デジタル署名とは？

2024年10月14日 2024年10月14日山崎講師

山崎講師

デジタル署名は、デジタルデータに対して行う署名の一種であり、そのデータが正しいものであることや、改ざんされていないことを証明するための仕組みです。通常の手書きの署名や印鑑に似ていますが、電子的な文書やメッセージに対して行われ、デジタル環境での安全な通信や認証に広く使われています。

デジタル署名を使うと、次の2つを保証できます。

認証（送信者の確認）：そのメッセージが誰から送られたのか、正しい送信者を確認する。
改ざん検知：送られたデータが途中で改ざんされていないことを保証する。

では、デジタル署名がどのように機能するのか、順を追って見ていきましょう。

デジタル署名の仕組み

デジタル署名は、公開鍵暗号をベースにしています。この仕組みでは、公開鍵と秘密鍵のペアが使われます。

公開鍵：誰にでも公開してよい鍵で、署名を検証（確認）するために使います。
秘密鍵：自分だけが持つ秘密の鍵で、署名を作成するために使います。

この仕組みにより、デジタル署名は次のような流れで行われます。

1. メッセージのハッシュ化

まず、署名したいメッセージや文書を「ハッシュ関数」を使ってハッシュ値に変換します。ハッシュ値は、元のメッセージから生成される固定長の文字列で、一方向性の性質を持っています。つまり、ハッシュ値から元のメッセージを復元することはできません。

ハッシュ値の特徴として、少しでも元のデータが変わると全く異なるハッシュ値が生成されます。この特性により、データの改ざんを検出することができます。

2. 秘密鍵で署名

生成したハッシュ値を、送信者が持つ秘密鍵を使って暗号化します。これがデジタル署名となります。暗号化されたハッシュ値は、元のメッセージとともに受信者に送られます。

3. 署名の検証

受信者は、送られてきたメッセージを次の手順で検証します。

メッセージに付与されていたデジタル署名を、送信者の公開鍵を使って復号化します。これにより、送信者が作成したハッシュ値が得られます。
次に、受信者は同じハッシュ関数を使って、送られてきたメッセージを自分でハッシュ化し、得られたハッシュ値と、署名から得たハッシュ値を比較します。

もし、これら2つのハッシュ値が一致すれば、メッセージが改ざんされておらず、かつ送信者が確かにその秘密鍵を持っていることが確認できるのです。

デジタル署名の役割

デジタル署名は、インターネット上でのさまざまな取引やデータ交換で利用されています。特に以下の2つの役割が重要です。

1. 認証

デジタル署名を使うことで、メッセージが誰から送られてきたのかを確認できます。送信者の公開鍵を使って署名を検証できるので、その公開鍵に対応する秘密鍵を持っている人が送ったメッセージであると認証できます。

2. 改ざん検知

メッセージやデータが途中で変更されていないかを確認できます。メッセージのハッシュ値を署名するため、少しでもデータが改ざんされると、ハッシュ値が異なるものになり、署名の検証に失敗します。これにより、受信者はメッセージが改ざんされていないことを確認できます。

デジタル署名の具体的な活用例

デジタル署名は、日常の多くの場面で使われており、特に以下のような例があります。

1. 電子メール

デジタル署名は電子メールの送信時に使われることが多いです。メールが本当に送信者からのものかを確認するために、送信者がメールに署名を付けます。受信者はその署名を検証することで、メールが改ざんされていないか、送信者が本物かを確認できます。

2. ソフトウェアの配布

ソフトウェアやアプリケーションの配布時には、ソフトウェアにデジタル署名が付与されていることがあります。これにより、ユーザーはそのソフトウェアが信頼できる開発者から配布されたものであり、改ざんされていないことを確認できます。特に、OSのアップデートやアプリケーションのインストール時には、デジタル署名が重要な役割を果たします。

3. 電子契約

企業間や個人間で契約を電子的に交わす際にも、デジタル署名が使われます。紙の契約書に手書きの署名をする代わりに、デジタル署名を使うことで、その契約書が正式なものであり、改ざんされていないことを証明できます。

4. ブロックチェーン

ブロックチェーン技術でもデジタル署名が広く使われています。ブロックチェーン上での取引は、各参加者が自分の秘密鍵を使って取引に署名し、その取引が正当であることをネットワーク全体で確認します。この署名の仕組みによって、不正な取引が防がれ、取引の信頼性が保たれています。

デジタル署名のメリットとデメリット

メリット

高い信頼性
デジタル署名は、公開鍵暗号に基づいており、秘密鍵を持つ本人しか署名できません。このため、メッセージやデータの信頼性を高めます。
改ざん防止
署名されたデータが改ざんされた場合、その変更は容易に検知されます。これにより、受信者はデータが正当なものかどうかを確かめることができます。
非否認性
デジタル署名を行った人は、その署名を「否認」することができません。つまり、一度署名を行うと、後から「自分はそのデータに署名していない」と主張することが難しくなります。これが、契約や重要な書類の取り扱いにおいて大きなメリットとなります。

デメリット

鍵の管理が重要
秘密鍵が漏洩すると、その鍵を持つ第三者が偽の署名を作成することができてしまいます。したがって、秘密鍵の厳重な管理が必要です。
鍵の生成と管理が難しい
公開鍵暗号やデジタル署名を使用するには、鍵のペアを生成し、適切に管理する仕組みが必要です。特に大規模なシステムでは、鍵の発行や管理が複雑になることがあります。
検証のためのインフラが必要
署名の検証を行うためには、信頼できる認証局（CA）などのインフラが必要です。これにより、署名の信頼性を保証する仕組みが提供されますが、その構築や運用にはコストや労力がかかります。

今後の学習の指針

デジタル署名の基礎を理解したら、次に以下のトピックを学ぶことをお勧めします：

公開鍵基盤（PKI）との連携
デジタル署名を使う際には、公開鍵基盤（PKI）との連携が非常に重要です。PKIは、デジタル署名における公開鍵の信頼性を保証するための仕組みです。具体的には、PKIが認証局（CA）を通じてデジタル証明書を発行し、その証明書によって公開鍵が正しい所有者に属することが確認されます。PKIの仕組みを詳しく学ぶことで、デジタル署名がどのようにインターネットの安全な通信を支えているかを理解できます。
ハッシュ関数の詳細
デジタル署名では、データをハッシュ化して署名するため、ハッシュ関数の理解が重要です。ハッシュ関数には、「SHA-256」などのさまざまなアルゴリズムがあります。ハッシュ関数の仕組みや、どのようにして改ざんを検出する役割を果たしているのかを詳しく学ぶことで、デジタル署名の安全性の基盤を理解できます。
量子耐性暗号とデジタル署名
量子コンピュータが普及すると、現在の暗号技術、特にRSAやECCに基づくデジタル署名が破られる可能性があります。これに備えて、量子耐性暗号を使った新しいデジタル署名技術の開発が進んでいます。将来的に主流となる可能性が高いため、この分野も研究しておくと良いでしょう。
デジタル署名の法律的側面
電子契約や法的文書において、デジタル署名は法的に有効なものとして扱われることが多いです。各国にはデジタル署名に関する法律や規制があり、これを学ぶことで、デジタル署名がどのように法的効力を持つかを理解できます。例えば、EUでは「eIDAS規則」、日本では「電子署名法」などが整備されています。
電子証明書の管理とセキュリティ
デジタル証明書の取得、更新、失効管理についても理解を深めておくことが重要です。特に企業や大規模なシステムでは、証明書の管理がセキュリティを維持する上で大きな課題となります。この分野を学ぶことで、実際にデジタル署名を利用する際の運用面の知識を得られます。

まとめ

デジタル署名は、インターネットでの安全な通信や取引を支える重要な技術です。公開鍵暗号を基盤とした仕組みにより、送信者の認証やデータの改ざん防止が可能となり、電子メールや契約書、ソフトウェア配布など、さまざまな場面で利用されています。

今後、デジタル署名の安全性をさらに強化するために、量子耐性暗号技術やPKIの発展も重要な要素となります。これらを学ぶことで、デジタル署名を含むセキュリティ技術の全体像を理解し、より安全なシステム設計に役立てることができるでしょう。

投稿者プロフィール

山崎講師代表取締役

セイ・コンサルティング・グループ株式会社代表取締役。
岐阜県出身。
2000年創業、2004年会社設立。
IT企業向け人材育成研修歴業界歴20年以上。
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