【新人エンジニア必見！】マクロ経済スライドと年金の基本を解説

2025年3月21日 2025年3月21日山崎講師

山崎講師

こんにちは。ゆうせいです。
今回は「マクロ経済スライド」と「年金」について、新人エンジニア向けにわかりやすく解説します。

「年金って給料から勝手に引かれているけど、仕組みはよくわからない…」
「マクロ経済スライドって聞いたことはあるけど、何を調整するの？」

こうした疑問を持っている人も多いのではないでしょうか？
実は、年金制度は技術者にとっても重要な話です。生涯のライフプランに影響するだけでなく、エンジニアとしても社会システムの一環として理解しておくと役立つ場面があります。

それでは、マクロ経済スライドと年金の基本を見ていきましょう！

年金制度の基本

まず、日本の年金制度の全体像を押さえましょう。日本の公的年金制度は、 「2階建て構造」 になっています。

階層	制度名	説明
1階部分	国民年金（基礎年金）	20歳以上60歳未満の全国民が加入。老後の基本的な年金を支給。
2階部分	厚生年金	会社員や公務員が加入。給与に応じた保険料を納め、年金額も増える。

さらに、企業が独自に運営する 企業年金 や、自分で積み立てる iDeCo（個人型確定拠出年金） などが追加されることもあります。

年金の財源はどうなっているの？

年金は「 賦課（ふか）方式 」と呼ばれる仕組みで運営されています。
これは 現役世代が納める保険料で、高齢者の年金を支給する という方式です。

簡単に言えば、今の高齢者は自分が働いていたときに貯めたお金を受け取るわけではなく、 現役世代が支える形 になっています。

マクロ経済スライドとは？

次に、「マクロ経済スライド」について説明します。
これは 年金の支給額を経済状況に合わせて調整する仕組み です。

なぜマクロ経済スライドが必要なの？

日本の年金制度は、 少子高齢化の影響を強く受ける 仕組みになっています。
少子高齢化が進むと、

現役世代（保険料を払う人）が減る
高齢者（年金をもらう人）が増える
年金財源が不足する

という問題が発生します。
このままだと、 将来的に年金が維持できなくなる 恐れがあります。

そこで、「マクロ経済スライド」が導入されました。これは、 年金の支給額を自動的に調整する ことで、制度を長持ちさせる仕組みです。

マクロ経済スライドの仕組み

マクロ経済スライドでは、 物価や賃金の上昇率を考慮しながら、年金の増加を抑える という仕組みになっています。

たとえば、

物価が 2% 上がった場合、本来なら年金も 2% 増える
でも、マクロ経済スライドが適用されると、年金は 1.5% しか上がらない（0.5%の抑制）

このように、 少しずつ年金額の増加を抑えることで、制度の持続性を高めている のです。

マクロ経済スライドの影響と問題点

メリット

✅ 年金制度の持続性が向上する
少子高齢化が進んでも、制度が破綻しにくくなる。

✅ 急激な支給額の減少を防げる
マクロ経済スライドはゆるやかに適用されるため、一気に年金が減ることはない。

デメリット

⚠ 将来の年金額が実質的に目減りする
年金の増加率が抑えられるため、 物価の上昇に追いつかなくなる 可能性がある。

⚠ 若い世代の負担が大きくなる
少子高齢化の進行によって、将来の現役世代の負担がさらに増える恐れがある。

これからエンジニアとしてどう備えるべきか？

マクロ経済スライドの影響で 将来の年金額は増えにくい ことがわかりました。
では、エンジニアとしてどう備えるべきでしょうか？

① iDeCoやNISAを活用する

公的年金だけでは不安があるため、 個人で資産形成する ことが重要です。
エンジニアは給与が比較的高いため、 iDeCo（個人型確定拠出年金） や NISA（少額投資非課税制度） を活用し、早めに資産形成を始めましょう。

② キャリアアップを意識する

エンジニアとして スキルを磨き、市場価値を高める ことで、高収入を得られるようにしましょう。
特に、 AI・クラウド・セキュリティ分野 など、将来性のある技術を学ぶことが重要です。

③ 生活コストを抑える

将来の不確実性に備えて、 無駄な支出を減らし、貯蓄や投資に回す ことも大切です。
固定費を抑えることで、将来的なリスクに対応しやすくなります。

まとめ

今回は マクロ経済スライドと年金制度 について解説しました。
年金制度は「 支える人が減り、もらう人が増える 」という構造的な問題を抱えており、それを補うために マクロ経済スライド が導入されています。

ただし、この仕組みによって 将来の年金額が抑えられる ため、 自分で資産形成することが必要不可欠 です。

エンジニアとしての キャリア形成・資産運用・生活コスト管理 を意識しながら、将来に備えていきましょう！

何か質問があれば、気軽に聞いてくださいね。

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投稿者プロフィール

山崎講師代表取締役

セイ・コンサルティング・グループ株式会社代表取締役。
岐阜県出身。
2000年創業、2004年会社設立。
IT企業向け人材育成研修歴業界歴20年以上。
すべての無駄を省いた費用対効果の高い「筋肉質」な研修を提供します！
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