）の略称で、情報セキュリティ事故の発生や攻撃の検出、対応を行う組織またはチームのことを指します。

CSIRTは、企業や組織、政府機関、教育機関など、様々な組織で設置されています。CSIRTは、情報セキュリティインシデントに対応するための標準的な手順、ツール、技術を提供することで、情報セキュリティを維持し、保護するために働きます。

CSIRTの主な役割には、以下のようなものがあります。

• 情報セキュリティインシデントの検出、分析、報告
• インシデント対応計画の作成と維持
• セキュリティインシデントに対する即応性の確保
• インシデントに対する復旧作業の実施
• インシデントに対する監視、分析、予防策の検討、提供

CSIRTは、情報セキュリティインシデント対応の専門家で構成されるチームであり、組織内のセキュリティ専門家、システム管理者、ネットワーク管理者などと密接に協力して、情報セキュリティを保護するために取り組んでいます。

Webサイトなどで利用者を特定するために利用されるセッションIDを盗聴や推測で盗み出し、利用者に「なりすまし」不正アクセスを行う攻撃手法です。

対策としては、セッションIDを暗号化する技術や、定期的にセッションIDを変更する技術などがある。

セッションID固定化(Session Fixation)攻撃とは、Webアプリケーションの脆弱性の一つで、攻撃者が悪意のあるセッションIDを利用して、被害者のアカウントに不正にアクセスする攻撃です。

Webサイトが生成する正規のセッションIDを含むURLに利用者をアクセスさせ、攻撃者が用意したセッションIDを使用する通信を確立させる攻撃です。攻撃者はその後同じセッションIDでWebサイトにアクセスし、ログイン中のセッションを乗っ取ります。

クロスサイトスクリプティング攻撃(Cross-Site Scripting)とは、攻撃者が送り込んだ悪意のコードをそのページを閲覧した不特定多数のユーザーにスクリプトとして実行させる攻撃手法。

一般に以下のようなステップで攻撃が行わます。

• 攻撃者は、入力フォームにJavaScriptなどのスクリプトを含むリンクを入力してWebアプリケーション（掲示板サイトなど）に罠を仕掛ける
• ユーザーが該当のWebアプリケーションを利用してリンクを踏む
• スクリプトが実行されると、別のWebサイトに遷移（クロス）して悪意のある内容（スクリプト）が実行される

XSS攻撃の一般的な目的は、他のユーザーの情報を不正に収集すること、または不正な動作を引き起こすことです。

例えば、XSS攻撃を受けたユーザーのクッキー情報を不正に収集することができます。

対策としては、サーバーサイドで入力されたデータを適切にフィルタリングすることなどがあります。

クロスサイトスクリプティング（XSS）攻撃を防止するためには、以下のような対策があります。

• 入力データの検証
  Webアプリケーションに入力データの検証を実装し、不正な入力を防止します。入力データには、フォーム入力、URLパラメータ、Cookieなどが含まれます。検証には、文字のエスケープ処理や正規表現を使用することができます。
• 文字のエスケープ処理
  Webアプリケーションに文字のエスケープ処理を実装することで、不正な入力によるXSS攻撃を防止することができます。HTML特殊文字（<, >, &, ", '）などをエスケープすることが一般的です。
• Content Security Policy（CSP）の導入
  CSPを使用することで、Webアプリケーションが読み込むことができるリソース（JavaScript、CSS、画像など）を制限することができます。これにより、攻撃者が注入したスクリプトを実行することを防止することができます。
• HTTPOnly属性の使用
  HTTPOnly属性を使用することで、CookieをJavaScriptからアクセスできなくすることができます。これにより、Cookieを盗まれたとしても、攻撃者がそのCookieを利用することを防止することができます。
• XSSフィルタの導入
  WebアプリケーションにXSSフィルタを実装することで、攻撃者が注入したスクリプトを検出し、ブロックすることができます。

クロス サイト リクエスト フォージェリ攻撃（Cross-Site Request Forgery）とは、ログインしているユーザーに、不正なリンクを踏ませることで、あたかもそのユーザーが操作をしたかのようにWebアプリケーションに対して不正なリクエストを送信する攻撃手法。

不正なWebリクエストを送信することによって、ユーザーのブラウザを操作することを目的とする攻撃です。このタイプの攻撃では、攻撃者が作成したWebページまたはEメールなどに記載されたリンクを、被害者がクリックすることで、不正なWebリクエストが自動的に送信されます。

CSRF攻撃の目的は、被害者のブラウザを使って不正なアクションを実行することです。例えば、被害者のWebバンキングアカウントから資金を不正に引き出すことができます。

対策としては、Webサイトでトークン（一意なランダム値）を使ってリクエストを認証すること、またはリクエストを送信する前にパスワードなどの認証情報を要求することなどが挙げられます。

クロスサイトリクエストフォージェリ（CSRF）攻撃を防止するためには、以下のような対策があります。

• CSRFトークンの導入
  WebアプリケーションにCSRFトークンを実装し、ユーザーがリクエストを送信するときに、そのトークンを含めることを要求します。サーバー側は、送信されたトークンが正しいかどうかを確認し、正当なリクエストであることを確認します。
• SameSite属性の使用
  SameSite属性を使用することで、Cookieをサイト内のリクエストにのみ制限することができます。これにより、外部からのリクエストが無効になり、CSRF攻撃を防止することができます。
• リファラーチェックの導入
  Webアプリケーションにリファラーチェックを導入することで、リクエストが正当なものであるかを確認できます。リクエストのリファラー（リクエスト元）が正しいかどうかを確認し、不正なリクエストをブロックします。
• クッキーのSecure属性の使用
  Secure属性を使用することで、クッキーを暗号化し、HTTPS接続の場合のみ送信されるようにします。これにより、クッキーを傍受しても、その情報を盗むことができなくなります。
• HTTPメソッドの制限
  Webアプリケーションにおいて、重要なアクションを行うHTTPメソッド（POST、PUT、DELETEなど）に制限をかけることで、攻撃者が意図せずアクションを実行することを防止することができます。

外部からSQL文を送信してWebアプリケーションのデータベースを不正に操作する攻撃手法。

パスワードなどが大量流失するのはこの攻撃が原因であることが多いです。

対策としては、

• Webアプリケーションのコードをプレースホルダーなどを使い安全性が高いものに改善すること
• データベースサーバーへのアクセスをIPアドレスなどを使い制限すること

などが挙げられます。

さらに、WAFなどを使い入力されるデータを適切に検証することで、不正なSQLコマンドを防ぐことも重要です。

OSコマンドインジェクション攻撃とは、攻撃者がウェブアプリケーションの脆弱性を利用して、システムコマンドを実行する権限を取得する攻撃手法です。これにより、攻撃者はサーバー上で権限を持つアクションを実行でき、システムへの不正アクセスやデータ漏洩、サーバーの制御を奪取することができます。この攻撃は、ウェブアプリケーションがユーザー入力を適切に検証およびサニタイズしていない場合に発生します。

HTTPヘッダインジェクション攻撃とは、攻撃者がHTTPヘッダに悪意のあるコードやデータを挿入することで、ウェブアプリケーションのセキュリティを損なう攻撃手法です。これにより、攻撃者はユーザーのリダイレクト先を操作したり、クロスサイトスクリプティング（XSS）攻撃を実行したり、クッキーを盗んだりすることができます。

この攻撃は、ウェブアプリケーションがユーザー入力を適切に検証およびエスケープしていない場合に発生します。例えば、ユーザーエージェントやリファラーなどのHTTPヘッダの値が、ユーザー入力から直接取得される場合、攻撃者は悪意のあるコードを注入することができます。

メールヘッダインジェクション攻撃（Mail Header Injection Attack）とは、不正なメールの送信を行うために、メールヘッダのフィールドに改行コードや特殊文字を挿入する攻撃手法のことです。

通常、メールヘッダは、メール送信者や受信者の情報、日付や件名などのメタデータが記載されます。しかし、メールヘッダのフィールドに不正なデータが挿入されることで、メール送信者や受信者の情報を改竄したり、意図しない受信者にメールを送信することができます。また、改行コードを挿入することで、メールの本文を改変することも可能です。

メールヘッダインジェクション攻撃は、主にウェブアプリケーションのフォーム機能を悪用して行われます。攻撃者は、フォームに入力する内容に改行コードや特殊文字を挿入し、その内容をメール本文として送信することで、不正なメール送信を行います。また、攻撃者が任意の送信者名を設定することで、メール受信者が誤った信頼を置いてしまうこともあります。

メールヘッダインジェクション攻撃の防御策としては、入力値の検証やエスケープ処理を実施することが重要です。また、メール送信前に正規表現を用いて入力値のチェックを行い、不正なデータが含まれていないかを確認することも有効です。

複数のデバイスから対象のサイトやサーバーへ大量のデータを送り、システムが正常に作動しない状態へ追い込む攻撃手法。

大量のデータを送るフラッド型【flood=洪水】とセキュリティホールをつく脆弱性型があります。

結果として、サービスが遅くなったり、完全に停止する可能性があります。

このような攻撃は、通常、Botnet (攻撃者が操作する複数のコンピュータを連携させたネットワーク) を利用して行われます。

マルチベクトル型DDoS攻撃は、複数の攻撃手法を組み合わせた攻撃であり、従来のDDoS攻撃よりも強力です。

マルチベクトル型DDoS攻撃には、以下のような攻撃手法が含まれます。

• Denial-of-Service（DoS）攻撃：目的のシステムやネットワークへのアクセスを遮断する攻撃手法。
• SYN Flood攻撃：TCP/IPプロトコルにおけるSYNパケットを大量に送信し、システムのリソースを消耗させる攻撃手法。
• DNS Amplification攻撃：DNSサーバーを利用して、大量のトラフィックを目的のシステムに送信する攻撃手法。
• UDP Flood攻撃：UDPパケットを大量に送信し、システムのリソースを消耗させる攻撃手法。
• HTTP Flood攻撃：HTTPリクエストを大量に送信し、Webサーバーのリソースを消耗させる攻撃手法。

マルチベクトル型DDoS攻撃は、従来のDDoS攻撃に比べてより複雑であり、攻撃を防御するためにはより高度な技術が必要となります。

ポートランダマイゼーションはポートランダム化（Port Randomization）とも呼ばれ、TCP/IP通信における接続先ポート番号をランダムな値にすることで、ポートスキャン攻撃やDoS攻撃を防ぐ技術です。

ポートランダム化では、クライアントが接続するポート番号をランダムに変更することで、攻撃者が接続先ポート番号を予測して攻撃することを困難にします。また、ポートランダム化によって、攻撃者がサーバに対して一度に大量の接続を試みるDoS攻撃を防ぐことができます。

具体的には、ポートランダム化は、以下のような手順で行われます。

1. クライアントが、ランダムに選択されたポート番号を使用して、サーバに接続要求を送信します。
2. サーバは、ランダムに選択されたポート番号を使用して、クライアントに応答します。
3. 通信が確立された後、クライアントとサーバは、通信に使用するポート番号を互いに知らせ合います。

SYN Flood攻撃は、TCP/IPプロトコルにおいて、通信を確立するために使用されるSYNパケットを大量に送信することで、サーバーをダウンさせる攻撃手法です。英語で【Flood】とは「洪水」のことで、文字通りSYNパケットの洪水を起こさせる攻撃手法です。SYNパケットは、通信の開始を確認するために、クライアントがサーバーに送信する最初のパケットです。

TCPプロトコルは、3-way handshake（スリーウェイ・ハンドシェイク）といって、コンピュータ間でデータ通信を行う前に、通信相手が正しく接続されていることを確認するための以下の手順を使います。

• 送信側（クライアント）が、相手側（サーバ）にSYNパケット（接続要求パケット）を送信する。
• 受信側（サーバ）は、SYNパケットを受信し、ACKパケット（応答確認パケット）とSYNパケットを返信する。
• 送信側（クライアント）は、ACKパケットを受信し、通信が確立されたことを示すACKパケットを相手側に送信する。

このように、3つのパケットをやり取りすることで、通信相手が正しく接続されていることを確認し、通信を開始することができます。また、この手順により、パケットの順序が維持され、パケットロスが発生しても再送処理が行われるため、信頼性の高い通信が行われることが保証されます。

ところが、SYN Flood攻撃では、攻撃者は、偽造されたIPアドレスからSYNパケットを大量に送信することで、サーバーを誤認させ、通信の確立を待つ状態に陥らせます。サーバーは、1⃣SYNパケットを受信するたびに、2⃣応答確認パケットを送信して接続を確立しようとしますが、3⃣の攻撃者からの応答がないため、待ち時間が重なってサーバーのリソースが枯渇してしまいます。この待ちの状態をハーフオープンといいます。

これにより、正常な通信ができなくなり、サービスの停止やダウンなどが発生します。

SYN Flood攻撃は、比較的簡単に実行でき、大きな影響を与えることができるため、DoS攻撃の中でもよく使われる攻撃手法の一つです。対策としては、ファイアウォールやロードバランサーによるトラフィック制限や、SYNクッキーと呼ばれる技術を利用することで、攻撃を回避することができます。また、ネットワーク監視やログの取得などを行い、攻撃の早期発見と対応が重要となります。

Smurf攻撃は、ICMP（Internet Control Message Protocol）を悪用して、大量のデータパケットを送信することで、ネットワークやサーバーをダウンさせる攻撃手法のことです。

その名前の由来は、漫画『スマーフ』に登場するキャラクターのように、小さい体で大きい相手を大勢で攻撃して圧倒するということから来ています。

Smurf攻撃は、攻撃者が偽装IPアドレスを用いて、大量のICMPパケットを送信することによって行われます。攻撃対象となるネットワーク内の全てのホストに対してICMP Echo Requestパケット（pingパケット）を送信するため、多数のホストからICMP Echo Replyパケットが返信されます。これにより、攻撃対象となるネットワークやサーバーに大量のデータが流入し、ネットワークやサーバーの過負荷が引き起こされ、通信やサービスがダウンしてしまいます。

Smurf攻撃は、IP Spoofing（偽装IPアドレス）という技術を利用するため、攻撃者の正体を特定することが非常に困難であるという特徴があります。また、攻撃対象となるネットワークに接続されている全てのホストに対して攻撃を行うため、広範囲な被害を引き起こす可能性があります。

Smurf攻撃に対する防御策としては、以下のようなものがあります。

ICMP Echo Requestのブロック
ネットワーク上でICMP Echo Requestを使用しないようにすることで、攻撃の対象とならないようにすることができます。

IP Spoofingの防止
IP Spoofingを防止するため、ルーターやファイアウォールでパケットの送信元IPアドレスをチェックし、不正な送信元IPアドレスからのパケットをブロックすることが重要です。

トラフィック制限
大量のパケットが一定時間内に送信された場合に、ネットワークトラフィックを制限することで攻撃を防ぐことができます。

DNS（Domain Name System）は、インターネット上のコンピューターを特定するためのシステムです。インターネット上のコンピューターは、一意のIPアドレス（例：202.254.239.89）で識別されますが、IPアドレスは数字の羅列であり、人間には覚えにくいため、DNSはIPアドレスに代わる人間が覚えやすいドメイン名（例：saycon.co.jp）を提供することで、インターネット上での情報交換を容易にします。

DNSは、ドメイン名をIPアドレスに変換するためのネームサーバーの階層的な構造で構成されています。最上位のネームサーバーは、ルートDNSサーバーと呼ばれ、インターネット全体のドメイン名とIPアドレスの対応関係を管理します。下位のネームサーバーは、より具体的なドメイン名とIPアドレスの対応関係を管理し、必要に応じて上位のネームサーバーに問い合わせることができます。saycon.co.jpの例で言えば、ルートDNSサーバー　→　jpのDNSサーバー　→　co.jpのDNSサーバー　→　saycon.co.jpのDNSサーバー という具合です。

DNSの仕組みを理解すればトラブルシューティングにも役立ちます。例えば、ブラウザにURLを入力してもアクセスできないのに、「http://202.254.239.89/」のように、WebサーバーのIPアドレスを直接入力するとアクセスできるようであれば、DNSサーバーに異常が発生しているのではないか、といった推測が働くようになります。

DNSは、Webサイトのアクセスやメールの送受信など、インターネット上での情報交換において必要不可欠なシステムです。

DNS（Domain Name System）サーバは、インターネット上でドメイン名とIPアドレスの解決を行うために使用されるサーバで、以下のような種類があります。

1. キャッシュDNSサーバー：一度問い合わせたドメイン名とIPアドレスの情報をキャッシュし、同じ情報を再度問い合わせた場合には、キャッシュから取得して高速に応答することができます。キャッシュDNSサーバーは、インターネット上のトラフィックを削減するために、よく使用されます。
2. 権威DNSサーバー：ドメイン名とIPアドレスの関係を管理する最も信頼できるDNSサーバーです。マスターDNSサーバーは、ドメイン名に関連付けられたIPアドレス情報を持っており、他のDNSサーバーに対してこれらの情報を配信する役割を持ちます。ゾーン情報を持つためDNSコンテンツサーバーとも呼ばれます。
3. スレーブDNSサーバー：権威DNSサーバーからドメイン名とIPアドレスの情報を取得し、キャッシュに保存しているDNSサーバーです。スレーブDNSサーバーは、マスターDNSサーバーに問い合わせることで、ドメイン名とIPアドレスの情報を更新することができます。
4. フォワーダDNSサーバー：DNSクエリーを他のDNSサーバーに転送することができるDNSサーバーです。フォワーダDNSサーバーは、DNSキャッシュの構築を行わず、クエリーを解決するために常に他のDNSサーバーに問い合わせます。
5. リゾルバDNSサーバー：ユーザーのコンピューターから送信されたDNSクエリーを処理するために使用されるDNSサーバーです。リゾルバDNSサーバーは、キャッシュDNSサーバーまたはフォワーダDNSサーバーに問い合わせることで、ドメイン名とIPアドレスの関係を解決します。

キャッシュDNSサーバーと権威DNSサーバーを1台のDNSサーバーで兼用することも可能です。しかし、キャッシュDNSサーバーはDNSの再帰的な問い合わせを使ったサービス不能攻撃（DNS amp攻撃）の踏み台にされる可能性があります。キャッシュサーバーと権威サーバーで分離し、インターネット側からキャッシュDNSサーバーに問い合わせできないようにすることが推奨されます。

DNSには、以下のようなレコードの種類があります。

Aレコード：ホスト名からIPv4アドレスを解決するために使用されます。

AAAAレコード：ホスト名からIPv6アドレスを解決するために使用されます。

CNAMEレコード：エイリアス（別名）レコードで、別のホスト名を参照するために使用されます。

MXレコード：メール交換レコードで、メールを受信するサーバーを識別するために使用されます。

NSレコード：ネームサーバーレコードで、ドメイン名に関連するネームサーバーの名前を提供します。

PTRレコード：逆引き（リバース）DNSレコードで、IPアドレスをホスト名に解決するために使用されます。

SOAレコード：スタート・オブ・オーソリティレコードで、ドメイン名に関連する権限情報を提供します。

SRVレコード：サービスレコードで、ホスト名に関連するサービスの場所を示すために使用されます。

TXTレコード：テキストレコードで、ドメイン名に関連する任意のテキスト情報を提供します。

以下は、一般的なDNSゾーンファイルの例です。この例では、example.comというドメイン名に関する情報を示しています。

$ORIGIN example.com.
$TTL 3600
@ IN SOA ns1.example.com. hostmaster.example.com. (
        2023032901      ; Serial
        3600            ; Refresh
        1800            ; Retry
        604800          ; Expire
        86400 )         ; Minimum TTL

        IN NS   ns1.example.com.
        IN NS   ns2.example.com.

        IN A    192.0.2.1
        IN AAAA 2001:db8::1

www     IN CNAME example.com.
mail    IN A     192.0.2.2
ftp     IN A     192.0.2.3

• $ORIGIN: ファイル中の全ての相対名に付加されるオリジンを設定します。ここでは、example.comというドメイン名がオリジンになっています。
• $TTL: Time To Live（TTL）の値を設定します。TTLは、レコードがキャッシュされたときにその有効期限を設定するために使用されます。
• @: オリジン名を表します。
• IN SOA: Start Of Authority（SOA）レコードを定義します。これは、ドメイン名の権威を持つサーバーの情報を含んでいます。
• IN NS: Name Server（NS）レコードを定義します。これは、ドメイン名の権威を持つサーバーの名前を指定します。
• IN A: IPv4アドレスを定義します。
• IN AAAA: IPv6アドレスを定義します。
• www IN CNAME: Canonical Name（CNAME）レコードを定義します。これは、ドメイン名の代替名を指定します。
• mail IN A: メールサーバーのIPv4アドレスを定義します。
• ftp IN A: FTPサーバーのIPv4アドレスを定義します。

CAA（Certification Authority Authorization）レコードは、DNSにおけるレコードタイプの1つで、SSL/TLS証明書の発行元（認証局）を指定するために使用されます。

CAAレコードをドメインのDNSに追加することで、証明書の発行を許可する認証局を制限することができます。例えば、ドメイン名の所有者は、自分が信頼できると判断した認証局のみが証明書を発行することを許可することができます。これにより、不正な認証局による証明書の発行を防止することができます。

CAAレコードは、以下のように記述されます。

example.com.：レコードが定義されているドメイン名。
IN CAA：レコードタイプ。
0：フラグの値。現在は常にゼロです。
issue：属性の名前。証明書の発行を許可する認証局を指定します。
"ca.example.net"：認証局のドメイン名。

CAAレコードは、証明書を発行する際に認証局がDNSを確認することで、許可された認証局以外は証明書の発行ができないようになります。

ACME (Automated Certificate Management Environment)は、TLS/SSL証明書を自動的に取得、更新、および管理するためのプロトコルです。ACMEは、IETF (Internet Engineering Task Force)によって標準化されたものであり、Let's Encryptなどの公共証明書発行機関が実装しています。

ACMEは、Webサーバーが自己証明書を使用することなく、信頼できる第三者機関から証明書を取得することを可能にします。これは、Webサイトのセキュリティと信頼性を向上させるのに役立ちます。

ACMEは、HTTPS通信を実現するために広く使用されるTLS/SSL証明書を管理するためのプロトコルであり、証明書の自動更新によって証明書の期限切れによるサービス停止を回避することができます。ACMEによって、TLS/SSL証明書の自動化された取得、更新、および管理が可能になり、Webサイトの運用管理者が証明書管理に費やす時間と手間を大幅に削減することができます。

DNSサーバーは、インターネット上で最も重要なサービスの1つであり、ユーザーがWebサイトにアクセスするために必要なドメイン名とIPアドレスの解決を行います。しかし、DNSサーバーは攻撃者による攻撃の標的となり、セキュリティの問題が発生することがあります。

以下は、DNSサーバーとセキュリティの関係に関する一般的な問題点です。

• DNSキャッシュポイズニング：攻撃者は、偽のDNSレコードをDNSキャッシュに投入し、ユーザーが正しいWebサイトにアクセスする代わりに、悪意のあるサイトに誘導することができます。
• DNS拡散攻撃（DNS Amplification Attack）：攻撃者は、大量のDNSクエリーをDNSサーバーに送信し、サーバーを過負荷状態に陥らせることができます。
• DNSSEC（DNS Security Extensions）による保護：DNSSECは、DNSサーバーが提供する情報の完全性と認証を保証するために使用されるセキュリティ拡張機能です。
• DNS over TLS（DoT）およびDNS over HTTPS（DoH）：これらは、DNSトラフィックを暗号化することにより、DNS情報の漏洩を防止するために使用されるセキュリティプロトコルです。

DNSサーバーのセキュリティを強化するためには、以下の対策が必要となります。

• アップデートとパッチ適用：DNSサーバーのソフトウェアとOSを最新の状態に保つことが必要です。
• ファイアウォール設定：DNSサーバーに対する外部からの不正なトラフィックをブロックするようにファイアウォールを設定することが必要です。
• DNSSECの導入：DNSSECを導入して、DNS情報の完全性と認証を保証することが必要です。
• DoTおよびDoHの導入：DNS over TLS（DoT）およびDNS over HTTPS（DoH）を導入して、DNS情報の漏洩を防止することが必要です。
• DNSクエリーログの監視：DNSクエリーログを監視して、不正なトラフィックを検出することが必要です。

DNSキャッシュポイズニングとは、攻撃者がDNSキャッシュに偽の情報を格納し、正しい情報の代わりに偽情報を配信することによって、ユーザーを偽のWebサイトに誘導する攻撃手法です。

攻撃者は、特定のDNSサーバーに対して、偽のDNS応答を送信することにより、そのサーバーのキャッシュに偽の情報を格納させます。これにより、そのサーバーに対して同じ問い合わせが行われた場合、偽の情報が返されるようになります。この攻撃が成功すると、攻撃者は被害者を偽のWebサイトに誘導することができ、個人情報の盗難やマルウェア感染などの被害が発生する可能性があります。

この攻撃のメカニズムは以下の手順で行われます。

1. DNSキャッシュポイズニング攻撃では、権威DNSサーバーからの応答より早く攻撃者が偽のDNS応答を送信してDNSキャッシュに誤った情報を挿入します。この偽の応答により、正規のウェブサイトのドメイン名に対応するIPアドレスが攻撃者がコントロールする悪意のあるウェブサイトのIPアドレスに置き換えられます。
2. ユーザーの誘導： DNSキャッシュが汚染されると、ユーザーがそのドメイン名を使用してウェブサイトにアクセスしようとすると、攻撃者が用意した悪意のあるウェブサイトにリダイレクトされます。これにより、ユーザーはフィッシング攻撃やマルウェアの感染、個人情報の窃取などのリスクにさらされます。

DNSキャッシュポイズニングが成立するためには以下の条件を満たす必要があります。

• 正規の権威DNSサーバーの応答より攻撃者の応答がキャッシュサーバーに到達する
• 送信先のIPと送信元のIPアドレスが一致し、またポート番号も一致する
• シーケンス番号が一致する

対策としては先に上げたDNSSECを利用することなどが有効です。また、DNSキャッシュの期限を短くすることで、偽情報がキャッシュに格納される時間を短くすることができます。攻撃者が偽情報をキャッシュに格納することができる時間が短くなり、攻撃の成功率が低下します。

DNSキャッシュポイズニング攻撃の一種にカミンスキー攻撃があります。

DNSスプーフィングとDNSキャッシュポイズニングは、両方ともDNSサーバーを標的とする攻撃手法ですが、異なる点があります。

DNSスプーフィングは、DNSクエリに対して偽のレスポンスを返すことで攻撃を行います。攻撃者は、DNSクエリを傍受し、そのクエリに対して偽のレスポンスを返すことで、正しいIPアドレスとは異なるIPアドレスを送り込むことができます。これにより、ユーザーが意図しないWebサイトにアクセスするように誘導することができます。

一方、DNSキャッシュポイズニングは、DNSサーバーに対して偽のクエリを送信し、DNSキャッシュに不正な情報を挿入することで攻撃を行います。攻撃者は、DNSクエリに対して偽のレスポンスを返すだけでなく、DNSキャッシュに不正な情報を格納することで、将来的に同じクエリに対して偽のレスポンスを返すことができます。これにより、複数のユーザーが同じ不正な情報にアクセスしてしまう可能性があります。

つまり、DNSスプーフィングは、ユーザー単位で攻撃を行うのに対し、DNSキャッシュポイズニングは、複数のユーザーに影響を与える可能性があるという違いがあります。

DNSSEC（Domain Name System Security Extensions）は、DNSにおけるデータの改ざんや偽装を防止するためのセキュリティ拡張技術です。

DNSSECは、DNSコンテンツサーバがドメイン応答に自身のディジタル署名を付加することにより、DNS応答の改ざんや偽装を検出できるようにします。

そもそもDNS（Domain Name System）は、インターネット上で使用されるドメイン名とIPアドレスの対応表を管理するためのシステムです。

DNSサーバーは、このシステムの中心的な役割を果たしており、情報セキュリティにおいても重要な役割を担っています。

DNSSECの機能は以下のようになっています。

1. データの完全性確認 DNSSECでは、データに対してデジタル署名を行うことにより、改ざんを検知することができます。DNSSECにより署名されたデータは、公開鍵暗号方式を用いて署名されており、受信側で復号して正当性を確認することができます。
2. 認証情報の伝達 DNSSECでは、認証情報をDNSキャッシュに保存することができます。これにより、DNSキャッシュ内に保存された情報が改ざんされていないことを確認できます。
3. 認証階層の構築 DNSSECでは、認証情報を階層的に構成することができます。この機能により、DNSの階層構造を利用した認証体系を構築することができます。DNSサーバから受け取るリソースレコードに対するディジタル署名を利用して，リソースレコードの送信者の正当性とデータの完全性を検証します。

DNSSECを利用することで、DNSにおけるデータの正当性を確認することができます。DNSSECに対応したDNSサーバーが利用されている場合、ドメイン名に関する情報を取得する際に、その情報が改ざんされていないことを確認できます。

DNS over TLS（DoT）およびDNS over HTTPS（DoH）は、スタブリゾルバとフルサービスリゾルバ間のDNS通信を暗号化するための2つのプロトコルです。

DNS over TLS（DoT）は、DNSクエリーと応答をTLS（Transport Layer Security）プロトコルを使用して暗号化する方法です。 TLSは、Webサイトなどで使用されるHTTPSプロトコルと同じ暗号化プロトコルを使用します。

DNS over HTTPS（DoH）は、DNSクエリーと応答をHTTPSプロトコルを使用して暗号化する方法です。 HTTPSは、Webサイトやオンラインバンキングなどで使用される安全な通信プロトコルです。

DoTとDoHの両方は、DNSトラフィックを暗号化して、中間者攻撃やキャッシュポイズニング攻撃から保護することができます。また、これらのプロトコルを使用することで、インターネットプロバイダーやその他の第三者がユーザーのDNSクエリーを監視できなくなるため、プライバシーが向上します。

リゾルバ（Resolver）は、ドメイン名をIPアドレスに変換するDNS（Domain Name System）サーバーにクエリを送信して、ドメイン名を解決する役割を持つプログラムや装置のことです。

リゾルバは、一般的に、インターネットサービスプロバイダー（ISP）や企業内部のネットワークサービスなどが提供するDNSサーバーに含まれます。また、一部のWebブラウザやオペレーティングシステムには、内蔵されたリゾルバが存在する場合があります。

リゾルバは、DNSキャッシュを使用して、以前に取得した情報を保持することができます。これにより、同じドメイン名に対する複数のクエリがあった場合に、リゾルバはDNSサーバーに問い合わせる回数を減らし、応答速度を向上させることができます。

スタブリゾルバ（Stub Resolver）とフルサービスリゾルバ（Full-Service Resolver）は、両方ともDNSクライアントであるリゾルバの種類ですが、異なる機能を持っています。

スタブリゾルバは、DNSクエリを受け取り、ローカルキャッシュに解決済みのドメイン名とIPアドレスを保存することができます。スタブリゾルバは、一般的に、ユーザーが使用するデバイス（パソコン、スマートフォン、タブレットなど）に内蔵されているリゾルバであり、インターネットサービスプロバイダ（ISP）が提供するDNSサーバーに問い合わせることができます。スタブリゾルバは、DNS名前解決の基本機能を提供するため、リゾルバの中で最も基本的な形態です。

一方、フルサービスリゾルバは、スタブリゾルバの機能に加えて、セキュリティ機能や拡張機能を備えたリゾルバです。フルサービスリゾルバは、ドメイン名を解決する際に、DNSSEC（DNS Security Extensions）を使用して、ドメイン名とIPアドレスの関係を検証し、改ざんされた情報である可能性がある場合には、ユーザーを警告することができます。また、フルサービスリゾルバは、ブロッキング機能を備えているため、悪意のあるWebサイトへのアクセスを制限することができます。

つまり、スタブリゾルバは、基本的なドメイン名解決機能を提供するリゾルバであり、フルサービスリゾルバは、スタブリゾルバに加えて、セキュリティ機能や拡張機能を備えたリゾルバであると言えます。

DNS Amplification攻撃は、大量のDNSクエリを送信し、サーバーのリソースを消費させるDDoS攻撃の一種です。攻撃者は、偽造された送信元IPアドレスを使用して、DNSリゾルバーに対して大量のDNSクエリを送信します。リゾルバーは、攻撃者が指定したDNSサーバーに対して、大量の回答パケットを返します。このようにすることで、攻撃者は少ないリソースで大量のトラフィックを生成し、ターゲットのサーバーをオーバーロードさせます。英語の【Amplification】には増幅という意味があります。

DNS Amplification攻撃は、攻撃者が悪意のあるDNSサーバーを利用して攻撃を行うため、攻撃に対する防御が困難とされています。一般的には、対策としてDNSサーバーのアクセス制限や、DNSサーバーによるフィルタリングや適切なDNSキャッシュ設定などが推奨されます。また、DNSSECといったセキュリティ拡張機能を利用することも、DNS Amplification攻撃からの防御に役立ちます。

ランダムサブドメイン攻撃（Random Subdomain Attack）は、別名「DNS水責め攻撃」とも呼ばれます。

DNSキャッシュサーバ(フルサービスリゾルバ)は、クライアントからのDNSクエリを受け取ると有効期限内のキャッシュが存在すればそれを返し、そうでなければそのドメインを管理する権威DNSサーバ(DNSコンテンツサーバ)に問合せを行い、その結果をクライアントに返します。

そこで、攻撃者は架空のサブドメインに対するDNSクエリを送ります。クエリを受け取ったDNSキャッシュサーバは、(キャッシュが存在しないため)サブドメインごとに権威DNSサーバへの問合せを行うことになります。その結果、大量のDNSクエリが権威DNSサーバに集中し、サービス不能やサーバダウン状態に陥らせるのがランダムサブドメイン攻撃です。

DNSリフレクタ攻撃（DNS Reflector Attacks）は、攻撃者がDNSサーバーに対して偽装されたIPアドレスからDNSクエリを送信することで、膨大なトラフィックを送信し、サーバーを過負荷状態に陥らせる攻撃です。攻撃者は、実際の送信元を偽装して攻撃を行うため、攻撃者のIPアドレスを特定することが困難です。

DNSリフレクタ攻撃では、攻撃者は自分のIPアドレスを隠すために、多数のオープンリゾルバーに対してDNSクエリを送信します。オープンリゾルバーは、DNSリクエストに対してDNS応答を返すことができますが、その応答は攻撃者が偽装したIPアドレスに送信されます。Reflector には反射装置という意味があります。攻撃者が複数のオープンリゾルバーを使用することで、攻撃対象のサーバーに対するトラフィック量を増やすことができます。

先のDNS Amplification攻撃との違いは、DNS Amplification攻撃では攻撃者が直接DNSサーバーに対して偽装されたIPアドレスから大量のクエリを送信し、その返信を増幅させて攻撃対象に向けて送信するのに対して、DNSリフレクタ攻撃では、攻撃者はオープンリゾルバーに対してDNSクエリを送信し、オープンリゾルバーがDNSサーバーに対してクエリを送信して、その応答を攻撃対象に向けて送信することで攻撃を行います。

DNSリフレクタ攻撃の対策としては、DNSサーバーのセキュリティ設定を適切に構成することや、オープンリゾルバーを使用しないようにすることが挙げられます。また、攻撃者が偽装したIPアドレスからのトラフィックをブロックするフィルタリング技術を使用することも有効です。DNSリフレクタ攻撃は、DDoS攻撃の一種です。

UDP Flood攻撃は、UDP（User Datagram Protocol）という通信プロトコルを利用したDDoS攻撃の一種です。攻撃者は、UDPパケットを短時間で大量に送信することで、ターゲットとなるサーバーやネットワークの帯域幅やリソースを消費させます。UDPプロトコルは、TCPプロトコルと比較して通信品質が低く、エラーチェックや再送処理がないため、大量のUDPパケットを送信することで、サーバーを混乱させることができます。

UDP Flood攻撃は、DNS Amplification攻撃やNTP Amplification攻撃といった攻撃手法と組み合わせて使用されることが多く、より効果的な攻撃を行うために使用されることがあります。

UDP Flood攻撃に対する防御策としては、ファイアウォールやIDS/IPS（Intrusion Detection/Prevention System）などのセキュリティ装置によるUDPパケットのフィルタリングや適切な帯域幅制御、またはクラウド型のDDoS対策サービスを利用することが挙げられます。

HTTP Flood攻撃は、WebサーバーやWebアプリケーションをターゲットにしたDDoS攻撃の一種で、HTTPプロトコルを利用して行われます。攻撃者は、大量のHTTPリクエストを短時間で送信し、Webサーバーをオーバーロードさせます。HTTP Flood攻撃は、正当なユーザーがWebサイトにアクセスするために必要なHTTPリクエストを模倣することができるため、攻撃を検知し、防御することが難しいとされています。

HTTP Flood攻撃は、さまざまな手法で行われます。例えば、攻撃者は、複数のIPアドレスを使用して攻撃を分散する「分散型HTTP Flood攻撃」や、ボットネットを使用して攻撃を実行する「ボットネット型HTTP Flood攻撃」などがあります。

HTTP Flood攻撃に対する防御策としては、WAF（Web Application Firewall）やIDS/IPS、ロードバランサーなどのセキュリティ装置によるトラフィックのフィルタリングや適切な帯域幅制御、またはクラウド型のDDoS対策サービスを利用することが挙げられます。また、攻撃トラフィックの特徴を監視し、異常なトラフィックを検知することも重要です。

ICMP Flood攻撃は別名ping Flood攻撃とも呼ばれます。攻撃対象となるサーバに対して「ICMP echo request(ping)」を大量に送り続けることで、攻撃対象のネットワークリソースを枯渇させることを目的とする攻撃です。

ICMPは上位プロトコルにTCPではなく、UDPを使用します。TCPであればスリーウェイハンドシェイクで接続を確立するためにIPアドレスの偽装が困難ですが、UDPの場合はそうではありませんので、攻撃者が送信元IPアドレスの偽装を簡単に行えるます。そのため、パケット情報から攻撃者を特定することは困難です。

DNS Flood攻撃とは、DNSサーバーに対して大量のDNSクエリを送信し、サーバーを過負荷状態に陥らせる攻撃です。攻撃者は、複数のコンピュータやボットネットを使用して、同時に多数のDNSリクエストを送信することで、サーバーの帯域幅を占有し、正常なトラフィックを妨害します。

DNS Flood攻撃の目的は、サーバーをダウンさせることで、ターゲットのネットワークの可用性を低下させることです。また、攻撃者は、攻撃対象のドメイン名を含むDNSリクエストを偽装することで、DNSキャッシュポイズニング攻撃などの別の攻撃手法につなげることができます。

MITM攻撃 (Man-in-the-middle attack) は、攻撃者が通信の中間に介入して、通信を盗聴・傍受・改ざんする攻撃手法のことを指します。通信を傍受することで、攻撃者は通信内容を読み取り、通信を改ざんすることで、通信内容を書き換えたり、偽の情報を送信したりすることができます。

日本語では「中間者攻撃」または「バケツリレー攻撃」と訳されます。

MITM攻撃は、様々な手法で行われることがあります。一般的な手法としては、以下のようなものがあります。

• ARPスプーフィング攻撃: 攻撃者がLAN内のARPテーブルを改ざんすることで、通信先のIPアドレスを攻撃者自身のものに偽装し、通信を盗聴・傍受・改ざんする攻撃手法です。
• DNSスプーフィング攻撃: 攻撃者がDNS応答パケットを改ざんすることで、正規のWebサイトにアクセスしているつもりのユーザーを偽のWebサイトに誘導することができます。
• SSLストリッピング攻撃: 攻撃者がSSL通信を解除し、通信内容を盗聴・傍受・改ざんする攻撃手法です。

MITM攻撃は、公共のWi-Fiネットワークや、不正アクセスを行って侵入したネットワーク内で行われることが多く、情報漏洩や個人情報の盗難、金融詐欺など、様々な被害を引き起こす可能性があります。

スプーフィング（spoofing）とはなりすましのことです。

ARPスプーフィング攻撃 (Address Resolution Protocol spoofing attack) は、ネットワークに接続されたコンピュータやデバイスのARPテーブルを偽装することで、ネットワークトラフィックを盗聴したり、改ざんしたりする攻撃手法です。

ARPスプーフィング攻撃では、攻撃者は自分のコンピュータのARPテーブルにおいて、他のコンピュータのMACアドレスとIPアドレスの対応関係を偽装します。例えば、攻撃者は、自分のコンピュータのARPテーブルにおいて、ルーターのIPアドレスに対応するMACアドレスを攻撃者自身のコンピュータのMACアドレスに偽装します。ARPでは、ブロードキャストでARP要求を行い、該当するノードがARP応答をユニキャストで行うことでアドレス解決をしますが、この攻撃方法では正規のノードよりも先に偽のARP応答を返すことでARPアドレス対応表の不正に書き換えを行います。

攻撃者がARPテーブルを偽装することで、攻撃者は、自分のコンピュータを通過するパケットを盗聴したり、改ざんしたりすることができます。また、ARPスプーフィング攻撃を用いて、攻撃者は中間者攻撃を行うこともできます。例えば、攻撃者は、ルーターと通信する複数のコンピュータのARPテーブルを偽装することで、通信するコンピュータ間のパケットを盗聴したり、改ざんしたりすることができます。

ARPスプーフィング攻撃に対する防御策としては、ネットワークセグメンテーションやスイッチのポートセキュリティ機能を用いた対策、ARPキャッシュの有効期限の短縮、静的ARPエントリーの設定などが挙げられます。

MITB（Man-in-the-Browser）攻撃とは、パソコンで動作しているブラウザを乗っ取り、通信内容を盗聴したり、改ざんしたりする攻撃のことです。中間者攻撃（MITM攻撃）の一つとされています。その原因は、パソコンに感染したマルウェアがブラウザを乗っ取ることです。

MITB攻撃は、銀行や金融機関などのWebサイトを標的にされることが多く、攻撃者は、ユーザーがログインする際のIDやパスワード、クレジットカード番号などの個人情報を盗み出します。また、MITB攻撃は、セキュリティソフトウェアや、2要素認証などのセキュリティ機能を迂回することができるため、検知・防止が困難な攻撃手法とされています。

MITB攻撃を行うマルウェアは、ユーザーが気づかないうちにブラウザーに感染するため、セキュリティソフトウェアの監視範囲外であることが多く、感染した際には、検知が難しいとされています。MITB攻撃を防ぐためには、常に最新のセキュリティパッチを適用し、信頼できるセキュリティソフトウェアを使用することが重要です。また、不審な挙動があった場合には、すぐにセキュリティ担当者に報告することが必要です。

リプレイ攻撃（replay attack）とはその名の通り、攻撃者が通信を傍受し、正当なユーザーのデータをキャプチャして記録した後、そのデータを再送信することで、同じ操作を再現しようとする攻撃です。攻撃者はユーザーのアカウントにアクセスしたり、トランザクションを繰り返したり、その他の不正行為を行うことができます。

リプレイ攻撃の対策は以下の通りです。

• 通信の暗号化: SSL/TLSなどのプロトコルを利用して、通信を暗号化し、攻撃者がデータを傍受しても解読できないようにする。
• ワンタイムパスワード（OTP）の使用: 一度だけ使用できる一時的なパスワードを利用することで、攻撃者がパスワードを再利用できなくなります。
• タイムスタンプやシーケンス番号の使用: メッセージにタイムスタンプやシーケンス番号を含めることで、受信者は古いメッセージや再送信されたメッセージを破棄することができます。
• チャレンジ・レスポンス認証: サーバーがランダムなチャレンジ（問い合わせ）をクライアントに送信し、クライアントはそのチャレンジに対する適切なレスポンス（回答）を返すことで認証が行われます。これにより、攻撃者がリプレイ攻撃を行っても正当なレスポンスが得られないため、攻撃が成功しにくくなります。
• 二要素認証（2FA）: パスワード以外の認証要素をついかすることでリプレイ攻撃を防ぎます。
• IPアドレスの制限: 特定のIPアドレスからのアクセスのみを許可することで、攻撃者がリプレイ攻撃を行うことを難しくします。ただし、この方法はIPアドレスの偽装に対して脆弱であり、また正当なユーザーが異なるIPアドレスからアクセスできなくなる可能性があるため注意が必要です。

チャレンジレスポンス認証は、その名の通り認証のための技術です。

そのポイントは、以下の2点です。

• パスワードそのものを送るのではなく、ハッシュ化して送るためパスワードを解析されない
• チャレンジは使い捨てのため、リプレイ攻撃の対策になる

その処理の流れは以下のとおりです。

• 最初に、ユーザーがアプリケーションやシステムにアクセス要求を送ります。
• サーバーは、ランダムなチャレンジを生成し、ユーザーに送信します。
• ユーザーは、受信したチャレンジを受け取り、パスワードとチャレンジを使ってレスポンスを生成します。
• ユーザーは、生成したレスポンスをサーバーに送信します。
• サーバーは、受信したレスポンスをチェックします。
  具体的にはサーバーでもDBなどに格納されているユーザーのパスワードとチャレンジからレスポンスを生成し、ユーザーから送られてきたレスポンスと比較します。
• 2つのレスポンスが一致すれば、サーバーはユーザーにアクセスを許可します。それ以外の場合は、アクセスを拒否します。

このように、チャレンジレスポンス認証は、チャレンジと呼ばれる使い捨ての乱数とハッシュ関数を使った仕組みです。 ハッシュ化されたレスポンスは不可逆なので、盗聴されても元のパスワードを知ることはできません。

バッファオーバーフロー攻撃（Buffer Overflow Attack）とは、脆弱性を持ったアプリケーションに対して、長いデータを送信することで、アプリケーションがクラッシュするように誘導し、不正な操作を行う攻撃手法のことです。

バッファとは、一時的にデータを格納するための領域のことであり、その領域に大量のデータを入力することで、領域がオーバーフローし、バッファ内の他の領域を侵害してしまうことがあります。このオーバーフローにより、プログラムがクラッシュさせることで、攻撃者はプログラムを操作します。

バッファオーバーフロー攻撃は、特にC言語やC++言語などで記述されたアプリケーションに対してよく用いられる攻撃手法で、攻撃者はデータの入力方法を工夫することで、バッファのオーバーフローを引き起こすようにします。例えば、長すぎる文字列や、大きなファイルなどを入力することで、バッファのオーバーフローを引き起こすことができます。

不正で有害な動作を行う意図で作成された悪意のあるソフトウェアや悪質なコードの総称です。

マルウェアの種類には、

• ウイルス
• ワーム
• トロイの木馬
• ランサムウェア
• スパイウェア

などがあります。

マルウェアは、コンピュータに感染することで、コンピュータシステムやデータを損傷したり、個人情報を盗みます。

ランサムウェア（Ransomware）は【runsum softwere】という言葉の造語です。英語の【Ransom】には身代金という意味があります。ランサムウェアとは、身代金（ランサム）を要求するマルウェアのことです。

ランサムウェアは、一般的には、不正なメールの添付ファイル、偽装されたダウンロードリンク、ウェブサイトの脆弱性などを利用して、コンピューターに侵入します。侵入したランサムウェアは、被害者のファイルを暗号化します。復号に必要な鍵は加害者が保持しているため、被害者は身代金を支払わなければ、ファイルを復号化することができません。

被害者は、通常は暗号化されたファイルの復号化のために仮想通貨などで身代金を支払うことを要求されます。しかし、支払っても復号化されない場合もあります。

また、ランサムウェアは、個人情報や企業の機密情報などを盗んで、身代金を要求することもあります。この場合、支払わなければ情報が公開されると脅迫されることもあります。

ランサムウェアは、近年、個人だけでなく企業や政府機関などの大規模な組織にも被害をもたらしており、情報セキュリティの脅威の一つとなっています。ランサムウェアから身を守るためには、セキュリティソフトウェアの導入や、定期的なデータバックアップ、偽装されたメールやリンクの警戒など、セキュリティ対策が必要です。

LANケーブルを抜く理由は、マルウェアがネットワーク内の他のコンピューターに感染することを防ぐためです。

マルウェアは、感染機能を持ちます。つまり感染したコンピューターからネットワークを介して他のコンピューターに侵入し、感染を広げることができます。

また、マルゥエアの種類によっては秘密情報を外部へ送信する活動をするものもあります。そのためLANケーブルを抜くことが有効な対策となります。

しかし、LANケーブルを抜くだけでは、感染しているコンピューター内に依然としてマルウェアが存在しています。したがって、LANケーブルを抜いた後には、マルウェアスキャンやアンチウイルスソフトウェアを使用して、感染を除去する必要があります。

マルウェアがipconfig /allコマンドを使用する目的は、感染したコンピューターのネットワーク設定情報を取得することです。ipconfig /allコマンドは、Windowsオペレーティングシステムに標準で含まれるコマンドで、ネットワークアダプタの設定情報を表示することができます。

マルウェアがipconfig /allコマンドを使用することによって、以下のような情報を取得することができます。

• IPアドレス: マルウェアが感染したコンピューターのIPアドレスを特定することができます。この情報を利用して、マルウェアはC＆Cサーバーとの通信を確立するための攻撃戦略を立てることができます。
• ゲートウェイアドレス: マルウェアが感染したコンピューターのゲートウェイアドレスを特定することができます。この情報を利用して、マルウェアは外部ネットワークと通信するための攻撃戦略を立てることができます。
• DNSサーバー情報: マルウェアが感染したコンピューターのDNSサーバー情報を特定することができます。この情報を利用して、マルウェアはDNSサーバーへの攻撃を行うことができます。
• MACアドレス: マルウェアが感染したコンピューターのMACアドレスを特定することができます。この情報を利用して、マルウェアはネットワーク上の他のデバイスに対する攻撃戦略を立てることができます。

マルウェアがipconfig /allコマンドを使用することは、感染したコンピューターのネットワーク設定情報を取得し、C＆Cサーバーとの通信を確立するための攻撃戦略を立てるための手段です。

マルウェアがsysteminfoコマンドを使用する目的は、感染したコンピューターの情報を取得することです。systeminfoコマンドは、Windowsオペレーティングシステムに標準で含まれるコマンドで、コンピューターのハードウェアやソフトウェアの構成情報、インストールされている更新プログラム（ホットフィックス）などを表示することができます。

マルウェアがsysteminfoコマンドを使用することによって、感染したコンピューターの情報を取得し、その情報を悪用することができます。たとえば、マルウェアが感染したコンピューターのOSバージョンやセキュリティパッチの状態を知ることで、その脆弱性を悪用してさらに攻撃を行うことができます。

また、マルウェアがsysteminfoコマンドを使用することによって、感染したコンピューターが企業ネットワークに接続されているかどうかを確認することができます。これにより、マルウェアは他のコンピューターに感染するための攻撃戦略を立てることができます。

マルウェアがsysteminfoコマンドを使用することは、感染したコンピューターを完全に制御し、ネットワーク内の他のコンピューターに侵入するための準備をするための手段です。

マルウェアがtasklistコマンドを使用する目的は、感染したコンピューターで実行中のプロセスを調査することです。tasklistコマンドは、Windowsオペレーティングシステムに標準で含まれるコマンドで、実行中のプロセスの一覧を表示することができます。

マルウェアがtasklistコマンドを使用することによって、以下のような情報を取得することができます。

• セキュリティソフトウェアの有無: マルウェアが感染したコンピューターで実行されているセキュリティソフトウェアの有無を確認することができます。この情報を利用して、マルウェアはセキュリティソフトウェアを無効化するための攻撃戦略を立てることができます。
• 感染したプロセスの特定: マルウェアが感染したコンピューターで実行されているプロセスを特定することができます。この情報を利用して、マルウェアは他のプロセスに感染するための攻撃戦略を立てることができます。
• ネットワーク接続の特定: マルウェアが感染したコンピューターで実行されているプロセスが、どのようなネットワーク接続を持っているかを確認することができます。この情報を利用して、マルウェアはC＆Cサーバーとの通信を確立するための攻撃戦略を立てることができます。

マルウェアがtasklistコマンドを使用することは、感染したコンピューターを完全に制御し、ネットワーク内の他のコンピューターに侵入するための準備をするための手段です。

マルウェアがdir /aコマンドを使用する主な目的は、感染したコンピューター内のファイルやディレクトリの一覧を取得することです。dirコマンドは、Windowsオペレーティングシステムに標準で含まれるコマンドで、指定されたフォルダ内のファイルとサブフォルダをリスト表示することができます。

マルウェアがdir /aコマンドを使用することによって、以下のような情報を取得することができます。

• 感染したコンピューター内のファイルやディレクトリの一覧: マルウェアは、感染したコンピューター内のファイルやディレクトリの一覧を取得することができます。この情報を利用して、マルウェアは感染したコンピューター内の有用な情報を収集することができます。
• 隠しファイルやシステムファイルの一覧: dir /aコマンドは、隠しファイルやシステムファイルを含めたすべてのファイルを表示することができます。マルウェアは、これらのファイルを特定することによって、感染したコンピューター内に隠された重要な情報を見つけることができます。
• ファイルのパス情報: dir /aコマンドは、各ファイルのパス情報を表示することができます。マルウェアは、これらの情報を利用して、感染したコンピューター内のファイルを特定し、攻撃戦略を立てることができます。
• ユーザー名情報: マルウェアは、dir /aコマンドを使用することによって、ファイルの所有者情報を取得することができます。この情報を利用して、マルウェアは感染したコンピューター内の特定のユーザーに対して攻撃戦略を立てることができます。

マルウェアがdir /aコマンドを使用することは、感染したコンピューター内のファイルやディレクトリの一覧を取得し、攻撃戦略を立てるための手段です。

マルウェアが "net view" コマンドを使用する目的は、感染したシステムと同じネットワーク上に存在する他のコンピューターを一覧表示し、ネットワーク内のポテンシャルな攻撃対象を特定することです。

"net view" コマンドは、Windowsネットワーク内のコンピューター名や共有フォルダー名を表示するために使用されます。マルウェアがこのコマンドを使用することで、ネットワーク内の他のコンピューターを検出し、攻撃対象を見つけることができます。たとえば、感染したシステムと同じネットワーク内にある別のコンピューターに対して、脆弱性のあるサービスに対する攻撃を実行することができます。

また、マルウェアが "net view" コマンドを使用することで、ネットワーク内の共有フォルダーを特定し、感染したシステムからファイルを盗むことができます。たとえば、共有フォルダー内に保存された機密情報を入手するために、感染したシステムから共有フォルダーにアクセスすることができます。

マルウェアが "net view" コマンドを使用することで、攻撃範囲を拡大し、より多くのシステムや情報にアクセスすることができます。

情報セキュリティの脅威を抜けもれなく洗い出すために使うモデルです。

STRIDE (Spoofing, Tampering, Repudiation, Information disclosure, Denial of Service, Elevation of privilege) の頭文字をとってこの名前があります？

それぞれ、以下の6つの脅威を意味します。

Spoofing: なりすまし
Tampering: データの改ざん
Repudiation: 行動を否認する
Information disclosure: 機密情報を不正に漏洩する
Denial of Service: サーバーなどに過負荷をかける
Elevation of privilege: 上位権限を奪取する

STRIDEモデルは、情報セキュリティの脅威を評価したり、対策を考えたりする際のフレームワークとして用いられます。英語の【stride】には「歩幅」などの意味がありますが、無関係なようです。

CISベンチマークは、Center for Internet Security (CIS) が定義した、コンピューターシステムのセキュリティに関するガイドラインです。CISベンチマークは、情報セキュリティの専門家によって開発され、コンピューターシステムの設定、管理、保護に必要なベストプラクティスを提供します。

CISベンチマークには、OS、アプリケーション、仮想化、クラウド、ネットワークなど、さまざまな技術に関するベンチマークがあります。これらのベンチマークには、セキュリティ設定の推奨事項や、構成の最適化、脆弱性の緩和、ログの監視、アクセス制御など、多数のセキュリティ関連の項目が含まれています。

CISベンチマークは、コンピューターシステムのセキュリティを改善するための優れたツールであり、多くの組織が採用しています。CISベンチマークは、特定の業界や規制に従う必要がある場合にも役立ちます。また、CISベンチマークは、サードパーティの製品によって自動的に適用される場合もあります。

OWASP ASVSは、Open Web Application Security Project (OWASP)が開発した、Webアプリケーションのセキュリティ要件を定義するガイドラインです。ASVSは、Application Security Verification Standardの略称であり、Webアプリケーションのセキュリティに関する規格や標準を提供することを目的としています。

OWASP ASVSには、3つのセキュリティレベル（レベル1、レベル2、レベル3）が定義されており、それぞれのレベルには、Webアプリケーションのセキュリティを保護するための基準が含まれています。レベル1は、基本的なセキュリティ要件をカバーし、レベル2とレベル3は、より高度な攻撃や脅威に対処するための要件をカバーしています。

OWASP ASVSは、Webアプリケーションのセキュリティ評価に使用され、開発者やセキュリティプロフェッショナルによって、アプリケーションのセキュリティを検証するためのツールとして活用されます。標準化されたアプローチにより、セキュリティに関するリスクを最小限に抑えるための基準を設定することができます。

OWASP ZAP（Zed Attack Proxy）は、オープンソースのWebアプリケーションセキュリティテストツールであり、OWASPコミュニティによって開発されています。ZAPは、Webアプリケーションに対して自動化された攻撃を実行し、脆弱性を特定してレポートすることができます。ZAPは、無料で入手でき、多くのプラットフォームで動作します。

ZAPは、Webアプリケーションのセキュリティテストに必要な機能を提供します。Proxyモードで動作することができ、Webアプリケーションとブラウザ間の通信をキャプチャし、攻撃を自動化します。また、多数の攻撃ツールを備えており、SQLインジェクション、クロスサイトスクリプティング（XSS）、クロスサイトリクエストフォージェリ（CSRF）など、一般的なWebアプリケーション脆弱性を検出できます。さらに、スパイダリング機能を提供し、Webアプリケーション内のリンクを自動的にフォローして脆弱性を特定することができます。

ZAPは、Webアプリケーションのセキュリティテストに必要な機能を提供することにより、セキュリティに関するリスクを最小限に抑えることができます。また、Webアプリケーションのセキュリティを改善するためのツールとしても役立ちます。

Cookieは、ウェブブラウザに保存される小さなテキストデータです。

ウェブサイトにアクセスした際にサーバーで生成されクライアントに保存されます。

Secure属性が設定されたCookieは、HTTPS接続がなければ送信されません。

また、HttpOnly属性が設定されたCookieは、JavaScriptからアクセスできなくなるため、XSS攻撃のリスクを低減することができます。

セッションハイジャックは、ログインなどの際にWebサーバーとWebブラウザー間で利用されるセッションIDを盗み取って、攻撃者がそのIDを使って合法的なユーザーとしてセッションを継続することです。攻撃者はユーザーの個人情報や機密情報にアクセスすることができます。

セッションハイジャック攻撃の方法には以下のものがあります。

パスワード盗難による攻撃：攻撃者がユーザーのパスワードを盗み、ログイン後にセッションIDを盗み取ります。

クロスサイトスクリプティング攻撃（XSS）による攻撃：攻撃者が不正なスクリプトを挿入し、ユーザーがそのスクリプトを実行することで、セッションIDを盗み取ります。

パケットスニッフィングによる攻撃：攻撃者がネットワーク上でパケットをキャプチャして、暗号化されたセッションIDを復号化して盗み取ります。

セッションハイジャック攻撃を防ぐためには、セッションIDをSSLなどで暗号化する、ユーザーがログインしたら既存のセッションIDを無効化し、新しいセッションIDで管理するようにする。といった対策が有効です。

Nmapは、ネットワーク探査、ポートスキャン、OS検出などの機能を持つオープンソースのネットワークセキュリティツールです。

Nmapは、TCP/IPプロトコルを使用し、OSの種類やバージョン、ポート番号、サービス、アプリケーションの種類などを特定することができます。

経済産業省の「コンピュータウイルス対策基準」によると、ウイルスとは
「第三者のプログラムやデータベースに対して意図的に何らかの被害を及ぼすように作られたプログラムであり、次機能を1つ以上有するもの」
と定義されています。

①自己伝染機能
自らの機能によって他のプログラムに自らをコピーし又はシステム機能を利用して自らを他のシステムにコピーすることにより、他のシステムに伝染する機能

②潜伏機能
発病するための特定時刻、一定時間、処理回数等の条件を記憶させて、発病するまで症状を出さない機能

③発病機能
プログラム、データ等のファイルの破壊を行ったり、設計者の意図しない動作をする等の機能

ポイントは、上記の機能を1つ以上持っていればそれはウイルスになります。

ウイルスをさらに分類すると、ワーム、トロイの木馬、スパイウェア、アドウェアなどがあります。

ワーム (worm) は、コンピュータウイルスの一種で、ネットワークを介して自己複製する機能を持っているマルウェアです。ワームは、感染したシステムから自動的に他のコンピュータに複製され、感染を広げます。ネットワークを伝って行く様子からミミズなどをイメージしてワームと名付けられました。

ワームは、ネットワーク上の脆弱性を突いた攻撃を行い、コンピュータやネットワークシステムを乗っ取り、自己複製するために新たなシステムを探します。ワームに感染するとシステムのパフォーマンスを低下させ、ネットワークのトラフィックを増加させます。

トロイの木馬 (Trojan horse) は、コンピュータウイルスの一種で、悪意のあるプログラムが、正当なプログラムやデータに偽装して、システムに侵入し、不正アクセスやデータの窃取、損壊などの悪意のある行為を行うマルウェアです。

名前の由来は、古代ギリシアのトロイア戦争で、膠着状態に陥っていた戦況を打破するため、ギリシア軍の智将オデュッセウスが巨大木馬の内部に隠した兵士を敵に気づかれず城へ侵入させることによって、トロイア城砦を陥落させたという伝説にちなみます。

トロイの木馬は、ユーザーにとって有用なソフトウェアやメールの添付ファイル、ダウンロード可能なコンテンツなどを装ったものが多く、ユーザーが自らの意思で実行してしまう場合があります。

トロイの木馬は、感染したシステムでバックドアを作成したり、キーロガーをインストールしたり、個人情報や銀行口座などの情報を盗み出すなどの悪意のある行為を行うことができます。また、トロイの木馬は、コンピュータウイルスと同様に、ネットワークに拡散することもできます。

トロイの木馬に対処するには、常に正規のソフトウェアを使用し、不審なプログラムやメールの添付ファイル、ダウンロード可能なコンテンツなどを実行しないようにすることが重要です。また、セキュリティソフトウェアを導入し、システムの定期的な更新や脆弱性のチェックを行うことも重要です。

スパイウェア (spyware) は、コンピュータに侵入し、ユーザーのプライバシーや安全性をスパイするマルウェアの一種です。スパイウェアは、ユーザーのWebサイトの閲覧履歴やキーストローク、パスワード、クレジットカード情報、個人情報などを収集し、その情報を外部に送信します。

スパイウェアは、フリーソフトウェア、シェアウェア、ポルノサイト、不正な広告などからユーザーのシステムに侵入します。

スパイウェアに感染した場合、個人情報が外部に漏洩する可能性があります。そのため、スパイウェアに対処するためには、常に信頼できるソフトウェアを使用することが重要です。また、セキュリティソフトウェアを導入し、定期的にスキャンを実行してスパイウェアの検出と削除を行うことが必要です。さらに、安全なブラウジングのために、信頼できるWebサイトのみを訪問することも重要です。

ボット (bot) は、コンピュータプログラムの一種で、自動的にタスクを実行することができるプログラムです。robot（ロボット）の短縮形です。ボット自体は検索エンジンのクローラーなどさまざまな分野で使用されています。

一方、ネットワークセキュリティ上のボットは、自動的に悪意のある行為を実行するマルウェアの一種で、外部からの指示を受けて、ユーザーのコンピュータやネットワークに侵入し、不正な行為を行います。このようなボットは、通常、ボットネットと呼ばれるボットの集合体に組み込まれ、不正なアクセスや攻撃を実行するために利用されます。

例えば、スパムメールの配信やDDoS攻撃、ウェブサイトの偽装などの攻撃が挙げられます。ボットは、感染したコンピュータを制御し、そのコンピュータが所有するネットワークリソースを使用して攻撃を行います。これにより、攻撃者は自身の目的を達成するために、大量のリソースを使用することができます。

また、ボットの中にはC&C（ command & control ）サーバーからの指示を受け取り、機密情報を送信するタイプのものもあります。

ボットに感染するリスクを低減するためには、常に正規のソフトウェアを使用し、更新プログラムを適用することが重要です。また、セキュリティソフトウェアを導入し、定期的なスキャンを実行して、ボットなどのマルウェアの検出と削除を行うことが重要です。さらに、不審なメールの添付ファイルやリンクをクリックしないようにしましょう。

Emotetは、マウルェアの一種のトロイの木馬ウイルスです。主としてにスパムメールを介して配信され、感染したコンピューターをボットネットに追加して、スパム配信、標的型攻撃、ランサムウェアなどの攻撃を行うために使用されます。

Emotetは、高度に進化したマルウェアであり、検出を回避するために、自己変化、暗号化、C&Cサーバーとの通信の暗号化などの技術を使用しています。また、感染したコンピューターに対して、他の悪意のあるプログラムをダウンロードして実行するためのバックドアを設置することもあります。

不正プログラムの特徴に関する情報を蓄積したデータベース（「パターンファイル」や「定義ファイル」）を参照して、不正プログラムを検出する方法です。したがって新種やポリモーフィック（ミューテーション）型ウイルスには弱いです。パターンファイルの肥大化によりコンピュータの動作が重くなることも課題とされています。

ポリモーフィック型ウイルス（Polymorphic virus）は、コンピューターウイルスの一種で、自己変化機能を持ち、ウイルス本体のコードを暗号化・書き換えることで、同じウイルスでも異なる形で出現するため、検知・対策が困難なウイルスです。

通常のウイルスは、一定のパターンで動作し、同じコードを使用するため、検知されやすくなっています。しかし、ポリモーフィック型ウイルスは、自己変化機能を持つため、毎回異なるコードを生成して、その都度変化してしまうため、検知するのが難しいとされています。

ステルス型ウイルス（Stealth virus）は、コンピューターウイルスの一種で、自己保護機能を持ち、検知を回避するための手段を備えているウイルスです。

ステルス型ウイルスは、一般的には、ウイルス自身がコンピューターシステムの一部を変更することで、自己を隠すことができます。例えば、ステルス型ウイルスは、ファイル名を変更したり、自身をファイル内の空き領域に移動させることで、ウイルススキャンソフトなどの検出を回避します。

また、ステルス型ウイルスは、コンピューターの機能を乗っ取ることができるため、システム全体に渡って感染している場合があります。これにより、通常のウイルス検知方法では検出が難しく、セキュリティ対策にとって大きな脅威となっています。

コンピュータウイルスの感染型は大別してファイル感染型、マクロ感染型、システム感染型の3つに分かれます。

ファイル感染型ウイルス（File infecting virus） ファイル感染型ウイルスは、実行可能ファイルに感染し、そのファイルを実行することで感染を拡大するウイルスです。ファイル感染型ウイルスは、感染したファイルに自身のコードを挿入し、そのファイルを実行することで、他のファイルに感染することができます。一度感染すると、他の実行可能ファイルにも感染するため、ウイルスが拡散する速度が非常に早いという特徴があります。

マクロ感染型ウイルス（Macro virus） マクロ感染型ウイルスは、マクロ言語を利用して、Microsoft Officeなどのオフィスソフトウェアの文書に感染し、感染した文書を開くことで感染を拡大するウイルスです。マクロ感染型ウイルスは、文書に添付されたマクロを自動実行することで感染を拡大します。また、マクロ感染型ウイルスは、感染した文書に自身のコードを挿入し、他の文書に感染することができます。

システム感染型ウイルス（System virus） システム感染型ウイルスは、コンピューターシステム自体に感染し、OSやBIOSなどのシステムプログラムを狙うウイルスです。システム感染型ウイルスは、感染したシステムプログラムを改変することで、コンピューターシステムを乗っ取り、コンピューターの操作や通信を制御することができます。システム感染型ウイルスは、一度感染すると、完全に駆除することが非常に難しくなります。

不正プログラムが行うような一連の動作を検索して、不正プログラムかどうかを判断する方法です。【heuristic 】は「試行錯誤的な」という意味であり、マルウェアの動作を実際に見て判断することからこの名があります。

安全な仮想空間（サンドボックス）を作成し、そこでファイルを実行させる方法もあります。

実環境でのプログラムの挙動を見てウイルスを検出する方法です。「動的ヒューリスティック」と呼ばれることもあります。

【Keylogger】はその名の通り、【key】操作を【logger】記録するものです。パソコンへのキー入力を監視し、それを記録するソフトウェアまたはハードウェアのことです。

キーロガーは、過去には通信ログをチェックするために利用されていましたが、現在では、一般的に不正目的で使用されることが多いです。公共施設のパソコンに仕掛けられたこともあり、社会問題になっています。

対策としてはIDやパスワードをキー入力しないようにすることです。

• パスワードマネージャー使う
• ソフトキーボードを使う
• 生体認証を使う

といった対策が有効です。

スクリーンロガー（Screen logger）とは、コンピューター上で実行された全ての画面操作を記録するソフトウェアまたはシステムのことを指します。

スクリーンロガーは、スクリーンショットを撮影したり、キーボード入力やマウス操作などの入力情報を収集することで、ユーザーの行動を記録します。正しく使えば、監視や遠隔操作、または法的な証拠を収集するために使用できます。ただし、スクリーンロガーを利用する場合には、法的要件を遵守することが必要です。例えば、従業員のモニタリングを行う場合には、従業員に通知し、許可を得ることが求められる場合があります。

スクリーンロガーは、悪用されることもあります。例えば、スクリーンロガーを使用して、ユーザーのIDやパスワード、クレジットカード情報などの個人情報を収集されることもあります。

マルウェアに感染した場合の主な症状は以下の通りです。

• パソコンの動作が急に遅くなる
• ファイルが勝手に消えたり増えたりする
• パソコンが勝手に再起動を繰り返す
• 不審なポップアップが出る（ランサムウェアに感染した場合、身代金や不当な金銭を要求するポップアップが表示される可能性がある）

一般的にはマルウェア感染した場合の対処法は以下のとおりです。

• 感染したデバイスをインターネットやネットワークから切り離す
• ネットワークの管理者やセキュリティ担当者に報告する
• セキュリティソフトを使用してマルウェアの存在を確認し、削除できる場合は削除する
• 削除できない場合は、ネットワークからデバイスを隔離し、セキュリティ部門の担当者に相談する
• 最後に、パソコンを初期化することも必要になる場合がありますが、その前に証拠としてメモリの内容をダンプしておくと被害の範囲を特定できる可能性があります。

なお、感染に備えて普段からバックアップを取っておくことが重要です。

また、ランサムウェアの場合はこちらのサイトで復号できる可能性があります。

https://www.nomoreransom.org/ja/index.html

サイバーキルチェーンとは、敵の攻撃の構造を把握し、それを断ち切ることで防衛力を高めることを目的とした概念です。

サイバーキルチェーンでは、攻撃の構造を理解し、攻撃の各フェーズに対して効果的な対策を講じます。攻撃のフェーズは①偵察、②武器化、③デリバリー（配送）、④エクスプロイト（搾取）、⑤インストール（設置）、⑥コマンド＆コントロール（C&C）、⑦目的の実行の7段階に分類されています。

①偵察は最初のステージで、攻撃者はターゲットの人物や組織について調査を行います。例えば、インターネット検索、電子メール情報、組織への潜入などです。

②武器化とは、攻撃者が攻撃用のエクスプロイト・キットやマルウェアを作成する段階です。

③デリバリーとは、攻撃者がマルウェアや悪意のあるリンクを添付したメールを送信したり、ターゲット組織のシステムに直接アクセスしたりする段階です。

④エクスプロイトは、攻撃対象で攻撃ファイルを実行したり、悪意のあるリンクにアクセスさせたりすることです。

⑤インストールは、エクスプロイトに成功した後、ターゲットにマルウェアを感染させ、マルウェアを実行可能な状態にする段階です。

⑥C&C（コマンド＆コントロール）は、マルウェアとC&Cサーバーが通信できるようになり、攻撃者が標的を遠隔操作できるようになる段階です。

最終段階の⑦目的の実行では、情報抽出、改ざん、データ破壊、サービス妨害など、攻撃者の目的を実行することになります。

被害を防ぐためには、サイバーキルチェーンの各段階において対策を講じることが重要です。

認証(Authentication)と認可(Authorization)は、情報セキュリティにおいて非常に重要な概念です。

認証は、ユーザーが自分自身を証明することで、システムにアクセスするための許可を得るためのプロセスです。例えば、ユーザー名とパスワードを入力してシステムにログインするという行為が認証の一例です。認証が成功すると、ユーザーはシステム内で自分のアカウントにアクセスできるようになります。あるいは、銀行ATMでキャッシュカードと暗証番号で本人確認するのも認証です。

一方、認可は、システムがユーザーに与える権限を管理するためのプロセスです。認可によって、ユーザーはどのような操作を行うことができ、どのようなデータやリソースにアクセスすることができるかが制御されます。例えば、あるユーザーがあるファイルに対して書き込み権限を持っている場合、そのユーザーはファイルを書き換えることができますが、読み取り権限しか持っていない場合、ファイルを読むことはできますが、書き換えることはできません。銀行のATMでいえば振込限度額100万円というのが認可にあたります。

つまり、認証は「あなたは誰ですか？」という質問に答えることであり、認可は「あなたは何をすることができますか？」という質問に答えることであると言えます。

例えば、Webアプリケーションにおいてログインが失敗した場合のステータスコードは「401 Unauthorized」です。これは認証失敗といえます。

一方、ログインはできてもリソースのアクセス権がない場合のステータスコードは「403 Forbidden」です。これは認可失敗といえます。

なお、認証(Authentication)のことをAuthC、認可(Authorization)のことをAuthZと略すこともあります。

ベーシック認証（Basic Authentication）は、その名の通りウェブサイトへのアクセスを制限するためのシンプルな認証方法です。ユーザー名とパスワードを使用して、特定のリソースへのアクセスを許可するかどうかを判断します。ベーシック認証は、HTTPプロトコルの一部として定義されており、ウェブサーバーとウェブブラウザ間でやり取りされる認証情報を使用します。

ベーシック認証では，利用者IDとパスワードを":"で連結したものを，BASE64でエンコードしAuthorizationヘッダで指定します。そのため通信内容が暗号化されません。これにより、悪意のある第三者が資格情報を傍受しやすくなります。この問題を緩和するために、HTTPSを使用して、通信を暗号化することが強く推奨されます。

ダイジェスト認証は、ベーシック認証のセキュリティ上の欠点を改善することを目的とした、ウェブサイトへのアクセス制限用の認証方法です。ダイジェスト認証では、ユーザ名とパスワード、およびランダムな文字列をMD5でハッシュ化して送信します。これにより、悪意のある第三者によるパスワードの傍受を難しくします。

アクセス権制御（Access Control）には、以下の3つの原則があります。

最小特権の原則（Principle of Least Privilege）
ユーザーが必要とする権限の範囲内でのみ、システムにアクセスできるようにすることを目的とした原則です。ユーザーが不必要な権限を持っている場合、セキュリティリスクが増大するため、最小限の権限でシステムにアクセスできるように設定することが望ましいです。

分離の原則（Separation of Duties）
システムの管理者が同時に複数の役割を担当することを避けることを目的とした原則です。例えば、システムの管理者がアクセス権限の設定と、監査ログの作成を同時に行うと、権限の乱用や不正アクセスの隠蔽が可能になるため、それぞれの作業を異なるユーザーに割り当てることが望ましいです。相互牽制を期待するわけです。

デフォルト拒否の原則（Default Deny）
ユーザーがアクセスを許可されていない場合は、アクセスを拒否することを目的とした原則です。デフォルトで全てのユーザーにアクセス権限を与えると、不正アクセスや攻撃のリスクが高まるため、必要なユーザーに対して、必要な権限を与えることが望ましいです。この原則は、最小特権の原則とも関連しています。

これらの原則を遵守することで、アクセス権の管理が適切に行われ、セキュリティリスクの低減が期待できます。

知識認証:
知識認証は、ユーザーがパスワード、ピン番号、秘密の質問の答えなどの「何か知っているもの」を使って、認証することです。この認証方法は、一般的にオンラインアカウントやデバイスに対して使用されます。知識認証の欠点は、その知識が漏れれば他の誰かが本人になりすますことが可能なことです。したがって次の所有物認証や生体認証と組み合わせることがあります。

所有物認証:
所有物認証は、ユーザーがトークン、スマートカード、USBデバイス、ワンタイムパスワード（OTP）デバイスなどの「何か持っているもの」を使って、認証することです。この認証方法は、オンラインバンキングや企業ネットワークにアクセスする場合によく使用されます。所有物認証の欠点は、その所有物を盗まれたり貸し借りされると本人になりすますことが可能なことです。したがって先の知識認証や次の生体認証と組み合わせることがあります。

生体認証:
生体認証は、ユーザーの生物学的特徴を使って認証することです。例えば、指紋、虹彩、声紋、顔認証などが含まれます。この認証方法は、身体的なデバイスを使わずに認証できるため、近年ますます一般的になっています。例えば、スマートフォンや銀行ATMでの顔認証が挙げられます。生体認証は漏洩や、貸し借りや盗難といったことは基本的にできません。しかし、誤認証や経年変化のリスクがあります。もっとも網膜や虹彩、手指の静脈パターンは経年変化はほとんど無いといわれています。生体認証の問題は変更できないことです。例えば、指紋を複製することは不可能ではありません。その場合に変更できないことが大きなリスクとなります。また、怪我をして指紋認証できないこともありえます。そのため、救済パスワードと併用されていることがほとんどです。つまり、生体認証は利便性工場のために使われているのが現状です。

なお、二要素認証は知識、所有物、生体のうち2つを組み合わせる認証方法のことです。

FIDOは、「Fast Identity Online」の略です。

その名の通り素早くオンラインで認証するための技術です。ユーザーの認証プロセスを簡素化するために設計されたオープンスタンダードの認証技術です。

FIDO認証では、パスワードなどの秘密情報をサーバーに送信することなく、クライアント側で認証情報を生成してサーバー側で認証を行います。具体的には、ユーザーはセキュリティキー、スマートフォン、タブレットなどの認証デバイスを使用して、認証情報を生成し、サーバー側で認証を行います。

FIDO認証は、パスワードなどの秘密情報が漏洩することを防止するだけでなく、よりスムーズな認証プロセスを提供することで、セキュリティと利便性のバランスを取ることができます。現在、多くの大手企業がFIDO認証を採用しており、オンラインサービスのセキュリティ向上に寄与しています。

リスクベース認証（Risk-Based Authentication）は、ユーザー認証プロセスを改善するために、さまざまな要因を使用してリスクレベルを評価し、必要に応じて追加のセキュリティチェックを行うセキュリティアプローチです。

従来の認証方法では、ユーザーは一定のIDとパスワードを使用してログインしますが、リスクベース認証では、ユーザーのアクティビティを分析して、異常なアクティビティを検出し、セキュリティチェックを追加することができます。具体的には、いつもと異なるデバイスやIPアドレス、地理的な場所、アクセス時間、などを評価して異常を検知します。

リスクベース認証の利点は、ユーザーの利便性を損なうことなく、セキュリティを高めることができる点にあります。一般的に、ユーザーが普段と異なるアクセスパターンを示した場合、例えば国外からアクセスした場合など、追加の認証ステップが必要になります。

例えば、金融機関では、ユーザーが高額取引を行う場合や、新しいデバイスからアクセスする場合など、リスクレベルが高い場合に、追加の認証ステップを要求することができます。また、不審なアクティビティが検出された場合には、アカウントを一時的にロックアウトすることもできます。

LDAP（Lightweight Directory Access Protocol）は、ディレクトリ情報ツリーにアクセスするためのプロトコルです。LDAPは、主に企業や組織において、ユーザーアカウント、グループ、コンピューター、アプリケーションなどの情報を格納するために使用されるディレクトリサービス（例えば、Active Directory）にアクセスするために使用されます。

LDAPは、TCP/IPプロトコルスタックの上で動作するため、ネットワーク上のさまざまなコンピューター間でディレクトリ情報を検索・更新することができます。LDAPは、軽量で効率的なディレクトリアクセスプロトコルであるため、大規模なディレクトリ検索に適しています。

LDAPは、クライアント/サーバーアーキテクチャに基づいています。LDAPサーバーは、ディレクトリ情報を格納して、LDAPクライアントからのリクエストを処理します。LDAPクライアントは、LDAPサーバーに接続して、ディレクトリ情報を検索、更新、削除することができます。

LDAPは、多くの種類のアプリケーションで使用されています。たとえば、電子メールシステム、Webアプリケーション、セキュリティアプリケーション、VoIPアプリケーションなどです。

ディレクトリトラバーサル（Directory Traversal）とパストラバーサル（Path Traversal）は、似たような攻撃手法であるため、混同されることがありますが、以下のような違いがあります。

ディレクトリトラバーサルは、ファイルシステム上のディレクトリにアクセスするための攻撃手法であり、特定のディレクトリ内にあるファイルやディレクトリにアクセスすることが目的です。一方、パストラバーサルは、Webサーバー上のディレクトリにアクセスするための攻撃手法であり、Webアプリケーションによって生成されたパスやファイル名を改ざんすることで、Webサーバー上のファイルにアクセスすることが目的です。

つまり、ディレクトリトラバーサルは、オペレーティングシステムのファイルシステム上のディレクトリへの攻撃であり、パストラバーサルは、Webアプリケーションのパスに関する攻撃です。

しかし、両者は攻撃の原理や手法が似ているため、しばしば混同されることがあります。そのため、Webアプリケーションの開発者は、両者について十分に理解し、適切な対策を実施する必要があります。

RADIUS（Remote Authentication Dial-In User Service）は、ネットワークのアクセス制御、認証、課金を行うためのプロトコルです。主に、インターネットサービスプロバイダーや企業内で利用されます。

RADIUSは、ユーザーがネットワークに接続しようとするときに、ユーザー名とパスワードを認証し、アクセス許可を与えるかどうかを判断します。RADIUSサーバーは、ユーザーが接続するための認証情報を受け取り、認証情報が有効かどうかを確認して、アクセスを許可または拒否することができます。また、接続されたユーザーのアクセスを監視し、課金情報を収集することもできます。

RADIUSは、セキュリティのために暗号化された通信を行い、様々な認証プロトコル（PAP、CHAP、MS-CHAPなど）をサポートしています。また、RADIUSクライアントを備えたネットワーク機器やソフトウェア製品が多数存在し、多くのベンダーがサポートしているため、広く利用されています。

TPM（Trusted Platform Module）とは、コンピューターのハードウェアに統合されたセキュリティ機能の一つです。TPMは、機密情報の保存やネットワーク接続の暗号化などの機能を提供し、コンピューターのセキュリティを強化するために使用されます。

TPMは、ハードウェアセキュリティモジュール（HSM）の一種であり、暗号化キーを生成し、保持し、利用することができます。このため、TPMは、セキュリティキーを保存するソフトウェアベースの方法よりも安全であり、キーを物理的に保護することができます。

TPMは、ハードウェアに直接統合されているため、外部の攻撃から保護されています。また、TPMを使用することで、システムの起動時にハードウェアとソフトウェアの両方を検証することができるため、マルウェアによる攻撃からも保護されます。

TPMは、WindowsやLinuxなどのオペレーティングシステムでサポートされており、コンピューターのセキュリティを強化するために広く利用されています。

アカウントロックとは、何らかの理由により、ユーザーがアカウントにログインできなくなる状態（lock）のことを指します。アカウントがロックされた場合、そのアカウントの所有者は、正しいユーザー名とパスワードを入力してもアクセスできず、ロックの解除のための手順を実行する必要があります。

アカウントロックの理由には、以下のようなものがあります。

• ログイン試行回数の制限：セキュリティ上の理由から、同一の利用者IDで一定回数を超える間違ったパスワードの入力があった場合、アカウントを自動的にロックします。
• セキュリティの問題：ユーザーのアカウントが侵害され、第三者によって不正アクセスされたことが発見された場合、アカウントを自動的にロックします。
• アカウントの期限切れ：組織が定めた期間が経過した場合、アカウントを自動的にロックします。

reCAPTCHAは、Googleが提供するウェブアプリケーションにおける人間の操作と機械的な操作を識別する技術です。主に、フォームスパムや不正なアカウント登録を防止するために使用されます。

通常のCAPTCHAは、画像認証などを用いて人間であることを確認しますが、機械学習技術を応用したreCAPTCHAは、画像認証のほか、自然言語処理や行動解析などを利用して、より高度な人間の操作の検出が可能です。具体的には、ボットによる操作を識別するために、マウスの動きやクリックのタイミング、スクロールなどの行動パターンを解析することができます。

reCAPTCHAは、ウェブサイトの開発者が簡単に導入できるようになっており、APIを使うことでウェブアプリケーションに統合できます。ユーザーは、reCAPTCHAに表示される画像やチェックボックスを操作することで、人間であることを証明し、サイトにアクセスすることができます。

例えば、弊社の問い合わせページでもreCAPTCHAを使っています。右下にあるアイコンがreCAPTCHAです。

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セイコンサルティンググループ

SSHは、Secure Shellの略で、ネットワークを介して安全にリモートコンピュータに接続するための暗号化されたネットワークプロトコルです。

従前はリモートコンピュータ接続にはTelnetが使われてきました。SSHは暗号化されたリモートコンピュータ接続プロトコルです。ちなみにTelnetは23番ポート、SSHは22番ポートを使用します。

SSHを使用すると、ユーザーは、暗号化された接続を介してリモートコンピュータにログインしたり、ファイルを転送したり、リモートコンピュータ上でコマンドを実行したりすることができます。SSH ではパスワードなどの認証部分を含むすべてのデータを暗号化するという特徴を持っています。

シングルサインオン（SSO）は、ユーザーが複数のアプリケーションやサービスにアクセスするために必要な認証情報を、一度の認証で解決するセキュリティ技術です。つまり、ユーザーは複数のシステムにログインする必要がなく、1回のログインで複数のアプリケーションにアクセスできるようになります。

例えば、社内で複数のシステムを使用している場合、SSOを導入することで、ユーザーは1回のログインでそれらのシステムにアクセスすることができます。これにより、ユーザーは複数のパスワードを覚える必要がなくなり、管理者はパスワードのリセットや管理の負担が軽減されます。

SSOは、アプリケーション間でのユーザー認証情報の共有を可能にする標準プロトコルとして、SAML、OAuth、OpenID Connectなどがあります。これらのプロトコルを使用することで、ユーザーは信頼できるIDプロバイダーから認証情報を受け取り、複数のアプリケーションにシームレスにアクセスすることができます。

主要なSSOの方式には以下の4つがあります。

• エージェント方式
  エージェント方式は、クライアントデバイスにエージェントと呼ばれるソフトウェアをインストールし、認証情報をキャッシュします。ユーザーがアプリケーションにアクセスする際には、エージェントが認証情報を提供するため、ユーザーは再度認証を行う必要がありません。
• 代理認証方式
  代理認証方式は、ユーザーのブラウザを代理として利用して認証情報を共有します。ユーザーがアプリケーションにアクセスする際には、ブラウザが認証情報を提供するため、ユーザーは再度認証を行う必要がありません。
• リバースプロキシ方式
  リバースプロキシ方式は、リバースプロキシサーバーを利用して認証情報を管理します。ユーザーがアプリケーションにアクセスする際には、リバースプロキシサーバーが認証情報を提供するため、ユーザーは再度認証を行う必要がありません。
• 認証連携方式
  認証連携方式は、複数のアプリケーションが同じ認証基盤を利用することで、認証情報を共有します。ユーザーがアプリケーションにアクセスする際には、認証基盤が認証情報を提供するため、ユーザーは再度認証を行う必要がありません。認証連携を実現する技術にはSAML(Security Assertion Markup Language)やOpenID、OpenID Connectなどがあります。

これらの方式は、それぞれ利点と欠点があります。例えば、エージェント方式は、クライアントデバイスにエージェントをインストールする必要がありますが、代理認証方式は、ユーザーのブラウザを利用するため、ブラウザにセキュリティ上の問題がある場合にはリスクがあります。リバースプロキシ方式は、リバースプロキシサーバーが単一障害点になるため、冗長化が必要です。認証連携方式は、複数のアプリケーションが同じ認証基盤を利用することで、認証情報を共有するため、管理や運用が簡単である一方、アプリケーションが認証基盤に依存するため、認証基盤のセキュリティに大きく依存します。

SAML（Security Assertion Markup Language）は、セキュリティ認証に使用されるXMLベースのオープン標準プロトコルです。SAMLは、ユーザーが複数のシステムやアプリケーションにアクセスする際に、認証情報に加え，属性情報と認可情報を異なるドメインに伝達するためのWebサービスの仕様を提供しています。

SAMLの仕組みは、3つの主要なパーツから構成されています。

認証要求を送信するリクエスト元（Service Provider：SP）
ユーザーの認証情報を保持する識別元（Identity Provider：IDP）
認証情報を伝達するための標準形式（Assertion）

ユーザーがアプリケーションにアクセスするために、SPはIDPにリクエストを送信し、IDPは認証を行います。認証が成功した場合、IDPはSAML Assertionを生成し、このAssertionはSPに返されます。Assertionには、ユーザーの認証情報が含まれています。SPはAssertionを検証し、ユーザーにアクセスを許可するかどうかを決定します。

SAMLは、オンプレミスシステムやクラウドサービスなど、さまざまなシステム間の信頼関係を確立するために使用されます。SAMLは、多くの企業や組織で広く採用されており、Single Sign-On（SSO）などのセキュリティ認証機能を提供するために使用されます。

OAuthは、Webサービスやアプリケーションの認証や認可を行うためのプロトコルで、外部サービスやアプリケーションへのアクセスを安全に行うために使用されます。

OAuthでは、ユーザーは自分の個人情報やアカウント情報などの機密情報を、Webサイトやアプリケーションなどの第三者サービスに直接提供せずに、認証や認可を行うことができます。

具体的には、OAuthによって、以下のような流れで認証や認可が行われます。

ユーザーがWebサイトやアプリケーションにアクセスし、外部サービスのアクセスを求める。
Webサイトやアプリケーションが、外部サービスに対して認証リクエストを送信する。
外部サービスは、ユーザーに認証を求めるダイアログを表示し、ユーザーが認証を許可するかどうかを選択する。
外部サービスは、Webサイトやアプリケーションに対してアクセストークンを発行し、アクセスを許可する。
Webサイトやアプリケーションは、アクセストークンを使用して、外部サービスにアクセスする。
OAuthは、APIの認証や認可に使用されることが多く、多くのWebサイトやアプリケーションで使用されています。

OpenID Connectは、OAuth2.0プロトコルをベースにした、ユーザー認証のためのオープンスタンダードプロトコルです。OpenID Connectは、ユーザーがサードパーティのWebアプリケーションやサービスにログインするために、標準的な手順を提供します。

みなさんも第三者のWebアプリケーションのログインをする際にGoogleやFacebookのアカウントでログインしたことがあるのではないでしょうか？
そこで使われているのがOpenID Connectです。

OpenID Connectの主な目的は、認証を簡単にし、安全性を高めることです。OpenID Connectでは、OAuth2.0のフローを拡張し、認証に必要な情報を含むJSON Web Token（JWT）を使用しています。また、OAuth2.0では必須ではないが、OpenID Connectでは認証サービスプロバイダーを定義し、認証情報の提供者となるサービスを指定することができます。

OpenID Connectは、以下のような機能を提供します。

• 認証情報を保護するための暗号化機能
• 認証プロセスの自動化
• 認証プロバイダーからの追加情報の取得
• IDトークンを介したユーザーのプロファイル情報の受信

プロキシサーバーは、クライアントとインターネット上のサーバー間の中継役を果たし、リクエストとレスポンスを転送する役割を持ちます。プロキシサーバーは、セキュリティ上の効果があり、以下のような機能を提供します。

• フィルタリング: プロキシサーバーは、特定のURLやコンテンツのブロックにより、ユーザーが不適切なウェブサイトやサービスにアクセスするのを防ぐことができます。
• アノニマイゼーション（匿名化）: プロキシサーバーを介してインターネットにアクセスすることで、ユーザーのIPアドレスを隠蔽し、プライバシー保護や追跡防止に役立てます。
• キャッシュ機能: プロキシサーバーは、よくアクセスされるウェブページやコンテンツをキャッシュし、ネットワークの帯域幅を節約し、応答速度を向上させます。これにより、外部の攻撃者がネットワークにアクセスする機会を減らすことができます。
• マルウェア対策: プロキシサーバーは、悪意のあるウェブサイトやファイルからユーザーを保護するために、ウェブコンテンツのスキャンやフィルタリングを行います。
• ログ管理: プロキシサーバーは、ユーザーのインターネットアクセス履歴を記録し、監査や不正アクセスの検出に役立てます。
• 帯域幅制御: プロキシサーバーは、帯域幅の制限や優先度付けを行うことで、ネットワークトラフィックを最適化し、DoS攻撃（Denial of Service攻撃）からの保護に役立てます。

リバースプロキシは、インターネット上のクライアントからのリクエストを受け取り、バックエンドのサーバーへ転送する役割を果たします。リバースプロキシは、以下のようなセキュリティ上の効果を提供します。

• セキュリティ境界の確立: リバースプロキシは、外部のクライアントと内部のサーバーの間にセキュリティ境界を設け、直接的なアクセスを防ぐことができます。これにより、内部のサーバーが悪意のある攻撃から保護されます。
• DDoS攻撃の緩和: リバースプロキシは、過剰なトラフィックや不正なリクエストを検出し、フィルタリングすることができます。これにより、分散型サービス拒否（DDoS）攻撃からバックエンドサーバーを守ることができます。
• SSL/TLSの終端: リバースプロキシは、SSL/TLS接続の終端地点として機能し、バックエンドサーバーへの暗号化されたトラフィックの転送を管理します。これにより、サーバーのセキュリティが向上し、負荷が軽減されます。
• コンテンツのフィルタリング: リバースプロキシは、バックエンドサーバーからのレスポンスをフィルタリングし、不正なコンテンツや悪意のあるコードの流出を防ぐことができます。
• 負荷分散: リバースプロキシは、複数のバックエンドサーバー間でトラフィックを分散させることができます。これにより、サーバーへの負荷が軽減され、パフォーマンスが向上します。
• キャッシュ機能: リバースプロキシは、よくアクセスされるコンテンツをキャッシュし、応答速度を向上させることができます。これにより、バックエンドサーバーの負荷が軽減されます。

リバースプロキシを使ったシングルサインオン（SSO）は、Webサーバーの前に配置されたリバースプロキシを使用して、複数のWebアプリケーションへの認証を1回のログインで行う方法です。ユーザーは1回のログインで、複数のWebアプリケーションにアクセスできるようになります。

具体的には、リバースプロキシによって、複数のWebアプリケーションが同じ認証プロセスを共有することができます。ユーザーがWebアプリケーションにアクセスすると、リバースプロキシがユーザーの認証情報を確認し、認証された場合は、リバースプロキシがWebアプリケーションにアクセスする前にユーザーの情報を転送します。これにより、ユーザーは同じ認証情報を使用して、複数のWebアプリケーションにアクセスできます。

リバースプロキシを使用することで、アプリケーションごとに独自の認証プロセスを実装する必要がなく、ユーザーは1回のログインで複数のWebアプリケーションにアクセスできるようになります。また、認証情報がリバースプロキシによって確認されるため、Webアプリケーション側でのセキュリティ上のリスクが低くなります。

良いパスワード管理には以下のようなポイントがあります。

複雑なパスワードを使用する
予測しにくいパスワードを使用することが重要です。例えば、8文字以上の長さで、大小文字、数字、記号を含めることが望ましいです。簡単な単語や誕生日などの個人情報は使用しないでください。

パスワードを定期的に変更する
定期的にパスワードを変更することで、情報漏洩のリスクを減らすことができます。3ヶ月から6ヶ月ごとに変更することが推奨されます。

同じパスワードを複数のアカウントで使い回さない
同じパスワードを複数のアカウントで使用すると、1つのアカウントがハッキングされた場合に他のアカウントも危険にさらされます。異なるパスワードを使用して、セキュリティを向上させましょう。

パスワードを安全に保存する
パスワードを書き留めたり、メモ帳やスマートフォンのメモアプリに保存することは避けましょう。パスワード管理ツールを使用するか、紙に書いて安全な場所に保管しましょう。

二段階認証を使用する
二段階認証を使用することで、パスワードだけでなく、追加の認証情報を必要とすることでセキュリティを向上させることができます。例えば、SMSによる認証コード、認証アプリ、生体認証などがあります。

以上が良いパスワード管理のポイントです。適切なパスワード管理を行うことで、ハッキングや不正アクセスから身を守ることができます。

パスワードのオンライン攻撃とは、オンラインアカウントへの不正アクセスを試みる攻撃の一種で、パスワードを推測したり、総当たり攻撃を行ってアカウントにアクセスしようとするものです。

総当たり攻撃は、あらかじめ辞書や一般的なパスワードのリストなどを用意して、パスワードを推測する方法です。この攻撃は時間がかかるため、強力なパスワードを使用することで、攻撃者の作業をより困難にすることができます。

そのため、パスワードを定期的に変更することや、パスワードを単語や誕生日、簡単な数字の並びなど簡単に推測されるものにしないことが重要です。また、二段階認証を有効にすることで、アカウントを保護することができます。

ただし、一般的なサーバーではアカウントロックなどの仕組みによりオンライン攻撃は実質不可能です。むしろ大量の被害が発生するのは次のオフライン攻撃です。

パスワードのオフライン攻撃とは、パスワードを暗号化したファイルやデータベースなどを攻撃者が入手し、その中に含まれるパスワードのハッシュ値を解読することで、正しいパスワードを取得する攻撃のことです。

ハッシュ関数は、任意の長さのデータから固定長の値を生成する関数で、パスワードの場合は入力された文字列から固定長のハッシュ値を生成します。攻撃者は、盗まれたハッシュ値を解読することで、元のパスワードを特定しようとします。

この攻撃は、オンライン攻撃と比べて時間がかかりますが、攻撃者がハッシュ値を解読できる可能性があるため、十分な強度のパスワードを使用し、定期的にパスワードを変更することが重要です。また、セキュリティ対策として、ハッシュ化されたパスワードを保管する際には、適切な暗号化やソルト（salt）を使用することが推奨されています。

英語の【brute-force】には「力ずく」という意味があります。

ブルートフォース攻撃は、1つのアカウントに対して総当たりでパスワードを解読する攻撃手法のことです。

攻撃者は、自動化されたツールを使用して、多数の可能なパスワードを繰り返し試行します。正しいパスワードが見つかるまで攻撃を継続し、システムに不正にアクセスします。

この攻撃手法は、パスワードが短く、複雑さが低い場合に特に有効です。それゆえ、強力なパスワードポリシーの実施や、多要素認証の使用などが推奨されるのです。また、システム提供者はアカウントロックの仕組みを備えることが求められます。

逆ブルートフォース攻撃とは、その名の通り、パスワードを固定して、アカウントを変化させてログインを試みる攻撃手法です。

逆ブルートフォース攻撃を行う攻撃者は、一般的に、一般的なパスワードから始めて、複数のアカウントに対して同じパスワードを試して、ログインできるアカウントを探します。その後、このパスワードを使用して、そのアカウントにアクセスし、機密情報を盗みます。

対策としては、アカウントロックが効かないため同一IPアドレスからのアクセスを監視して遮断する必要があります。

パスワードスプレー攻撃とは、多くの異なるアカウントに対して、一定のリストから選択された一般的なパスワードを総当たりで試行する攻撃です。特定のアカウントに対するブルートフォース攻撃とは異なり、同じパスワードで複数のアカウントを狙うものです。

攻撃者は、一般的なパスワード（"password"、"123456"、"admin"など）のリストを用意し、それを使用して複数のアカウントを試行します。攻撃者は、アカウントロックアウトの回避のために、失敗したログイン試行の数を制限する場合があります。別名、ローアンドスロー攻撃とも呼ばれます。

逆ブルートフォース攻撃とパスワードスプレー攻撃は、いずれもパスワードの推測攻撃である点は共通していますが、攻撃方法に違いがあります。

逆ブルートフォース攻撃は、複数のユーザーアカウントに対して同じパスワードを使用していることを利用した攻撃です。攻撃者は、多くのユーザーアカウントのリストを入手し、そのリストに対して同じパスワードを繰り返し試すことで、正しいパスワードを推測することを試みます。つまり、逆ブルートフォース攻撃は、1つのパスワードを複数のユーザーアカウントに使用していることを利用した攻撃です。

一方、パスワードスプレー攻撃は、特定のユーザーアカウントに対して複数のパスワードを繰り返し試す攻撃です。攻撃者は、リストから1つのユーザーアカウントを選択し、そのアカウントに関連する情報（例：社員番号、メールアドレス、誕生日など）を収集し、それらの情報を使用して多数のパスワードを繰り返し試します。つまり、パスワードスプレー攻撃は、多数のパスワードを1つのユーザーアカウントに使用していることを利用した攻撃です。

利用者の個人情報などからパスワードを類推してログインを試行する攻撃です。

対策は、パスワードに個人情報を含めないことです。

また、SNSで個人情報を極力情報発信しないようにしましょう。

辞書攻撃とは、パスワードを推測する攻撃の一つで、あらかじめ用意した辞書ファイルに含まれる単語やフレーズを順次試行して、正しいパスワードを探る攻撃手法です。

辞書ファイルは、よく使われる単語、生年月日、名前、人気のある映画や曲など、一般的に使われる単語やフレーズを含んでいます。また、そのような辞書は闇サイトで簡単に入手することもできます。

辞書攻撃は、ブルートフォース攻撃よりも効率的であり、より短時間でパスワードを破ることができる可能性があります。

以下の「よく使われるパスワード」に関する記事を一度ご覧ください。

パスワードリスト攻撃と辞書攻撃は、両方ともハッカーがシステムに不正にアクセスするための攻撃手法ですが、そのアプローチに若干の違いがあります。

パスワードリスト攻撃は、攻撃者が事前に作成したパスワードリストを使用して、システムにログインを試みます。このリストには、他のハッキング攻撃で収集されたパスワードや一般的によく使われるパスワードが含まれます。また、このリストはダークウェブで販売されていることもあります。

一方、辞書攻撃は、攻撃者が事前に作成した辞書を使用して、システムにログインを試みます。この辞書には、単語、フレーズ、および一般的なパスワードの変形が含まれます。攻撃者は、辞書に含まれるすべての単語やフレーズを試し、パスワードを見つけるまで繰り返します。

Pass the Hash攻撃は、ユーザーのパスワードのハッシュ値を使用して、ユーザーアカウントに不正にアクセスする攻撃手法の一つです。

認証情報として"ユーザ名"と"パスワードのハッシュ値"から生成されたハッシュ値を用いるチャレンジレスポンス認証において、クライアント端末のメモリ上に残された"パスワードのハッシュ値"を盗み取ることで、サーバへの正当な認証情報と区別がつかないレスポンスを生成し、不正ログインを行う攻撃手法です。

この攻撃手法は、パスワードを総当たり攻撃する必要がないため、パスワードの強度が高くても有効です。攻撃者は、システム内のユーザーアカウントをコントロールすることができ、そのアカウントに関連する機密情報にアクセスすることができるため、非常に危険な攻撃手法とされています。

Pass the Hash攻撃を防ぐには、マルウェア感染や不正アクセスを検知するセキュリティソフトウェアを使用することが重要です。また、セキュリティポリシーの策定や、システムの監視やログの収集なども有効な対策の一つです。

CRYPTREC(Cryptography Research and Evaluation Committees)は、日本政府が2000年に設立した暗号技術の評価・認証プロジェクトです。CRYPTRECは、国家機密や重要な情報の取り扱いに必要な安全性を確保するために、企業や政府機関が使用することができる暗号技術の適用範囲を定め、その評価と認証を行っています。

何度かの改定の後現在は電子政府推奨暗号リスト、推奨候補暗号リスト、運用監視暗号リストの3つのリストにまとめられています。

日本政府が公式に推奨する暗号化アルゴリズムのリストです。以下は、2023年現在の電子政府推奨暗号リストの例です。

【共通鍵暗号】

AES（Advanced Encryption Standard）
Camellia
【公開鍵暗号】

RSA（Rivest-Shamir-Adleman）
楕円曲線暗号（ECDSA、ECDH）
DSA（Digital Signature Algorithm）
【ハッシュ関数】

SHA-256
SHA-384
SHA-512

ただし、技術の進歩や脆弱性の発見によって、リストに含まれる暗号化アルゴリズムの安全性に問題がある場合は、リストから削除されることがあることは常に念頭に置いてください。また、通信内容を解読することができる場合には運用監視暗号リストに移されることもあります。

運用監視暗号リストとは、日本政府が定める暗号化アルゴリズムのうち、通信内容を解読される可能性のある暗号化アルゴリズムのリストです。

ただし、互換性維持のために継続利用を容認されています。互換性維持以外の目的での利用は推奨されていません。

推奨候補暗号リストとは、CRYPTRECにより安全性及び実装性能が確認され、今後、電子政府推奨暗号リストに掲載される可能性のある暗号技術のリストです。

DESは、1970年代に米国政府が開発した共通鍵暗号アルゴリズムの1つで、従来の暗号化方式よりも高いレベルの安全性を提供することができました。

しかし、DESは、鍵長が56ビットと比較的短く、暗号化に使用する鍵が容易に推測される可能性があることから、現在では安全性が確保されていません。そのため、より安全性の高い暗号化アルゴリズムであるAES（Advanced Encryption Standard）に置き換えることが推奨されています。

また、DESには、暗号解読のために設計されたツールが存在します。このように、DESの鍵長が短いことや、現代の暗号解読技術の進歩により、DESは現在では使用されることはほとんどありません。

AESは、現代の共通鍵暗号アルゴリズムの1つで、暗号化に用いる鍵の長さが128ビット、192ビット、256ビットのいずれかで、より高いセキュリティレベルを提供することができます。AESは、従来の共通鍵暗号アルゴリズムであるDESや3DESに代わって、現在広く使用されています。

AESの鍵長が長く、高度な暗号化技術を用いて設計されているため、現在のところ、解読が非常に困難であるとされています。また、AESは、様々な用途で利用されており、例えば、機密情報の暗号化、データベースの暗号化、暗号通貨の暗号化などに広く使われています。

ただし、AESを利用する際には、鍵の管理や暗号化の実装に注意を払う必要があります。鍵の管理に問題がある場合には、暗号化が破られる可能性があります。したがって、適切なセキュリティ対策を講じることが重要です。

共通鍵暗号方式とは、暗号化と復号に同じ鍵を使う暗号方式です。暗号化と複合に同じ鍵を使うので“共通”鍵暗号方式と呼ばれます。具体的には、暗号化する前の平文と、暗号化された暗号文を同じ鍵を用いて変換することで、情報を暗号化します。暗号化に用いる鍵は、秘密に保持する必要があるため秘密鍵暗号方式とも、公開鍵暗号が使われる前から使われていたため慣用暗号化方式と呼ばれることもあります。

共通鍵暗号方式は、暗号化や復号の処理が高速であるため、データ通信やデータ保護などの用途で広く利用されています。例えば、SSL/TLSプロトコルを利用したWebブラウジングや、暗号通貨の取引、ファイル暗号化などで使われています。

ただし、共通鍵暗号方式には、鍵の配送や管理に関する問題があります。鍵の配送は、安全性の高い方法で行う必要があります。また、多数の通信相手がいる場合には、相手の数だけ違った鍵が必要なため、鍵の管理が複雑になります。その2つの問題を解決するのが公開鍵暗号方式です。

共通鍵暗号方式には、DES、3DES、AESなどがあります。これらのアルゴリズムは、暗号化の安全性や鍵長などが異なるため、適切に選択する必要があります。

公開鍵暗号方式とは、暗号化と復号に異なる鍵を使う、非対称鍵暗号方式のことです。具体的には、暗号化する前の平文を公開鍵で暗号化し、暗号文を秘密鍵で復号することで、情報を暗号化します。公開鍵は公開され、誰でも使えるようにすることからこの名前があります。ただし、秘密鍵はその名の通り秘密に保持する必要があります。

公開鍵暗号方式は、共通鍵暗号方式の問題点であった鍵の配送や管理、多数の通信相手がいる場合の鍵の管理を解消しているため、デジタル署名や鍵交換などに広く利用されています。

代表的な公開鍵暗号方式には、RSA、Elgamal、DSA、ECCなどがあります。RSAは最も広く使われており、秘密鍵を素因数分解に基づく問題に基づいて生成することができます。

公開鍵暗号方式の欠点は、共通鍵暗号方式に比べて暗号化や復号の処理が遅いことです。そのため例えば、SSL/TLSプロトコルでは共通鍵暗号方式と組み合わせたハイブリッド暗号方式が使われています。

ハイブリッド暗号方式とは、共通鍵暗号方式と公開鍵暗号方式を組み合わせた暗号方式のことです。共通鍵暗号方式は処理速度が速い反面、鍵管理の問題があります。公開鍵暗号方式は鍵管理の問題が解決される一方で、処理速度が遅いため、実用的な暗号化には不向きです。

ハイブリッド暗号方式では、共通鍵暗号方式を使ってデータを暗号化し、共通鍵自体を公開鍵暗号方式を使って暗号化することで、鍵の配送や管理の問題を解決します。具体的には、以下の手順で暗号化を行います。

• 送信者は、共通鍵暗号方式を使って平文データを暗号化します。
• 送信者は、受信者の公開鍵を使って共通鍵を暗号化します。
• 送信者は、暗号化された共通鍵と暗号化されたデータを一緒に送信します。
• 受信者は、自分の秘密鍵を使って暗号化された共通鍵を復号します。
• 受信者は、共通鍵暗号方式を使って暗号化されたデータを復号します。

このように、ハイブリッド暗号方式では、共通鍵暗号方式と公開鍵暗号方式を組み合わせることで、高速な暗号化処理と鍵管理の問題を両立しています。この方式は、SSL/TLSプロトコルやPGPなどで広く使われています。

ハッシュ関数は、データを固定長の値であるハッシュ値に変換する関数です。

この値のことをダイジェストといいます。ニュースのダイジェストが一定の時間に収まるように、ハッシュ関数のダイジェストも固定長の長さに収まります。

ハッシュ関数が持つべき性質について主なものは以下の3点です。

1. 一方向性 (One-wayness)：ハッシュ値から元のデータを復元することが困難である性質。
2. 漸進的 (Incremental)：データが少し変更された場合でも、変更された部分だけでなく全体のハッシュ値が変更される性質。
3. 衝突耐性 (Collision resistance)：2つの異なる入力に対して同じハッシュ値が生成されることがないようにする性質。

上記1の一方向性は、例えばパスワードの保護と関係があります。パスワードを平文のままではなく、ハッシュ値に変換することで、セキュリティを向上させることができます。もし、平文のパスワードをデータベースなどに保存すると、データベースが漏洩した場合に第三者によってパスワードが盗まれてしまいます。しかし、パスワードをハッシュ値に変換して保存しておくと、第三者がハッシュ値を手に入れても、このハッシュ関数の一方向性という性質のため元のパスワードを復元することが困難であるため、セキュリティが向上するのです。

上記2の漸進的はデータの改竄検知で利用できます。つまり、2つの平文のダイジェストを比較して、もしも相違があればどちらかが改ざんされたということがわかります。データが少し改ざんされただけでダイジェストは大きく変化しますので改ざんを検知できるという仕組みです。

そのようなセキュリティ上の要請から3の衝突耐性が必要になります。

代表的なハッシュ関数には、MD5、SHA-1、SHA-256などがあります。

その違いを一言でいうとエンコード後のデータをもとに戻せるか否かの違いです。

暗号化は、一度エンコードした情報を元に戻せます。情報をエンコードすることで、認証された受信者だけがデータを解読できるようにすることを目的としています。

一方、ハッシュ化は、元の情報を元に戻せません。ハッシュ化によって生成されるハッシュ値は、元の情報から導き出される固定長の文字列であり、元の情報がわかっても、ハッシュ値から元の情報を復元することは困難です。

暗号化は主に通信セキュリティに使用され、データを送信する前に暗号化することで、盗聴や改ざんから保護します。一方、ハッシュ化は主にデータの改ざんの有無の確認やパスワードの保存に使用されます。例えば、データが改ざんされていないかを確認するために、元のデータとハッシュ値を比較することができます。また、パスワードのハッシュ値をデータベースなどに保存することで、パスワードを平文で保存することを避け、パスワードの漏洩を防止することができます。

このように暗号化とハッシュ化は、どちらも情報セキュリティを確保するための技術ですが、その目的や方法は異なります。

• MD5: 128ビットのハッシュ値を生成するハッシュ関数。現在では安全性が低く、使われることはほとんどありません。
• SHA-1: 160ビットのハッシュ値を生成するハッシュ関数。現在でも一部で使用されていますが、SHA-2やSHA-3に移行することが推奨されています。
• SHA-2: SHA-1の後継として開発された、256ビットや512ビットのハッシュ値を生成するハッシュ関数群です。現在では一般的に使用されています。
• SHA-3: 2015年に発表された、Keccakアルゴリズムを基にしたハッシュ関数です。256ビットや512ビットのハッシュ値を生成することができます。

これらのハッシュ関数は、セキュリティ分野で広く使用されていますが、ハッシュ関数の使用にあたっては、状況に応じて適切なハッシュ関数を選択する必要があります。

デジタル署名には、公開鍵暗号方式を使用しますが公開鍵と秘密鍵を暗号化の際に使用したのとは逆の使い方をします。

つまり、署名者は自分の秘密鍵を使用して、署名したいデータのハッシュ値を暗号化します。次に第三者が、暗号化されたハッシュ値を署名者の公開鍵で復号することで署名者の本人性を担保します。

このとき、公開鍵は誰でも使用することができ、署名者は自分の秘密鍵を安全に保管しておく必要があります。また、署名が検証されるためには、公開鍵が信頼できる認証局から発行されたものである必要があります。

具体的には、署名の作成手順は以下のようになります。

• データをハッシュ関数でハッシュ値に変換する。
• 秘密鍵を使用して、ダイジェストを作成する（これが署名にあたります）。
• 結果の署名を、公開鍵を持つ人に送信する。

そして、検証手順は以下のようになります。

• 受信した署名を、公開鍵を使用して復号化する。
• 元のデータをハッシュ関数でハッシュ値に変換する。
• 復号した署名のハッシュ値と、変換した元のデータのハッシュ値を比較する。一致していれば、署名が正しいと判断する。

これにより、デジタル署名は、信頼性の高い認証とデータの完全性を保証しています。

デジタル署名された電子文書にタイムスタンプを押す目的は、文書が作成された時点での完全性や真正性を保証するためです。タイムスタンプを押すことで、電子文書の作成日時が公的に証明され、文書が改ざんされていないことが確認されます。

タイムスタンプは、電子文書に対して、信頼できる第三者機関である時刻認証局(TSA:Time Stamp Authority)が発行する時刻情報を含んだデジタルデータです。タイムスタンプは、付与時点での「存在性」、およびその時刻以後の「完全性」を証明することを目的としています。

Message Authentication Code（MAC）は、データの完全性と認証を保証するために使用される暗号技術です。MACは、送信者と受信者が共有する秘密鍵を使用して、メッセージに対して生成される短い固定長のバイナリ値（タグ）です。このタグは、メッセージと一緒に受信者に送信され、受信者は同じ秘密鍵を使用してタグを再計算し、送信されたタグと比較します。両方のタグが一致すれば、メッセージが改ざんされていないことが確認されます。

MACの主な目的は以下の2点です。

• データの完全性: MACは、データが送信元から送信先までの間に改ざんされていないことを保証します。これにより、データの信頼性が確保されます。
• 認証: MACは、メッセージの送信者が共有された秘密鍵を持っていることを証明し、送信者の正当性を確認します。これにより、不正な送信者によるデータの改ざんやなりすまし攻撃を防止できます。

MACアルゴリズムの代表的なものはハッシュ関数を使うものと暗号を使うものに分類できます。

• HMAC（Hash-based Message Authentication Code）: ハッシュ関数（例: SHA-256, SHA-3）と秘密鍵を組み合わせて使用するMACアルゴリズムです。HMACは、暗号学的に安全なハッシュ関数を使用することで、高いセキュリティを提供します。
• CMAC（Cipher-based Message Authentication Code）: 共通鍵暗号アルゴリズム（例: AES）と秘密鍵を組み合わせて使用するMACアルゴリズムです。CMACは、高速な処理速度と効率的なハードウェア実装が可能な特徴があります。

MACは、通信プロトコルやセキュリティアプリケーションで広く使用されており、データの完全性と認証を確保するための重要な暗号技術です。

デジタル証明書は現実世界の印鑑証明書に似ています。

デジタル証明書は、公開鍵暗号方式に基づく暗号技術を利用して、サーバーやクライアントの正当性を証明するための証明書です。具体的には、証明書には、証明書発行者の情報、証明書の有効期限、公開鍵などが含まれています。公開鍵証明書と呼ばれることもあります。

デジタル証明書は、信頼できる第三者機関である認証局（CA: Certification Authority）によって発行されます。認証局は、証明書発行者の身元を検証し、証明書を発行することで、証明書の信頼性を確保します。この認証局の役割は現実世界の市役所にあたります。

Webサイトの場合、デジタル証明書は、HTTPSプロトコルを使用する場合に必要となります。ブラウザーがWebサイトにアクセスする際に、Webサイトから送信される証明書を確認し、認証局によって発行された信頼できる証明書であることを確認します。これにより、ユーザーは、Webサイトが正当であることを確認することができます。

デジタル証明書には以下の3種類があります。

• サーバ証明書
• クライアント証明書
• コードサイニング証明書

参考までに弊社のサーバー証明書を掲載しておきます。

サーバー証明書は、デジタル証明書の一種です。

Webサーバーとユーザー間の通信において、サーバーの正当性を証明するために使用されるデジタル証明書です。つまり、サーバー証明書は、Webサイトを運営する企業や団体が、そのWebサイトが正当であることを証明するためのものです。

サーバー証明書には、証明書発行者の情報、証明書の有効期限、サーバーのドメイン名などが含まれています。Webブラウザーは、Webサーバーから送信されるサーバー証明書を確認し、証明書が信頼できるものであるかどうかを判断します。信頼できるサーバー証明書であれば、ユーザーは、Webサイトが正当であることを確認し、安全に通信を行うことができます。

ただし、サーバー証明書にもレベルがあり、単にサーバー証明書が有効だからといってそのサーバーの運営者を信頼できるわけではないことには注意が必要です。具体的には以下の3種類のサーバー証明書が存在します。

1. DV証明書(Domain Validation Certificate) ドメインの所有権が証明されるタイプのサーバー証明書で、発行までが比較的簡単で手軽に入手できる点が特徴です。ただし、認証があまり厳しくないため、セキュリティ上の信頼性が低いというデメリットがあります。
2. EV証明書(Extended Validation Certificate) 最も厳しい認証基準をクリアした証明書で、発行までに時間と費用がかかりますが、Webブラウザーのアドレスバーに緑色の鎖のマークが表示され、信頼性が非常に高いとされています。
3. OV証明書(Organization Validation Certificate) ドメインの所有権だけでなく、企業や組織の情報も含まれた証明書で、発行までに認証が必要であるため、セキュリティ上の信頼性が高いとされています。

サーバー証明書は、Webサイトのセキュリティを強化するために重要な役割を果たしています。特に、オンラインショッピングなどのWebサイトでは、ユーザーの個人情報やクレジットカード情報などが送信されるため、セキュリティの確保が非常に重要です。そこで、信頼できるサーバー証明書を使用することで、Webサイトのセキュリティを強化し、ユーザーのプライバシーやセキュリティを守ることができます。

クライアント証明書は、デジタル証明書の一種です。

クライアント証明書は、Webサーバーと同様に、SSL/TLS通信におけるセキュリティ強化のために使用される証明書の1種類です。クライアント証明書はWebサーバーとは異なり、サイト利用者が所有しています。

クライアント証明書は、Webサイトやオンラインサービスなどの特定のクライアントに対して証明書を発行し、そのクライアントが正当なユーザーであることを証明するために使用されます。例えば、クライアント証明書がインストールされたPCでは自分がその会社の社員であることを証明することが可能になります。この証明書には、クライアントの識別情報や公開鍵が含まれており、オンラインサービスで利用されることで、通信の機密性や完全性を保証することができます。

クライアント証明書は、Webサイトやオンラインサービスにアクセスする際に必要となるため、証明書の発行元から提供されるファイルをダウンロードして、Webブラウザーなどのクライアント側にインストールする必要があります。また、クライアント証明書を利用するためには、Webサイトやオンラインサービスがその証明書をサポートしている必要があります。

コードサイニング証明書は、デジタル証明書の一種です。

コードサイニング証明書は、ソフトウェア開発者が開発したアプリケーションやコードに対して、信頼性と完全性を証明するために使用されるデジタル証明書です。これは、アプリケーションやコードの署名に使用され、エンドユーザーがそれをダウンロードした際に、そのアプリケーションが正当であることを確認することができます。

コードサイニング証明書は、検証局によって発行され、証明書には、発行者の情報、有効期間、署名アルゴリズム、公開鍵、デジタル署名などの情報が含まれます。コードサイニング証明書は、Microsoft Authenticode、Java Code Signing、Adobe AIRなど、様々なプラットフォームで使用されます。

デジタルコンテンツの同一性を確認するために使用されるフィンガープリントは、デジタルデータの一意な識別子として機能します。デジタルデータは、通常、バイト単位の数値の列として表されるため、フィンガープリントは、その数値列の特定の部分のハッシュ値であり、一意な文字列であることが多いです。

フィンガープリントは、同じコンテンツを持つ2つのデジタルファイルが同じフィンガープリントを持つ場合、それらが同じデータであることを確認できます。フィンガープリントは、画像、音声、動画、テキストなど、あらゆる種類のデジタルコンテンツに適用できます。

フィンガープリントは、著作権侵害の調査や、デジタルコンテンツの改ざんの検出などに広く使用されています。デジタルデータは簡単にコピーできるため、複数のバージョンが存在することがあります。しかし、フィンガープリントは、コンテンツが同じであることを確認するために使用できるため、デジタルデータの改ざんが検出されると、そのデータの信頼性が低下します。

デジタルコンテンツのフィンガープリントを生成するには、特定のハッシュアルゴリズムを使用することが一般的です。代表的なハッシュアルゴリズムには、MD5、SHA-1、SHA-256などがあります。

TLSサーバー証明書とサーバー証明書は、同じものではありませんが、密接に関連しています。

サーバー証明書は、Webサーバーやその他のサーバーが、クライアントとの間の通信を暗号化するために使用するデジタル証明書です。サーバー証明書には、Webサイトの所有者の識別情報、公開鍵、有効期限などが含まれています。

一方、TLS（Transport Layer Security）は、インターネット上でのセキュアな通信を提供するための暗号化プロトコルです。TLSは、データの暗号化、相手方認証、改ざんの検出などを行うために使用されます。 TLSサーバー証明書は、WebサーバーがTLSプロトコルを使用するために必要な証明書です。

つまり、TLSサーバー証明書は、サーバー証明書の一種であり、WebサーバーがTLSプロトコルを使用してクライアントとの通信を暗号化するために必要なものです。TLSサーバー証明書は、公開鍵証明書の一種であり、信頼できる第三者機関（CA）によって発行され、Webサーバーの識別情報を検証します。

SSL（Secure Sockets Layer）/TLS（Transport Layer Security）は、インターネット上での通信において、盗聴・改ざん・なりすまし・否認を防ぐためのプロトコルです。

以下がSSL/TLSの仕組みについての概要です。

• 通信の開始：クライアントは、サーバーに対して通信を開始するために、SSL/TLSの利用を要求します。
• サーバーの認証：サーバーは、クライアントに自身の証明書を提供して、自身が正当なサーバーであることを証明します。クライアントは、サーバーの証明書が信頼できるものであるかどうかを確認します。この時、公開鍵暗号方式を使ったデジタル署名の技術が使われます。
• セッション鍵の交換：クライアントとサーバーは、セッション鍵と呼ばれる共通鍵を生成し、その鍵を暗号化して相手方に送信します。この鍵は、通信の暗号化に使用されます。
• データの暗号化：クライアントとサーバーは、共通鍵を使用してデータを暗号化し、通信を行います。この際、通信の内容は外部から覗き見られたり、改ざんされたりしないように、暗号化されて送信されます。
• データの復号化：受信したデータは、相手方が送信した共通鍵を使用して復号化されます。
• 通信の終了：通信が終了する際に、クライアントとサーバーは、生成した共通鍵を破棄します。

このようにSSL/TLSはデジタル署名、公開鍵暗号方式と共通鍵暗号方式のハイブリッド方式を利用した仕組みです。また、共通鍵を使い捨てにすることもポイントになります。

HSTSとは、HTTP Strict Transport Securityの略で、Webサイトにおける通信セキュリティを向上させるための仕組みの一つです。

HSTSは、Webサイトにアクセスするユーザーのブラウザに対して、HTTPSプロトコルを使用して通信するように指示するHTTPヘッダーを送信することで機能します。これにより、ユーザーがWebサイトにアクセスする際に常にHTTPSを使用するように促すことができます。

HSTSは、以下のようなセキュリティ上のメリットを提供します。

MITM攻撃への対策：HSTSを有効にすることで、Man-in-the-Middle (MITM) 攻撃に対する防御が強化されます。MITM攻撃とは、通信内容を盗聴・改ざんする攻撃であり、HTTPS通信であっても、HTTPへのダウングレード攻撃や、不正なルート証明書を用いた攻撃により、盗聴・改ざんされる可能性があります。HSTSを有効にすることで、ブラウザはサーバーから受け取ったHSTSヘッダーに従い、HTTPS通信を強制し、不正なHTTP通信を防止します。

Cookieの盗難防止：HSTSは、CookieのSecure属性を有効化するためにも利用されます。Webサイトで認証情報などの重要な情報を保持するCookieを送信する場合、Secure属性を付与することで、HTTPS通信でのみCookieが送信されるようになります。しかし、HTTP通信でCookieが送信されてしまう場合、Cookieが盗まれる可能性があるため、HSTSを有効にすることで、Cookieのセキュリティを強化することができます。

ダウングレード攻撃（Downgrade Attack）は、通信プロトコルのバージョンを意図的に下げ、より古いバージョンのプロトコルを使用するようにクライアントやサーバーを誘導する攻撃手法です。

例えば、攻撃者がHTTPS通信の中継者である場合、最新バージョンのTLSをサポートするサーバーに接続するクライアントに対して、TLSをサポートしない古いバージョンのSSLにダウングレードするように誘導します。その結果、攻撃者はSSLを介して通信内容を盗聴したり、中間者攻撃を行ったりすることができます。

ダウングレード攻撃を防ぐためには、プロトコルのバージョンを強制することが必要です。また、通信のセキュリティを強化するために、最新バージョンのプロトコルを使用することが推奨されます。セキュリティプロトコルにおいて、古いバージョンのプロトコルに対するサポートを削除することも、ダウングレード攻撃を防ぐ上で有効な手段の一つです。

POODLE（Padding Oracle On Downgraded Legacy Encryption）攻撃は、2014年に発見されたSSL 3.0プロトコルに対する暗号化攻撃です。攻撃者は暗号化された通信の中身を解読することができます。

攻撃者は、MITM（Man-In-The-Middle）攻撃を使用して、クライアントとサーバー間の通信を盗聴します。暗号化された通信を強制的にSSL 3.0にダウングレードします。SSL 3.0では、ブロック暗号モードであるCBC（Cipher Block Chaining）を使用しているため、攻撃者はデータを改ざんします。

SSL 3.0プロトコルには、CBC（Cipher Block Chaining）モードでの暗号化に関する欠陥があります。攻撃者は、この欠陥を利用して、暗号化されたデータを少しずつ暴露し、暗号化された通信の内容を解読します。クッキーなどの情報を取得してユーザーのアカウントにアクセスします。

この攻撃を防ぐためには、SSL 3.0プロトコルを使用しないようにします。代わりに、最新バージョンのTLSを使用することが推奨されます。また、HTTPSやVPNなどのセキュアな通信プロトコルを使用することで、中間者攻撃を防ぐことができます。

ブロック暗号の動作モードは、ブロック暗号の基本的なアルゴリズム（例: AES, DES）を使用して、長いメッセージやデータを安全に暗号化するための方法を定義するものです。以下は、2つの主要なブロック暗号の動作モードについての説明です。

1. ECB (Electronic CodeBook):
   • 各平文ブロックは独立して暗号化される。
   • 同じ平文ブロックは常に同じ暗号文ブロックになる。
   • そのため繰り返しやパターンがある場合、暗号文にもそのパターンが現れる可能性がある。
   • そのため、多くのアプリケーションではセキュリティが低いと見なされている。
2. CBC (Cipher Block Chaining):
   • 各平文ブロックは前の暗号文ブロックとXORされてから暗号化される。
   • 初期ベクトル (IV) は最初のブロックの暗号化のために使用される。
   • IVは暗号化のたびに異なるものを使用すべきであり、公開しても安全。

Public Key Infrastructure（PKI）は、暗号化技術を利用してセキュアな通信を実現するためのシステムです。PKIは、信頼できる認証局（CA）を通じて公開鍵証明書を発行することで、セキュリティを確保します。

PKIは、以下の要素から構成されます。

• 公開鍵証明書：公開鍵とその鍵の所有者に関する情報を含むデジタル証明書です。証明書は、信頼できるCAによって署名されており、CAの署名によって鍵の所有者を認証できます。
• 秘密鍵：公開鍵と対になる秘密鍵は、鍵の所有者だけが知っている鍵であり、暗号化および復号化に使用されます。
• 認証局：信頼できる第三者の組織であり、公開鍵証明書を発行します。認証局は、証明書署名要求を受け取り、鍵の所有者を確認した上で証明書を発行します。

PKIは、セキュアな通信を可能にするだけでなく、認証と署名にも使用されます。例えば、デジタル署名は、PKIを使用して信頼できる署名者を認証し、文書の完全性を確認します。

CA、RA、VAは、公開鍵基盤（PKI）における異なる役割を持つ認証局（CA）の種類です。

CA（認証局）：PKIで最も重要な役割を担います。CAは、デジタル証明書を発行し、ユーザーが公開鍵を持っていることを検証する責任があります。信頼できるCAは、ユーザーがサイトやアプリケーションを使用する際に、デジタル証明書を介してユーザーの情報を暗号化し、安全に保護します。

RA（登録局）：RAは、CAに証明書を発行する前に、ユーザーの身元証明書や証拠を確認するために、ユーザーと直接やりとりすることができる認証局です。RAは、ユーザーがCAに証明書を要求する前に、必要な手順を完了するのを支援するために存在しています。

VA（検証局）：VAは、ユーザーの証明書が正当であることを確認するために、証明書をチェックすることに専念する認証局です。VAは、証明書失効リスト（CRL）に関連する情報を提供し、証明書が有効かどうかを確認することができます。

CRL（証明書失効リスト）は、公開鍵基盤（PKI）において、失効した証明書のリストです。英語の【revocation】には「失効」という意味があります。

有効期限内でありながら、秘密鍵の漏えいや紛失などの理由により安全性が担保されなくなったために、失効となったディジタル証明書の一覧表です。CRLには、失効した証明書のシリアル番号、失効日時、失効事由などが登録されます。なお、有効期間が過ぎた証明書はCRLから削除されます。当然と言えば当然ですが秘密鍵などは含まれません。

ディジタル証明書の有効性をリアルタイムで問い合わせる手順を定めたプロトコルがOCSP(Online Certificate Status Protocol)です。

OCSP（Online Certificate Status Protocol）は、インターネット上でSSL/TLS証明書の失効状態をリアルタイムで確認するためのプロトコルです。SSL/TLS証明書は、ウェブサイトの通信を暗号化するために使用されます。この証明書は、ウェブサイトの所有者が信頼できる認証局（CA: Certificate Authority）から発行されます。

OCSPは、以前広く使用されていたCRL（Certificate Revocation List）と比べて、リアルタイム性と効率性が向上しています。CRLでは、認証局が失効した証明書の一覧を定期的に公開しており、クライアントはそのリストをダウンロードして確認する必要がありました。しかし、CRLはリストが大きくなると更新やダウンロードに時間がかかるため、OCSPがより現実的な解決策となっています。

シェアードシークレット（Shared Secret）は、コンピューターセキュリティにおいて使用される暗号鍵や認証情報などの共有された秘密の値のことを指します。シェアードシークレットは、一方のパーティからもう一方のパーティに渡され、その後、通信に使用されます。

シェアードシークレットは、暗号鍵の配布や認証情報の共有に使用されます。たとえば、暗号化通信を行う場合、通信を行う双方は同じ暗号鍵を共有する必要があります。また、パスワード認証を行う場合、ユーザーが事前に共有されたパスワードを入力する必要があります。

シェアードシークレットは、安全に共有する必要があります。秘密情報を共有するための一般的な方法は、秘密鍵交換（Diffie-Hellman）や公開鍵暗号化（RSA、ECCなど）を使用することです。これらの技術は、秘密情報を共有するためにセキュアな方法を提供します。

シェアードシークレットは、セキュリティの重要な部分であり、暗号化通信や認証に必要不可欠な役割を果たします。そのため、シェアードシークレットは、安全に保存し、共有する必要があります。

OTPとは、「One-Time Password」（ワンタイムパスワード）の略で、一度しか使用できないパスワードを生成するシステムや技術のことを指します。通常、OTPは、セキュリティの高い認証が必要なアプリケーションやシステムにおいて、2要素認証や多要素認証の一部として使用されます。

OTPの生成には、さまざまな方法があります。例えば、時間に基づくOTP（TOTP）は、クライアントとサーバーの間で事前共有された秘密鍵を使用して、現在時刻を元にして生成されます。また、イベントに基づくOTP（HOTP）は、事前に共有されたシークレット鍵とカウンター値を使用して、動的に生成されます。

OTPを使用することで、パスワード盗難や不正アクセスに対するセキュリティを強化することができます。ただし、OTPが万全ではないことに注意する必要があります。例えば、OTP生成システム自体が攻撃された場合や、ユーザーが生成されたOTPを不正に使用された場合には、セキュリティの脆弱性が生じることがあります。

情報セキュリティの境界防御は、ネットワークの境界線を通過するすべての通信を監視、管理、制御することで、悪意のある攻撃から組織の情報システムを保護するための方法です。以下は、境界防御の主要な方法です。

• ファイアウォール: 内部ネットワークと外部ネットワークを分離する物理的なネットワークデバイスです。ファイアウォールは、IPアドレスやポート番号などの情報を判断材料に許可されたトラフィックのみを通過させ、不正なトラフィックを遮断することができます。セッション層やトランスポート層レベルでの対策になりますので、以下のIDS/IPSやWAFと組み合わせることが望まれます。
• IDS（Intrusion Detection System）：パターンマッチングを使い、ネットワークのトラフィックを監視し、悪意のあるアクセスを検出するためのシステムです。IDSは、通常、サーバーやネットワークの境界に設置されます。IDSは、攻撃の署名、異常なトラフィック、アクセス制御ポリシーの違反などを検出し、アラートを発行することができます。
• IPS（Intrusion Prevention System）：IDSと同様に、ネットワークのトラフィックを監視して悪意のあるアクセスを検出します。ただし、IPSは、検出した攻撃を防止するために、トラフィックを遮断することができます。IPSは、セキュリティポリシーに基づいて、トラフィックをブロックするか、トラフィックを調整して攻撃を防止することができます。
• WAF（Web Application Firewall）：Webアプリケーションのセキュリティを保護するためのファイアウォールです。WAFは、Webアプリケーションが受信するすべてのトラフィックを監視し、パケットの中身の危険なシグネチャを検知し、不正なトラフィックを遮断することができます。WAFは、SQLインジェクション、クロスサイトスクリプティング（XSS）、クロスサイトリクエストフォージェリ（CSRF）などの攻撃を検出することができます。アプリケーション層レベルでの対策が可能です。

これらが境界防御の主な方法です。ただし、境界防御だけではセキュリティ対策として不十分であるため、内部脅威や社内のセキュリティ対策にも注力する必要があります。

ファイアウォールは、ネットワークやシステムのセキュリティを保護するための技術です。ネットワーク上の通信を制御するためのソフトウェアやハードウェアの組み合わせです。

【FireWall】＝防火壁という名の通り、脅威が内部ネットワークに広がらないようにする役目を持っています。学校や会社の廊下に鉄製の扉があるのを見たことのある方もいらっしゃるのではないでしょうか？

ファイアウォールは、ネットワークやインターネットに接続されたコンピューター間の通信を監視し、設定されたルールに基づいて通信を許可または拒否することができます。これにより、悪意のある攻撃や不正なアクセスを防ぎ、セキュリティを強化することができます。

ファイアウォールはインストールする場合に応じて以下の3種類があります。

また、パケットフィルタリング型にも以下の3種類があります。

一般的に、ファイアウォールのルールセットの最後には「全てを遮断（デフォルト拒否）」というルールを設定するのがベストプラクティスとされています。これは、上から順にルールが評価され、明示的に許可されていないトラフィックは最終的にこのデフォルトの拒否ルールによって遮断される仕組みです。

このようにすることで、意図しないトラフィックが通過するリスクを低減することができます。ただし、全ての環境やシチュエーションにおいてこの方法が最適とは限らないため、具体的な要件や状況に応じて設定を検討する必要があります。あり、アプリケーション層のデータの解析も行うため、より詳細なセキュリティポリシーの実現が可能です。しかし、データの解析が必要となるため、処理に時間がかかり、高い処理能力が必要となる場合があるため、適切なネットワーク環境での使用が求められます。

ステートフルパケットインスペクションは、ファイアウォールによるセキュリティ対策の一種で、ネットワーク層のパケットヘッダーだけでなく、トランスポート層のコネクション情報やアプリケーション層のデータ内容まで、パケットの全体像を確認して、セキュリティを確保する技術です。

Webアプリケーションにおいてステートフル(stateful)とは、LANとインターネットを出入りするパケットの通信履歴を把握して、現在のパケット通信との矛盾がないことを確認し、矛盾があればフィルタリングするという方式です。例えば、過去に通過したリクエストパケットに対応付けられる戻りのパケットを通過させます。

ステートフルパケットインスペクションの動作は、次のようになります。

• パケットがファイアウォールに到達すると、ヘッダー情報のみを解析し、パケットが正当なものであるかどうかを判断します。
• パケットがトランスポート層のセッションに属している場合、そのセッションが新規であるか、既存のものであるかを確認します。
• 既存のセッションである場合は、セッションの情報を参照し、通過するパケットが許可されたものかどうかを判断します。
• 通過が許可された場合、パケットのペイロードを解析し、アプリケーション層のデータを確認します。

ステートフルパケットインスペクションは、パケットフィルタリング技術に比べて高度なセキュリティ対策が可能であり、アプリケーション層のデータの解析も行うため、より詳細なセキュリティポリシーの実現が可能です。しかし、データの解析が必要となるため、処理に時間がかかり、高い処理能力が必要となる場合があるため、適切なネットワーク環境での使用が求められます。

WAF（Web Application Firewall）は、Webアプリケーションのセキュリティを向上させるために使用されるセキュリティ対策の1つで、Webアプリケーションとインターネット上のクライアント間の通信を監視し、悪意のあるトラフィックをブロックするための技術です。

WAFは、Webアプリケーションに対する攻撃や脆弱性を検出し、対策を実施することができます。WAFは、以下のような機能を持っています。

アプリケーション層のセキュリティ保護：WAFは、Webアプリケーションのアプリケーション層を保護し、SQLインジェクション、クロスサイトスクリプティング、クロスサイトリクエストフォージェリ、ファイルインクルージョン、OSコマンドインジェクションなどの攻撃を検出し、ブロックすることができます。

パラメーター検証：WAFは、Webアプリケーションが受け付けるパラメーターに対して、予期しない入力やフォーマットエラーなどを検出し、検証することができます。

ネットワーク層の保護：WAFは、IPアドレス、ポート番号、プロトコル、データ量、接続回数などのネットワーク層の情報を監視し、攻撃を検出し、遮断することができます。

ロギングと監査：WAFは、Webアプリケーションの通信ログを取得し、不正アクセスや攻撃のトレースバックを行うことができます。

また、WAFにはブラックリストやホワイトリストを設定することができます。

ブラックリストは、特定のIPアドレス、ユーザーエージェント、リファラーなど、攻撃者からの不正なトラフィックをブロックするために使用されます。WAFは、リクエストがブラックリストに記載された情報に合致する場合、リクエストを拒否します。ブラックリスト方式のデメリットはリストにない最新の攻撃に対して適切な判断ができず、通過させてしまう危険性があります。

一方、ホワイトリストは、許可されたIPアドレス、ユーザーエージェント、リファラーなどの情報のみがアクセスを許可されるように設定されます。WAFは、リクエストがホワイトリストに記載された情報に合致しない場合、リクエストを拒否します。ホワイトリスト方式のデメリットは、業務で新たな内容の通信が必要になるたびにパターン登録を更新する必要があるという点です。

以下は、ログの見方についての一般的な情報です。

1. ログの種類 ログには、様々な種類があります。一般的なログの種類は、以下の通りです。

• セキュリティログ：ファイアウォールが検知した不正アクセスや攻撃に関する情報
• アクセスログ：ファイアウォールが許可したアクセスに関する情報
• トラフィックログ：ファイアウォールが処理したトラフィックに関する情報

2. ログのフォーマット ログのフォーマットは、ファイアウォールの種類やバージョンによって異なります。ログの中には、以下のような情報が含まれる場合があります。

3. ログの解析方法 ファイアウォールのログを解析するには、ログ解析ツールを使用する方法があります。ログ解析ツールは、ログファイルを自動的に解析して、アクセスログやセキュリティログなどの情報を分析することができます。また、ログファイルを手動で解析する方法もあります。手動で解析する場合には、以下のポイントに注意してください。

• アクセス元やアクセス先のIPアドレスを確認する
• アクセスに使用されたプロトコルを確認する
• アクセスの許可または拒否などの処理結果を確認する

なお、マルウェアやクラッカーはログを削除することもあります。その場合は消去ログまで調べたほうが良いでしょう。

また、User Agentは以下のようにブラウザを使い簡単に偽装できるので注意が必要です。

IPsec（Internet Protocol Security）は、インターネットプロトコル（IP）を利用したネットワーク通信において、データの機密性、完全性、認証を提供するためのセキュリティプロトコルのセットです。IPsecは、インターネットや企業内ネットワークなどでデータの暗号化や認証を行い、不正なアクセスやデータ改ざんから通信を保護します。

IPsecは主に次の2つのプロトコルから構成されています。

AH（Authentication Header）:
AHプロトコルは、データの完全性と認証を提供します。これは、送信元と受信元が正当なものであることを確認し、データが途中で改ざんされていないことを検証します。ただし、AHプロトコルはデータの機密性を提供しないため、通信内容は暗号化されません。

ESP（Encapsulating Security Payload）:
ESPプロトコルは、データの機密性、完全性、認証を提供します。これにより、通信内容が暗号化され、送信元と受信元の認証が行われ、データの改ざんが防止されます。ESPプロトコルは、IPsecの中で最も広く利用されているプロトコルです。

IPsecは、以下の2つのモードで動作します。

トランスポートモード:
トランスポートモードでは、IPパケットのペイロード部分（データ部分）のみが暗号化および認証されます。これは、主にホスト間の通信に使用されます。

トンネルモード:
トンネルモードでは、IPパケット全体が暗号化および認証され、新しいIPヘッダーが付加されます。これにより、仮想的な安全なトンネルが形成され、ネットワーク間の通信を保護します。トンネルモードは、VPN（仮想プライベートネットワーク）接続などでよく使用されます。

IPsecは、インターネットや企業ネットワークなどで、安全な通信を実現するための重要な技術です。IPsecを使用することで、通信内容が暗号化され、認証され、改ざんから保護されるため、プライバシーとデータセキュリティが向上します。

VPN（Virtual Private Network）は、インターネットや他の公共ネットワークを介して仮想的なプライベートネットワークを構築する技術です。VPNは、暗号化やトンネリング技術を利用して、インターネット上で安全かつ秘密の通信を可能にします。これにより、遠隔地のオフィスや従業員が、企業内ネットワークに安全にアクセスしたり、インターネット上でプライバシーを保護しながら通信したりできます。

VPNの主な利点は以下の通りです。

セキュリティ:
VPNは、通信データを暗号化することで、機密性を保ちます。これにより、ハッカーや盗聴者がデータを傍受しても、その内容を理解することはできません。

プライバシー:
VPNは、ユーザーのIPアドレスを隠すことで、オンラインでの匿名性を向上させます。これにより、ウェブサイトやサービスがユーザーの実際の位置やアクセス履歴を追跡することが難しくなります。

リモートアクセス:
VPNは、遠隔地から企業内ネットワークに安全にアクセスすることを可能にします。これにより、従業員が自宅や出張先から仕事を効率的に行うことができます。

ジオリストリクションのバイパス:
VPNは、特定の地域や国からのアクセスが制限されているウェブサイトやサービスに対して、別の国のサーバーを経由してアクセスすることで、その制限を回避できます。

MACスプーフィングとは、ネットワークに接続された機器のMACアドレスを偽装することで、他の機器の通信を盗聴や改ざんする攻撃手法のことです。MACアドレスは、ネットワーク上で個別の識別子として使用されるため、MACスプーフィングによって攻撃者は正当な機器であるかのように見せかけて、ネットワーク上の通信を傍受・改ざんすることができます。

MACスプーフィングは、特に無線LANにおいて簡単に行うことができます。例えば、無線LANに接続された端末のMACアドレスを偽装することで、別の端末としてネットワークに接続することができます。この場合、偽装されたMACアドレスを使って通信を行うため、攻撃者はネットワーク上の通信内容を傍受・改ざんすることができます。

MACスプーフィングを防ぐためには、ネットワーク上のすべての機器のMACアドレスを管理し、不正なMACアドレスからの通信を検知するセキュリティ対策が必要です。また、ネットワークの接続先が正当なものであることを確認するため、IPsecやSSL/TLSなどの暗号化技術を利用することも重要です。

IPスプーフィングとは、自分のIPアドレスを偽装することで、攻撃者が自分が本当にいる場所とは異なる場所からアクセスしたように見せかけ、攻撃を行う手法のことです。攻撃者が正規のネットワークに紛れ込んだり、攻撃トラフィックの発信元を偽装することで、攻撃者が自分の存在を隠すことができます。

IPスプーフィングは、特にDistributed Denial of Service (DDoS)攻撃で広く使用されます。攻撃者は、複数のマシンから大量のトラフィックを送信し、攻撃対象のサービスをダウンさせることを目的としています。攻撃者は、スプーフィングを使用して、攻撃トラフィックの発信元を自分のIPアドレスからではなく、別のIPアドレスに偽装することができます。これにより、攻撃を受けたサービスは、攻撃元を特定することができず、対処が困難になる場合があります。

IPスプーフィングを防ぐためには、ネットワーク上でパケットの送信元アドレスの検証を行う技術である、"source address validation"を導入することが重要です。また、パケットに含まれる送信元アドレスを監視し、異常がある場合には適切なアクションを取ることも必要です。例えば、「送信元IPアドレス」に着目して、外部から内部向けパケットの送信元IPアドレスに、内部のIPアドレス(プライベートアドレス等)が設定されている場合には、送信元IPアドレスが詐称されていると判断します。このような不自然なIPパケットをファイアウォールで破棄することで自ネットワークへの侵入を防止できます。

IDS (Intrusion Detection System) は、ネットワークやシステム内に侵入してくる不正なアクティビティを検出し、アラートを発行するセキュリティシステムです。

【Detection】＝「見つける」という名前からわかるように、アラートに対してどのような対応をするかは人間に委ねられています。

IDS は、監視する場所に応じて主に2つのタイプがあります。

また、不正なアクティビティの判定方法にはシグネチャ型とアノマリ型があります。

ちなみに英語の【anomaly】には「異常」という意味があります。【nomaly】に否定後の“a”がついているのですね。

IDS は、検出された不正なアクティビティをアラートとして通知するため、攻撃が発生した場合に対処するための情報を提供します。また、IDS は、攻撃のトレンドを分析してセキュリティ対策を改善するための情報を提供することもできます。

ただし、IDS は、検出された不正なアクティビティに対処するためのアクションを自動的に実行することはできません。また、IDS の監視対象外のトラフィックや攻撃手法がある場合、IDS は検出できないことがあります。したがって、IDS は、包括的なセキュリティ対策の一部として使用することが推奨されます。

IPS (Intrusion Prevention System) は、IDS と同様に、ネットワークやシステム内に侵入してくる不正なアクティビティを検出するセキュリティシステムです。ただし、【Prevention】＝「防止」という名前が指し示すように不正なアクティビティを検出するだけでなく、即座に攻撃を阻止することができます。

IPS は、検出した不正なアクティビティに対して、防御策を自動的に実行することができます。たとえば、IPS は、不正なトラフィックをフィルタリングし、有害なパケットを削除することができます。IPS は、攻撃を阻止することによって、攻撃による被害を最小限に抑えることができます。

IPS も監視箇所によりネットワーク型 IPS (NIPS)とホスト型 IPS (HIPS)があります。

IPSは、不正アクセスを検知した際に通知をせずに遮断するため、IDSよりも迅速な対応が可能です。しかし、誤検知の場合でも、システム停止などにつながる恐れがあります。IDSや他セキュリティシステムと組み合わせた使用がおすすめです。

Endpoint Detection and Response（EDR）とは、コンピューターシステムのエンドポイントに対する攻撃を検出し、防御するためのソリューションです。エンドポイントとは企業や組織が内部で使用するパソコンなどのデバイスのことです。

EDRは、通常、次の機能を提供します。

• セキュリティイベントの記録と分析: EDRは、エンドポイントに関するセキュリティイベントを収集し、それらを分析することができます。このようなイベントには、マルウェアの感染、不審なファイルのダウンロード、異常なネットワークアクティビティ、不審なプロセスの起動などが含まれます。
• 脅威の検知: EDRは、シグネチャ、ヒューリスティック、マシンラーニングなどの技術を使用して、不審なアクティビティを検知することができます。また、攻撃の手法を学習し、未知の攻撃にも対応することができます。
• 脅威に対する対策: EDRは、攻撃を検知すると、自動的に脅威に対する対策を行うことができます。これには、攻撃をブロックする、感染したファイルを隔離する、不審なプロセスを停止するなどのアクションが含まれます。

IRM（Information Rights Management）は、情報の機密性やセキュリティを保護するための技術で、文書ファイルの暗号化や閲覧・編集のための権限管理、操作履歴の管理を可能にする機能やソフトウェアを指します。

IRMは、機密性の高い情報、例えば顧客情報や社内の秘密情報、特許情報などを保護するために使用されます。IRMを使うことで、情報の流出や漏洩、誤用などを防止することができます。

IRMは、情報を作成する際に、情報に対する権限を制御するためのポリシーを設定することで機能します。情報のポリシーには、情報の有効期限、閲覧、編集、印刷、複製、転送、共有などの制限が含まれます。情報が共有された場合、情報のポリシーは引き継がれ、情報の閲覧や編集などの権限は引き継がれたユーザーによって制御されます。

UTM（Unified Threat Management）は、ネットワークに接続されたコンピューターやデバイスに対して、複数のセキュリティ機能を一つの製品に集約した統合型のセキュリティソリューションです。

UTMには、ファイアウォール、VPN、アンチウイルス、スパムフィルタ、イントラネット保護、Webフィルタリング、侵入検知などの多数のセキュリティ機能が含まれています。UTMは、これらの機能を一つの製品として提供することにより、管理の容易性やコストの削減、セキュリティレベルの向上などのメリットが得られます。

ゼロトラストネットワーク (Zero Trust Network) とは、ネットワーク上での全てのデバイスやユーザーに対して、信頼性を前提としないアプローチを取るセキュリティモデルです。

従来のネットワークセキュリティは、一度認証が通ったデバイスに対しては、内部ネットワーク上では信頼されるとされていました。

しかし、ゼロトラストネットワークでは、全てのデバイスやユーザーを常に検証し、認証されたものだけがアクセスを許可されます。

ゼロトラストネットワークでは、以下の原則が適用されます。

1. デバイスとユーザーの認証と認可： 全てのデバイスとユーザーは、アクセスする前に、認証と認可を受ける必要があります。デバイスとユーザーは、一度認証が通った場合でも、アクセスするたびに再度認証を受ける必要があります。
2. アクセス制御と可視性： 全てのデバイスとユーザーのアクセスは、必要最小限に制限され、必要な場合には、トラフィックを監視し、アクティビティの可視化を行います。
3. マイクロセグメンテーション： ネットワークは、小さなセグメントに分割され、セグメント内のトラフィックは、必要最小限に制限されます。

ゼロトラストネットワークは、ネットワーク上での不正アクティビティを最小限に抑えるための新しいアプローチです。このセキュリティモデルは、セキュリティの専門家からも高く評価されており、今後、ますます普及していくことが予想されます。

なりすましメール（スプーフィングメール）とは、送信元アドレスを偽装して、受信者を欺くメールのことです。

以下はなりすましメール対策の方法です。

フィッシング（Phishing）詐欺は、不正な電子メールやウェブサイトなどを利用して、偽の情報を装い、個人情報やパスワード、クレジットカード情報などをだまし取る攻撃手法のことを指します。この名前は英語で「釣り」を意味する「fishing」という言葉からきています。つまり、攻撃者が偽の情報やメールを使って、標的となる個人から個人情報を「釣り上げる」ように詐欺を行っているため、このような名前がつけられました。

フィッシング詐欺は、例えば、銀行口座のパスワードを更新するように求める偽のメールや、偽のAppleのサポートからのメールなどで、受信者を偽のWebサイトに誘導し、そこで個人情報やパスワードを入力させる手法が一般的です。フィッシング詐欺は、個人情報を盗むだけでなく、マルウェアをダウンロードさせたり、詐欺サイトで商品を販売するなどの被害が報告されています。

フィッシング詐欺は、次のような手法があります。

スパムメールによるフィッシング
不特定多数の人々に送信される、偽のメールを使ったフィッシング詐欺です。偽装されたWebサイトに誘導するために、リンクが含まれていることが多く、そこにアクセスすることで、個人情報を盗まれることがあります。

ソーシャルエンジニアリングによるフィッシング
攻撃者が、受信者に信頼を得るための社会工学的手法を用いたフィッシング詐欺です。例えば、偽のAppleサポートなどで、受信者の信頼する企業名や個人名を偽装して、信頼を得る手法があります。

スピアフィッシング
特定の人物を狙ったフィッシング詐欺で、攻撃者は、受信者の個人情報やSNSなどから収集した情報を利用して、より信頼性の高い詐欺メールを作成します。

ファーミング攻撃は、大量の偽のWebサイトやドメインを作成して、ユーザーを偽のサイトに誘導し、悪意のあるコンテンツを埋め込む攻撃手法です。一方、フィッシング攻撃は、ユーザーに偽の情報を与えて、個人情報や資金を盗む攻撃手法です。

具体的には、フィッシング攻撃は、偽のメールやウェブサイトを使用して、銀行やオンラインショップなどの信頼できる組織を装い、ユーザーに自分のアカウント情報やクレジットカード情報を入力させます。一方、ファーミング攻撃は、検索エンジンのランキングを操作して、偽のWebサイトを上位に表示し、ユーザーを偽のサイトに誘導します。偽のWebサイトには、フィッシング攻撃と同様に、偽のログインページや偽のダウンロードリンクが含まれる場合があります。

フィッシングは一本釣りのようなイメージ、ファーミングは気長に植物を育てるイメージです。

ビッシング（Bishing）とは、フィッシングに比べてより洗練された手法で、電話やSMS、SNSのダイレクトメッセージなど、より直接的な方法で攻撃者が標的とするユーザーにアプローチする手法です。

ビッシング攻撃では、攻撃者は信頼できる組織の名前やロゴ、文言などを偽装して、受信者を騙すことがあります。例えば、銀行口座のアカウント情報を更新するように求める電話やSMS、偽のAppleのサポートからのメールなどが挙げられます。攻撃者は、受信者に偽のWebサイトにアクセスし、個人情報やパスワードを入力させます。

ビッシング攻撃が成功する理由は、攻撃者が受信者を騙すための情報収集を行うことがあるためです。たとえば、攻撃者はSNSなどで受信者がフォローしている人物を調査することで、受信者が信頼する人物や企業、趣味や興味などの情報を収集します。その情報を利用して、受信者が騙されやすいメッセージや情報を作り出し、攻撃を仕掛けます。

以下は、SPFレコードの一般的な書式です。

• example.com.：SPFレコードを設定するドメイン名。
• IN TXT：レコードタイプ。SPFレコードは、TXTレコードとして定義されます。
• "v=spf1 <mechanisms> -all"：SPFレコードの値。v=spf1は、このレコードがSPFバージョン1であることを示します。<mechanisms>には、どのようなメカニズムで認証を行うかを指定します。-allは、認証に失敗した場合には、すべてのメールを拒否することを示します。

SPFレコードの<mechanisms>には、以下のようなものがあります。

• a：Aレコードによるドメイン名の指定
• mx：MXレコードによるメールサーバーの指定
• ip4：IPv4アドレスによる指定
• ip6：IPv6アドレスによる指定
• include：別のドメイン名のSPFレコードを参照する
• all：上記のいずれにも当てはまらなかった場合の設定

以下は、SPFレコードの例です。

上記の例では、example.comドメイン名のメール送信元に対して、以下の認証方法が許可されます。

• a：example.comのAレコードによる認証
• mx：example.comのMXレコードによる認証
• ip4：192.0.2.0/24のIPv4アドレスによる認証
• include：_spf.google.comのSPFレコードによる認証

認証に失敗した場合には、すべてのメールを拒否します。

最後の「-all」を「~all」にすると「SoftFail」という意味になり、 正当なメールであっても認証失敗する可能性もあるということになります。

MAIL FROMコマンドは、SMTPプロトコルでメール送信者がメールサーバーに送信する最初のコマンドです。このコマンドは、メールアドレスを指定し、メール送信者の電子メールアドレスを識別します。

具体的には、MAIL FROMコマンドは、以下のような形式で記述されます。

MAIL FROM: sender@example.com

sender@example.comの部分には、メール送信者の実際の電子メールアドレスが指定されます。このコマンドを受信したメールサーバーは、送信者のアドレスを検証し、適切な処理を行います。例えば、SPF、DKIM、DMARCのような認証技術を使用して、メール送信者が正当なものであることを確認します。

MAIL FROMコマンドの次にはRCPT TOコマンドが続きます。

APOP（Authenticated Post Office Protocol）とは、メール認証プロトコルの一つです。APOPは、POP3というメール受信プロトコルにセキュリティ機能を追加し、パスワードの盗聴や傍受に対する保護を提供します。

通常のPOP3では、パスワードは平文で送信されるため、ネットワーク上を傍受するとパスワードが盗まれる可能性があります。しかし、APOPでは、パスワードがハッシュ化され、暗号化された状態で送信されます。具体的には、クライアントがサーバーに接続する際に、サーバーからランダムなチャレンジ文字列が送信され、クライアントはその文字列を含めたパスワードのハッシュ値を生成し、サーバーに送信します。サーバーは同様にチャレンジ文字列を含めたパスワードのハッシュ値を生成し、それが一致するかどうかで認証を行います。

APOPは、POP3と互換性がありますが、パスワードの保護によりセキュリティを向上させます。ただし、APOPは現在ではあまり使用されなくなっており、代わりによりセキュリティの強化されたプロトコルであるIMAPやPOP3Sが使用されることが一般的になっています。

POP3Sとは、"Secure POP3"の略で、POP3プロトコルを使用してメールを受信する際に、SSL/TLSプロトコルを使用して通信を暗号化することで、セキュリティを強化したプロトコルです。

通常のPOP3では、パスワードを含むすべての通信が平文で送信されるため、パスワードの盗聴や傍受によって、不正アクセスが行われる可能性があります。POP3Sは、SSL/TLSプロトコルを使用して通信を暗号化するため、パスワードやメール本文などのデータが暗号化され、安全に送信されます。これにより、不正アクセスや情報漏洩のリスクを低減することができます。

POP3Sは、POP3と同様に、メールクライアントからメールサーバーに接続して、メールを受信するためのプロトコルです。ただし、POP3Sでは、通信が暗号化されているため、通信路上でのデータの漏洩や改ざん、なりすましなどのリスクが低減されます。

ただし、POP3Sの欠点としては、通信を暗号化するために、通常のPOP3よりも通信量が多くなるため、通信速度が低下することがある点が挙げられます。また、証明書の認証や更新、SSL/TLSプロトコル自体の脆弱性など、セキュリティに関する問題もあります。

S/MIMEは、"Secure/Multipurpose Internet Mail Extensions"の略で、電子メールのセキュリティを強化するための規格です。S/MIMEを使用することで、電子メールの送信者と受信者の認証、デジタル署名、暗号化などの機能を提供することができます。

S/MIMEでは、X.509デジタル証明書を使用して、電子メールの送信者と受信者の認証を行います。また、送信者は、電子メールにデジタル署名を付与することができ、受信者は、送信者の署名の正当性を確認することができます。さらに、暗号化を使用することで、メール本文や添付ファイルの内容を保護することができます。

S/MIMEは、電子メールに対するセキュリティの要件を満たすために開発された規格で、企業や組織、個人など、さまざまなユーザーが使用することができます。S/MIMEに対応しているメールクライアントやサーバーも多くあり、広く利用されています。

ただし、S/MIMEを使用する場合は、証明書の取得や管理、署名や暗号化の設定、受信者がS/MIMEに対応している必要があるなど、導入には一定の手間やコストがかかる点には留意が必要です。

S/MIMEとMIMEは、両方とも電子メールに関連する規格ですが、異なる目的を持っています。

MIME（Multipurpose Internet Mail Extensions）は、電子メールでテキスト以外のデータを扱うための規格であり、メール本文や添付ファイルのデータ形式や種類を指定するために使用されます。

一方、S/MIMEは、"Secure/Multipurpose Internet Mail Extensions"の略で、電子メールのセキュリティを強化するための規格です。S/MIMEを使用することで、電子メールの送信者と受信者の認証、デジタル署名、暗号化などの機能を提供することができます。

S/MIMEでは、電子メールの認証や署名、暗号化などの機能を提供するために、MIMEタイプの一部を使用しています。具体的には、S/MIMEは、電子メールの本文や添付ファイルを暗号化するために、MIMEタイプの"application/pkcs7-mime"を使用します。

つまり、MIMEは、電子メールの本文や添付ファイルのデータ形式や種類を指定するために使用される一方、S/MIMEは、電子メールのセキュリティを強化するために、MIMEを一部使用しています。

SMTP-AUTHは、SMTP（Simple Mail Transfer Protocol）を使用して電子メールを送信する際に、認証を行うための拡張プロトコルです。SMTP-AUTHを使用することで、電子メールの送信者を確認し、不正な送信を防止することができます。

SMTP-AUTHでは、メールサーバーにログインするための認証方法として、通常はユーザー名とパスワードを使用します。メールクライアントがメールサーバーに接続する際に、SMTP-AUTHを使用するかどうかを指定し、SMTPサーバーは認証情報の入力を求めます。認証情報が正しい場合、メールサーバーはメールの送信を許可します。

SMTP-AUTHを使用することで、不正アクセスによる電子メールの送信を防止できます。また、SMTP-AUTHを使用することで、メールクライアントが異なる場所から接続した場合でも、メールサーバーからの許可なしにメールを送信することができなくなります。

SMTP-AUTHは、RFC 4954で定義されており、多くのメールサーバーソフトウェアに実装されています。

SMTP over SSL（Secure Sockets Layer）は、SMTP（Simple Mail Transfer Protocol）プロトコルを使用して電子メールを送信する際に、SSL暗号化プロトコルを使用して通信を保護することを意味します。

通常、SMTPプロトコルは、SMTPサーバーとクライアントの間でテキストベースのデータを送信するために使用されます。しかし、この方法ではデータが暗号化されず、外部から傍受されるとデータが盗まれる危険性があります。SMTP over SSLを使用すると、SMTP通信の暗号化が実現され、第三者からのデータの傍受を防ぐことができます。

SMTP over SSLは、ポート465または587を使用します。ポート465は、SMTPS（SMTP over SSL）プロトコルのために割り当てられていますが、一方、ポート587は、STARTTLSコマンドを使用してSMTPセッションを開始するために使用される場合があります。

SMTP over SSLによる暗号化が有効になるためには、SMTPサーバーと送信側のクライアント、受信側のメールサーバーやクライアントもSSL/TLSをサポートしている必要があります。そうでない場合は、SMTP over SSLを使用しても、暗号化されずに平分でデータが送られる点に注意しましょう。

SMTP over SSL には2つのポート番号があります。それらは以下の通りです。

SMTP over SSL/TLS のポート番号 465
ポート番号465は、SMTP over SSL/TLSのデフォルトのポート番号です。このポート番号を使用すると、クライアントとサーバー間でSSL/TLSセッションが確立され、通信内容が暗号化されます。これは、古いバージョンのSMTPSプロトコルで使用されていたポート番号です。

SMTP STARTTLS のポート番号 587
ポート番号587は、SMTP STARTTLSプロトコルのポート番号です。このプロトコルは、クライアントとサーバー間で暗号化されたセッションを確立するために、SMTP通信の一部としてSTARTTLSコマンドを使用します。SMTP STARTTLSプロトコルは、SMTP over SSL/TLSに比べてセキュリティが強化されており、より新しいプロトコルとして推奨されています。

つまり、ポート番号465は、SMTP over SSL/TLSで古くから使用されているポート番号であり、ポート番号587は、SMTP STARTTLSプロトコルで使用される新しいポート番号であるという違いがあります。

OP25Bは、Outbound Port 25 Blockingの略で、インターネットサービスプロバイダ（ISP）が顧客のSMTPトラフィックを制限する制御方法のことを指します。

その名の通り、(Outbound :インターネット方向)のポート25番宛て(SMTP)パケットを（Blocking:遮断）することでスパムメールを防ぐ仕組みです。

ISP管理下の動的IPアドレスからの電子メール送信について、管理外ネットワークのメールサーバへSMTP通信を禁止することで、ISPのメールサーバを介さずに外部のオープンリレーサーバと直接コネクションを確立して送信されるスパムメールを防ぎます。

悪意のあるスパムメール送信者は、感染したコンピュータから直接SMTPサーバーに接続して大量のスパムメールを送信することがあります。ISPは、このようなスパムメールの送信を防止するために、OP25Bを使用して、顧客のSMTPトラフィックを制限することができます。

OP25Bを使用する場合、ISPは顧客のネットワークから送信されるSMTPトラフィックを、ISP自身が所有するSMTPサーバーを通じて送信するように制限します。つまり、顧客は直接SMTPサーバーに接続することができず、ISPが提供するSMTPサーバーを使用する必要があります。これにより、スパムメールの送信元を特定することができ、スパムメールの送信を制限することができます。

オープンリゾルバ（Open Resolver）は、特定のドメイン名に関する情報を提供するために使用されるDNSサーバーで、一般的にパブリックDNSサービスプロバイダーや企業などが提供しています。

オープンリゾルバは、リクエストされたドメイン名に関する情報を解決するために、DNSクエリーを受信し、他のDNSサーバーに問い合わせてドメイン名とIPアドレスの関係を特定します。オープンリゾルバは、キャッシュDNSサーバーのように情報をキャッシュしないため、問い合わせに対する応答は常にリアルタイムであり、最新の情報が提供されます。

オープンリゾルバは、一般的にパブリックDNSサービスプロバイダーや企業のネットワーク内で使用され、ユーザーがインターネット上でサイトにアクセスするために必要なDNS情報を提供します。また、DNSのキャッシュ汚染やDNSのセキュリティに関する問題に対処するために、DNSSECやDNS over TLSなどのセキュリティ機能をサポートすることもあります。

一方で、オープンリゾルバは、攻撃者に悪用されることがあり、DNS増幅攻撃などのDDoS攻撃の拡散に使用されることがあるため、適切なセキュリティ対策が必要とされています。

データダイオードは、その名の通り、電気信号を一方向にのみ伝送することができ、逆方向の信号を阻止することができます。このため、データダイオードを使用することで、以下のような効果が得られます。

1. データ漏洩の防止：データダイオードは、情報の一方向伝送を保証することができるため、機密情報の漏洩を防止することができます。
2. ハッキングの防止：データダイオードを使用することで、ハッカーがネットワークに侵入して機密情報を取得することを防止することができます。
3. ウイルスの侵入防止：データダイオードを使用することで、コンピューターシステムにウイルスが侵入することを防止することができます。
4. ネットワークのセキュリティの強化：データダイオードを使用することで、ネットワーク全体のセキュリティを強化することができます。

データダイオードは、情報セキュリティの向上に有益です。ただし、データダイオードの単一方向の性質を利用して悪用される可能性があるため、正しく設計・実装されていることが重要です。

VLANは、Virtual Local Area Networkの略で、物理的なLANを論理的に分割するために使用されるネットワークのセキュリティを強化するための技術です。以下は、VLANがセキュリティ上の効果をもたらす主な理由です。

• トラフィックの分離： VLANは、物理的なネットワークを論理的なグループに分割することができます。このようにすることで、グループ内でのトラフィックは、他のグループのトラフィックと分離されることになります。PCからのブロードキャストパケットの到達範囲を制限するので，アドレス情報の不要な流出のリスクを低減できます。これにより、不正なアクセスや攻撃を防ぐことができます。
• VLANタグの制御： VLANタグは、ネットワーク上の各フレームに付与される情報で、どのVLANに属するかを示します。このタグは、不正なネットワークへのアクセスを制限するために使用されます。
• セグメンテーションの制御： VLANは、異なるセグメントに属するデバイスを仮想的にグループ化することができます。セグメンテーションを制御することで、ネットワークのスパニングツリー攻撃、ARPスプーフィング、DHCPスプーフィング、MACフラッディング、その他の攻撃を防ぐことができます。
• ポートセキュリティ： VLANは、物理的なスイッチポートに割り当てられることができます。このようにすることで、スイッチポート上のデバイスは、特定のVLANにしかアクセスできなくなります。これにより、不正なアクセスや攻撃を防止することができます。
• 仮想セキュリティゾーン： VLANは、仮想的なセキュリティゾーンを作成することができます。これにより、不正なアクセスを制限することができます。

上記のように、VLANは、物理的なネットワークを論理的なグループに分割することで、ネットワークのセキュリティを強化することができます。

Outbound Port 25 Blockingとは、インターネット接続サービスプロバイダ(ISP)が、顧客のネットワークからポート25（SMTP）へのアウトバウンド接続を制限またはブロックすることです。

スパムメールの送信を防止するためのセキュリティ対策の一つです。

スパムメール送信者は、感染したコンピューターから、多数のスパムメールを送信するためにSMTPポート25を使用します。これにより、受信者のメールサーバーは、大量のスパムメールを処理する必要があり、ネットワークのパフォーマンスが低下することがあります。また、スパムメールによって、ウイルスやマルウェアが感染する危険性もあります。

ISPがOutbound Port 25 Blockingを実施することで、スパムメールの送信を防止することができます。ただし、合法的なメール送信者もSMTPポート25を使用してメールを送信するため、この制限が誤って適用されることがあります。

そのため、顧客がメールサーバーを持っている場合は、ISPに通知し、メールサーバーのIPアドレスを信頼するリストに追加してもらうことで、制限を回避することができます。また、顧客自身が、代替ポートや暗号化されたSMTP接続（SMTPS、STARTTLS）を使用することで、制限を回避することもできます。

VDI（Virtual Desktop Infrastructure）サーバは、仮想マシンを介して複数のデスクトップ環境を提供するシステムです。PCとVDIサーバ間は，VDIの画面転送プロトコルだけを利用するようにすればセキュリティを高めることができます。

以下3点がVDIサーバとセキュリティの関係のポイントです。

• データセキュリティ
  VDIサーバは、仮想環境で稼働しており、データの保管、アクセス管理などがセキュアになっています。また、データのバックアップや復元も容易に行うことができます。VDIサーバを運用することで、従来のフィジカルデスクトップ環境と比較して、セキュリティリスクを低減することができます。
• アクセスコントロール
  VDIサーバは、アクセスコントロールの設定が容易で、ユーザーごとにアクセス権限を細かく設定することができます。VDIサーバを運用することで、ユーザーごとにアクセス権限を設定し、情報漏洩やデータの誤使用を防止することができます。
• モバイルワーク
  VDIサーバを運用することで、リモートアクセスが容易になります。リモートアクセスを可能にすることで、モバイルワークが可能になり、従業員の生産性向上が期待できます。しかし、リモートアクセスはセキュリティ上のリスクも伴います。VDIサーバを運用する場合には、リモートアクセスによるセキュリティリスクに対する対策が必要になります。

PQC（Post-Quantum Cryptography）は、量子コンピュータに対する耐性を持つ暗号技術の総称です。量子コンピュータは、現在のコンピュータよりも高速に計算が行えることが知られています。これにより、現在の暗号技術を破ることが可能になると考えられています。

PQCは、量子コンピュータが実用化された場合にも、安全性が確保される暗号技術を提供することを目的としています。具体的には、従来の暗号技術では、大きな素数の積を利用して暗号化を行っていますが、PQCでは、素因数分解問題や離散対数問題に代わる新たな数学的問題を利用した暗号技術が研究されています。

VLAN（Virtual Local Area Network）は、物理的なネットワーク構造に依存せず、論理的にネットワークを分割する技術です。異なる種類のネットワークセグメントを作成し、ネットワーク管理やセキュリティの向上、通信の効率化を実現します。主なVLANの種類には以下のようなものがあります。

ポートベースのVLAN（Port-based VLAN）:
このタイプのVLANでは、スイッチの各ポートが特定のVLANに割り当てられます。ネットワークデバイスがポートに接続されると、そのデバイスは自動的に割り当てられたVLANに所属します。この方法は設定が簡単で、ネットワーク管理者がデバイスを物理的に移動させるだけでVLANの変更が可能です。

MACアドレスベースのVLAN（MAC Address-based VLAN）:
ネットワークデバイスのMACアドレスを使用してVLANの割り当てが行われます。スイッチはデバイスのMACアドレスを認識し、適切なVLANにトラフィックを転送します。この方法は、デバイスがネットワーク内で移動してもVLANの所属が変わらないため、管理が容易です。

プロトコルベースのVLAN（Protocol-based VLAN）:
ネットワークデバイスが使用するプロトコル（IP、IPX など）に基づいてVLANが割り当てられます。これにより、特定のプロトコルを使用するデバイス間で通信が分離され、セキュリティや通信効率が向上します。

タグベースのVLAN（Tag-based VLAN, 802.1Q VLAN）:
イーサネットフレームにVLAN識別子（タグ）を追加することで、複数のVLANが共有されたリンクを通過できるようになります。この方法は、IEEE 802.1Q規格によって定義されており、VLAN対応スイッチ間での通信が可能です。タグベースのVLANは、スケーラビリティやフレキシビリティが高く、大規模なネットワーク環境でよく使用されます。

Tripwireは、コンピューターシステムやネットワークのセキュリティ監視に使用されるツールの1つです。Tripwireは、ファイルやシステムオブジェクトの変更を監視することで、潜在的なセキュリティの問題を検出します。

具体的には、Tripwireは、監視対象のシステムの設定ファイルやアプリケーションのバイナリファイルなど、重要なファイルやディレクトリのハッシュ値を計算して保存します。その後、定期的にこのハッシュ値を再計算し、変更が検出された場合にはセキュリティイベントを発生させます。

Tripwireは、不正なシステムアクセス、不正なソフトウェアのインストール、重要なシステムファイルの改ざんなど、様々なセキュリティ侵害を検出することができます。また、規制やコンプライアンスに準拠するためのセキュリティ監視としても広く利用されています。

eKYCとは、Electronic Know Your Customerの略称で、顧客の身元確認プロセスを電子的に行うための技術や手続きを指します。eKYCは、金融機関やモバイルオペレーターなど、顧客の身元確認が必要な業界で広く採用されています。

従来の身元確認は、顧客が身分証明書を提示して対面で確認する必要がありましたが、eKYCでは、オンライン上で顧客の身元確認を行うことができます。eKYCは、顧客が自分の身元を確認するための情報を提供することで機能します。

顧客がeKYCを使用する場合、顧客は自分の情報を提供することができます。例えば、銀行口座を開設する際、顧客は銀行に自分の名前、住所、誕生日などの情報を提供し、銀行はその情報を使用して、顧客の身元を確認することができます。このプロセスは、オンライン上でも同様に行われます。

eKYCは、顧客の体験を向上させるために、よりシンプルで迅速な身元確認プロセスを提供し、顧客にとって便利な手続きを可能にすることができます。また、eKYCは、身元確認プロセスの自動化により、人的ミスや不正アクセスなどのリスクを減らすことができます。

ウェブコンテンツのオリジン（Origin）とは、ウェブブラウザが同一視するセキュリティ上の単位であり、プロトコル（httpやhttpsなど）、ホスト名、ポート番号の組み合わせによって識別されます。同一のオリジンに属するコンテンツは、同じセキュリティコンテキスト内で実行され、同じオリジンに属するWebアプリケーションは、同じセキュリティ上の特権を持ちます。

例えば、

は、プロトコルが異なるため異なるオリジンとみなされます。

同様に、

も異なるオリジンと見なされます。

ただし、

は同じオリジンと見なされます。

同一のホスト名、ポート番号、異なるプロトコルを使用していても、同じオリジンであれば、同じセキュリティ上の特権を持ちます。

ウェブブラウザは、同一のオリジンに属するコンテンツに対して、同じセキュリティ上の特権を与えます。

例えば、あるWebページがiframe要素で別のWebページを読み込んでいる場合、両方のWebページは同じオリジンに属している場合にのみ、スクリプトやデータのやりとりが可能になります。

一方、異なるオリジンに属する場合には、セキュリティ制限により、スクリプトやデータの共有が制限されます。これによって、オリジンごとにセキュリティを厳密に制御することができます。

クリックジャッキング（Clickjacking）とは、ウェブサイトの表示領域を不正に操作し、ユーザーが意図しない操作を行わせる攻撃のことを指します。攻撃者は、ユーザーがクリックすることを期待する要素（例：ボタン、リンク）を透明なレイヤーで覆い、その下に不正なコンテンツを表示することで、ユーザーが不正な操作を実行するように誘導することができます。

例えば、攻撃者が銀行のWebサイトをクリックジャックし、ユーザーが銀行口座を引き出すために必要なパスワードを入力するように誘導することができます。この場合、ユーザーが意図していないアクションを実行することにより、攻撃者が不正な利益を得ることができます。

クリックジャッキングの対策として、以下のような方法があります。

• X-Frame-Optionsヘッダーの設定：ウェブサイトのレスポンスヘッダーに、X-Frame-Optionsヘッダーを設定することで、同一ドメイン以外からのフレーム表示を禁止することができます。
• Content Security Policy（CSP）の設定：CSPを使用して、ウェブページが読み込むことのできるリソースを制限し、攻撃者が不正なコンテンツをロードするのを防ぐことができます。
• JavaScriptのframe-bustingコードの実装：JavaScriptを使用して、フレームを検出し、フレームの中から呼び出された場合には、ウェブページをリダイレクトすることができます。
• クリックジャッキング攻撃を検知するツールの使用：ウェブアプリケーションファイアウォールやセキュリティスキャナーなどのツールを使用して、クリックジャッキング攻撃を検知することができます。

これらの対策を実施することにより、ウェブサイトのセキュリティを向上し、クリックジャッキング攻撃からユーザーを守ることができます。

エフェメラルポート【ephemeral port】とは、一時的に使用されるポート番号のことです。英語の【ephemeral 】には「一時的」や「儚い」といった意味があります。

通常、ネットワーク通信に使用されるポート番号は、永続的なもので、プログラムが起動されるたびに同じポート番号を使用します。しかし、エフェメラルポートは、プログラムが通信を開始するたびに割り当てられ、通信が完了すると自動的に解放されます。

エフェメラルポートは、一時的に使用されるため、セキュリティ上のリスクを軽減することができます。攻撃者がエフェメラルポートにアクセスしても、ポートが解放されるため、攻撃者が攻撃に使用できる時間が制限されます。一方、永続的なポートを攻撃されると、攻撃者は永続的なアクセスを得ることができます。

DHCPは、クライアントがネットワークに参加する際に、以下の4つのステップでIPアドレスなどの情報を取得します。

Discover（探索）:
DHCPクライアントは、ネットワークに接続されると、最初にDHCPサーバーを探索するためのリクエスト（DHCP Discover）をブロードキャストで送信します。このリクエストには、IPアドレスを要求する旨が含まれています。

Offer（提供）:
DHCPサーバーは、Discoverリクエストを受信すると、空いているIPアドレスを割り当てるためのOffer（DHCP Offer）をブロードキャストで送信します。このOfferには、割り当てるIPアドレス、サブネットマスク、デフォルトゲートウェイ、DNSサーバーなどの情報が含まれます。

Request（要求）:
DHCPクライアントは、Offerを受け取ると、割り当てられたIPアドレスを要求するためのリクエスト（DHCP Request）をDHCPサーバーに送信します。このリクエストには、Offerで提供されたIPアドレスが含まれます。

Acknowledge（承認）:
DHCPサーバーは、Requestを受信すると、クライアントに対してIPアドレスを割り当てるための承認（DHCP Acknowledge）を送信します。このAcknowledgeには、割り当てられたIPアドレス、サブネットマスク、デフォルトゲートウェイ、DNSサーバーなどの情報が含まれます。また、リース期間（IPアドレスが有効な期間）も含まれます。

個人的にはこの4つのプロセスの頭文字を使って「DORA（ドラ）」と覚えています。単なる覚え方で意味はありません。

SD-WANは、Software-Defined Wide Area Networkの略で、ソフトウェアによって制御される広域ネットワークのことを指します。従来のWANは、企業内の複数の場所を接続するために使用されていましたが、高コストで管理が煩雑であるという問題がありました。

SD-WANは、クラウドネットワークをベースに構築され、インターネット回線を使用することでコストを削減し、柔軟性と効率性を向上させます。また、SD-WANは、トラフィックの優先度付けや制御、セキュリティ機能の統合などの機能を提供するため、ネットワーク管理者がより効果的にネットワークを制御できるようになります。

サブドメインテイクオーバーとは、WebアプリケーションやWebサイトのサブドメインを不正に取得し、攻撃者がそのサブドメインの所有権を取得することで、攻撃者が悪意のあるコンテンツを配信したり、重要な情報を盗み出すことができる攻撃手法のことを指します。

攻撃者は、ターゲットのドメインに対してネットワークスキャンやポートスキャンなどの手法を用いて、サブドメインを探し出します。そして、そのサブドメインの所有者が使用していないドメインに対してクラウドサービスを利用してDNSの設定を変更し、攻撃者が作成したWebページに誘導することができます。これにより、攻撃者は悪意のあるスクリプトを実行したり、攻撃者のサーバにログインしたりすることができます。

サブドメインテイクオーバーを防ぐには、サブドメインの設定を確認し、使用していないサブドメインを削除することが重要です。また、ドメインの所有者は、常にDNSの設定やドメインの更新状況を監視し、不審なアクティビティを発見した場合には、すぐに対処する必要があります。

Ghidra（ギドラ）は、米国国家安全保障局（NSA）が開発したオープンソースのリバースエンジニアリングツールです。Ghidraは、バイナリファイルやアセンブリコードを解析して、プログラムの構造、機能、脆弱性などを分析することができます。

Ghidraには、以下のような機能があります：

• バイナリファイルの解析と逆アセンブル
• ソースコードからバイナリファイルの生成
• デバッグ情報の利用
• 複数のプラットフォーム（Windows、Linux、macOSなど）での動作
• プラグインアーキテクチャによるカスタマイズ可能性

Ghidraは、セキュリティ専門家やマルウェア研究者、ソフトウェア開発者などの間で広く使用されています。特に、マルウェア解析や脆弱性解析などのセキュリティ分野でよく利用されています。

Ghidraはオープンソースであるため、誰でも自由に使用、研究、改良、および配布することができます。また、Ghidraは、NSAが安全保障のために開発したツールとして注目され、情報セキュリティの専門家の間で広く利用されるようになっています。

Kali Linuxは、セキュリティ評価とペネトレーションテストに特化したディストリビューションのひとつで、オペレーティングシステムのLinuxをベースにしています。Kali Linuxは、オープンソースであり、個人や組織が無料でダウンロード、使用、配布することができます。

Kali Linuxには、以下のような機能があります：

• セキュリティ評価やペネトレーションテストに必要なツールが事前にインストールされている
• 多くのツールがコマンドラインインターフェース（CLI）に対応しており、スクリプトや自動化に向いている
• 複数の言語に対応し、国際化対応がされている
• ライブブートイメージや仮想マシンイメージが提供されている
• ドキュメントやコミュニティサポートが充実している

Kali Linuxは、エンジニアやセキュリティ専門家、ペネトレーションテスターなどの間で広く利用されています。セキュリティ強化やペネトレーションテスト、脆弱性診断、ネットワークセキュリティ評価、フォレンジック分析など、様々なセキュリティ関連のタスクに役立ちます。

Metasploitは、オープンソースのペネトレーションテストおよび脆弱性診断のフレームワークです。Metasploitは、ペネトレーションテストの自動化、脆弱性診断、脆弱性エクスプロイトの開発、システムの攻撃テストなど、様々なセキュリティ関連タスクをサポートします。

Metasploitには、以下のような機能があります：

脆弱性エクスプロイトの開発、実行、およびテスト
ペネトレーションテストの自動化
様々なプラットフォームに対応した多数のエクスプロイト、ペイロード、スキャンモジュールの提供
ペネトレーションテストの結果を管理するためのデータベースのサポート
Webアプリケーションの脆弱性診断のためのBurp Suite Proの拡張
Metasploitは、ペネトレーションテストやセキュリティ診断において、重要な役割を果たします。Metasploitによって、セキュリティ専門家は、脆弱性の診断、攻撃テスト、セキュリティの強化、および侵入テストなどのタスクを効率的に実行することができます。

XVWA (Xtreme Vulnerable Web Application)は、オープンソースの脆弱なWebアプリケーションで、セキュリティ教育やペネトレーションテストのトレーニングに使用されます。XVWAは、様々な種類の脆弱性を含んでいるため、Webアプリケーションのセキュリティ診断や脆弱性診断のトレーニングに最適です。

XVWAには、以下のような脆弱性が含まれています：

• SQLインジェクション
• XSS (Cross-Site Scripting)
• CSRF (Cross-Site Request Forgery)
• ファイルアップロード脆弱性
• セッション管理脆弱性
• パスワードクラック

XVWAは、PHPとMySQLを使用して開発されており、Dockerイメージとして提供されています。XVWAを使用することで、開発者やセキュリティ専門家は、脆弱性を理解し、Webアプリケーションのセキュリティに関するスキルを向上させることができます。また、XVWAは、ペネトレーションテストやセキュリティ診断のトレーニングにも役立ちます。

シェアドシークレットとは、秘密鍵のように扱われ、複数のパーティー間で共有される秘密の情報のことを指します。シェアドシークレットは、共通鍵暗号やメッセージ認証コード（MAC）などの暗号化や認証プロトコルで使用されます。

共通鍵暗号では、同じ鍵を送信者と受信者の両方が持っている必要があります。この場合、鍵を共有するために、鍵を含むパケットを別の暗号化手法で保護する必要があります。一方、シェアドシークレットを使用することで、共通鍵暗号の鍵交換に必要な手順を省略し、鍵交換の手続きが簡略化されます。

また、MACでは、秘密鍵を使用してメッセージに署名することで、メッセージが改ざんされていないことを確認します。この場合、署名に使用する秘密鍵がシェアドシークレットとなります。

シェアドシークレットは、パスワードやトークンなどの形式で表現されることが一般的です。ただし、シェアドシークレットが漏洩した場合、秘密鍵が外部に露出することになるため、セキュリティ上の問題が発生する可能性があります。そのため、シェアドシークレットの管理は慎重に行われる必要があります。

ワンタイムパスワード (One-Time Password, OTP) とは、一度だけ有効なパスワードで、再利用ができないように設計されたセキュリティ技術の一つです。ワンタイムパスワードは、セキュリティを強化するために、オンラインバンキング、eコマース、企業内システムなど、様々なシステムで使用されています。

ワンタイムパスワードは、従来のパスワードとは異なり、生成されるたびに新しいパスワードが作成され、再利用できません。主な方式として、ハードウェアトークンやソフトウェアトークン、SMSによる送信、アプリケーション内での生成などがあります。ハードウェアトークンは、セキュリティキーを内蔵した物理的なトークンで、ソフトウェアトークンは、スマートフォンなどにアプリをダウンロードして利用します。SMSによる送信は、登録した携帯電話にパスワードを送信する方法で、アプリケーション内での生成は、スマートフォンのアプリケーションでパスワードを生成する方法です。

IDaaSは、Identity as a Serviceの略で、クラウドベースのサービスとして提供される認証・認可ソリューションです。IDaaSは、企業が自社でアイデンティティ・アクセス管理システム（IAM）を構築・運用する代わりに、クラウド上のIDaaSプロバイダーに委託することができます。

IDaaSは、複数のアプリケーションやサービスに対してシングルサインオン（SSO）を提供し、認証・認可の統一管理を可能にします。また、IDaaSプロバイダーは、セキュリティに関する最新のベストプラクティスや規制に対する対応などを行うため、セキュリティ面においても安心して利用できるとされています。

IDaaSには、OktaやMicrosoft Azure AD、AWS IAMなどのプロバイダーがあります。IDaaSは、企業がビジネスプロセスの改善や拡大に合わせて柔軟にアクセス管理システムを拡張・変更することができるため、企業の成長や変化に適応したID管理ソリューションとして注目されています。

Identity Provider (IdP)は、ウェブサイトやアプリケーションなどの認証プロセスにおいて、ユーザーの認証情報を提供するサービスです。IdPは、ユーザーのIDやパスワード、またはソーシャルメディアのアカウント情報など、認証情報を保持し、その情報を利用して認証を行います。

IdPを使用することで、ユーザーは複数のサイトやアプリケーションに同じ認証情報を使用することができます。また、サイトやアプリケーション側は、ユーザーの認証情報を独自に管理する必要がなくなるため、セキュリティの向上や運用の簡素化などのメリットがあります。

代表的なIdPには、GoogleやFacebook、Twitterなどのソーシャルメディアが挙げられますが、企業や組織が独自に構築することも可能です。IdPの実装には、OpenID ConnectやSAMLなどのプロトコルが利用されます。

WPA2エンタープライズモードは、Wi-Fiのセキュリティプロトコルで、企業や組織などの大規模なネットワークで使用されます。

WPA2エンタープライズモードでは、各ユーザーが個別の認証情報を使用してWi-Fiネットワークに接続する必要があります。つまり、各ユーザーはユーザー名とパスワード、あるいは証明書を提供して認証を行い、その後に暗号化された鍵が生成され、データを暗号化して送信します。これにより、他のユーザーが同じネットワークにアクセスすることはできません。

また、WPA2エンタープライズモードでは、RADIUSサーバー（Remote Authentication Dial In User Service）を使用して、ユーザーの認証を行います。RADIUSサーバーは、ネットワーク内の各アクセスポイントに接続されており、各ユーザーの認証情報を確認して、ユーザーがネットワークにアクセスできるかどうかを決定します。

WPA2エンタープライズモードは、WPA2-Personal（またはWPA2-PSK）モードよりもセキュリティが高く、ネットワーク内のデータの盗聴や改ざんを防止できます。ただし、設定や管理がより複雑になり、専門知識が必要になる場合があります。

VPNとプロキシは、インターネットを使用する際にプライバシーとセキュリティを確保するために使用されるツールですが、それらは異なる方法で動作します。

VPN（Virtual Private Network）は、ユーザーのインターネット接続を暗号化し、インターネット上で匿名性を保ちつつ、地理的に制限されたコンテンツにアクセスできるようにするためのプライバシーとセキュリティのツールです。VPNは、インターネット接続のトラフィックをユーザーのコンピューターからVPNサーバーに送信し、その後VPNサーバーがトラフィックをインターネットにリレーします。これにより、ユーザーの実際のIPアドレスが隠され、VPNサーバーのIPアドレスが代わりに表示されます。

一方、プロキシは、インターネット接続を通じて情報を取得し、ブロックされたサイトにアクセスするための匿名性を提供するために使用されるサーバーです。プロキシは、ユーザーのトラフィックをプロキシサーバーに送信し、プロキシサーバーがそれをインターネットにリレーします。プロキシは、通常、コンピューターに直接インストールされ、特定のアプリケーションに対してのみ使用されます。

したがって、VPNはプロキシよりもセキュリティが高く、インターネット接続全体を暗号化しますが、一方で、プロキシは特定のアプリケーションに対してのみ使用され、一部のWebサイトのアクセスに制限がある場合でも役立ちます。どちらを使用するかは、目的と必要性によって異なります。

STIX（Structured Threat Information eXpression）は、サイバーセキュリティの分野で使用される標準化されたデータ形式であり、脅威情報を記述するために設計されています。STIXは、情報共有のための共通の言語として機能し、セキュリティ関連の情報を組織やセキュリティベンダー、政府機関などが共有できるようにします。

STIXは、様々な脅威情報を記述するためのデータオブジェクトを提供し、これらのオブジェクトを組み合わせて複雑な脅威を表現することができます。また、STIXは、情報の信頼性、優先度、およびその他の属性を表現するための方法も提供しています。

STIXは、OASIS（Organization for the Advancement of Structured Information Standards）のCyber Threat Intelligence（CTI）Technical Committeeによって管理されています。STIXは、情報共有のための共通の言語として、サイバーセキュリティの分野で広く採用されています。

CASB（Cloud Access Security Broker）は、企業がクラウドサービスへのアクセスと利用を安全に管理できるように設計されたセキュリティソリューションのことです。CASBは、企業のセキュリティポリシーと一致するようにクラウドベースのリソースへのアクセスを調整・監視します。