フィリップス曲線とは

フィリップス曲線は、失業率とインフレ率（物価上昇率）の間にある逆相関関係を表す理論です。この理論は、ニュージーランドの経済学者A.W.フィリップスが1958年に提唱しました。簡単に言えば、失業率が低くなるとインフレ率が高くなり、逆に失業率が高くなるとインフレ率が低くなるというものです。

なぜこうなるのか？

まず、経済が成長して景気が良くなると、多くの企業が人を雇いたがります。すると失業者が減り、失業率が低下します。人手不足になると、企業は人材を確保するために賃金を引き上げることが多くなります。賃金が上がると、消費者の購買力も上がるため、需要が増加し、物価（インフレ）が上昇します。

逆に、景気が悪くなって企業が人を雇えなくなると、失業者が増え、失業率が上昇します。失業率が高いと、企業は賃金を上げる必要がなくなるため、物価の上昇（インフレ）も抑えられるという流れです。

図で表すと、失業率が低いほどインフレ率が高くなるという右下がりの曲線になります。

短期のフィリップス曲線

フィリップス曲線は、特に短期的な経済分析において有効です。例えば、政府や中央銀行が景気を刺激しようとお金を供給し、経済活動が活発化すれば、失業率は低下しますが、同時に物価の上昇（インフレ）が起こる可能性が高まります。

長期のフィリップス曲線

一方で、長期的にはフィリップス曲線は垂直になるという考え方もあります。これは、インフレと失業の関係が長期的には消える、つまりインフレ率にかかわらず、失業率は一定の水準（自然失業率）に収束すると考えられているためです。長期的には、中央銀行がいくらお金を供給しても、失業率に与える影響は小さくなるという見解です。

フィリップス曲線の変動：スタグフレーション

フィリップス曲線の理論は、1970年代に起こった「スタグフレーション」という現象で大きな試練を迎えました。スタグフレーションとは、失業率が高いにもかかわらず、インフレが進行するという異常な経済状態のことです。この時期には、オイルショックや供給不足が原因で物価が上がりながらも、失業率も同時に上昇しました。これにより、短期的なフィリップス曲線が常に成立するわけではないことが明らかになったのです。

フィリップス曲線のまとめ

• 失業率とインフレ率の関係を示す理論。
• 短期的には失業率が低いとインフレ率が高くなる。
• 長期的には失業率に影響を与えない自然失業率の存在が考えられている。
• スタグフレーションのような例外的な現象もある。

今後の学習

フィリップス曲線の理解を深めたら、次は中央銀行がどのようにしてこの関係を利用し、金利政策などを通じて経済を調整しようとしているのかを学んでみましょう。例えば、金融政策がどのように失業率やインフレ率に影響を与えるのか、具体的な事例を見てみると、より実感を伴って理解できるはずです。